フジプレアム(4237)の建物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 22億9235万
- 2010年12月31日 +16.58%
- 26億7241万
- 2011年3月31日 +5.07%
- 28億780万
- 2011年6月30日 -1.65%
- 27億6157万
- 2011年9月30日 -1.67%
- 27億1542万
- 2011年12月31日 -1.7%
- 26億6937万
- 2012年3月31日 -5.69%
- 25億1745万
- 2012年6月30日 -1.57%
- 24億7798万
- 2012年9月30日 +1.38%
- 25億1229万
- 2012年12月31日 -1.63%
- 24億7143万
- 2013年3月31日 -1.78%
- 24億2742万
- 2013年6月30日 -1.52%
- 23億9062万
- 2013年9月30日 -1.54%
- 23億5382万
- 2013年12月31日 -1.56%
- 23億1703万
- 2014年3月31日 -1.59%
- 22億8022万
- 2014年6月30日 -1.46%
- 22億4695万
- 2014年9月30日 -0.14%
- 22億4378万
- 2014年12月31日 -1.16%
- 22億1776万
- 2015年3月31日 -1.63%
- 21億8172万
- 2015年6月30日 -1.54%
- 21億4811万
- 2015年9月30日 -1.56%
- 21億1451万
- 2015年12月31日 -1.41%
- 20億8472万
- 2016年3月31日 -1.62%
- 20億5098万
- 2016年6月30日 -1.54%
- 20億1942万
- 2016年9月30日 -1.56%
- 19億8787万
- 2016年12月31日 -1.59%
- 19億5635万
- 2017年3月31日 -1.61%
- 19億2493万
- 2017年6月30日 -1.55%
- 18億9518万
- 2017年9月30日 -1.57%
- 18億6547万
- 2017年12月31日 -1.59%
- 18億3579万
- 2018年3月31日 -1.62%
- 18億612万
- 2018年6月30日 -1.57%
- 17億7776万
- 2018年9月30日 -1.58%
- 17億4971万
- 2018年12月31日 -1.57%
- 17億2215万
- 2019年3月31日 -1.6%
- 16億9461万
- 2019年6月30日 -1.54%
- 16億6850万
- 2019年9月30日 -1.56%
- 16億4240万
- 2019年12月31日 -1.59%
- 16億1630万
- 2020年3月31日 -1.61%
- 15億9020万
- 2020年6月30日 +129.27%
- 36億4593万
- 2020年9月30日 -1.42%
- 35億9426万
- 2020年12月31日 -1.44%
- 35億4260万
- 2021年3月31日 -1.45%
- 34億9118万
- 2021年6月30日 +18.73%
- 41億4502万
- 2021年9月30日 -1.13%
- 40億9830万
- 2021年12月31日 -1.64%
- 40億3091万
- 2022年3月31日 -1.57%
- 39億6748万
- 2022年6月30日 -1.43%
- 39億1086万
- 2022年9月30日 -1.49%
- 38億5264万
- 2022年12月31日 -1.22%
- 38億557万
- 2023年3月31日 -0.97%
- 37億6860万
- 2023年6月30日 -1.4%
- 37億1570万
- 2023年9月30日 -1.58%
- 36億5685万
- 2023年12月31日 -1.55%
- 36億35万
- 2024年3月31日 -0.38%
- 35億8663万
- 2024年6月30日 -1.79%
- 35億2241万
- 2024年9月30日 -1.6%
- 34億6599万
- 2024年12月31日 -1.76%
- 34億496万
- 2025年3月31日 -0.99%
- 33億7140万
- 2025年6月30日 -1.83%
- 33億955万
- 2025年9月30日 -1.83%
- 32億4893万
- 2025年12月31日 -1.98%
- 31億8462万
個別
- 2008年3月31日
- 24億5995万
- 2009年3月31日 -4.32%
- 23億5362万
- 2010年3月31日 -2.72%
- 22億8955万
- 2011年3月31日 +22.56%
- 28億606万
- 2012年3月31日 -10.35%
- 25億1577万
- 2013年3月31日 -3.58%
- 24億2581万
- 2014年3月31日 -6.07%
- 22億7868万
- 2015年3月31日 -4.32%
- 21億8024万
- 2016年3月31日 -5.99%
- 20億4956万
- 2017年3月31日 -6.15%
- 19億2358万
- 2018年3月31日 -6.17%
- 18億483万
- 2019年3月31日 -6.17%
- 16億9339万
- 2020年3月31日 -6.16%
- 15億8904万
- 2021年3月31日 +119.63%
- 34億9009万
- 2022年3月31日 -5.42%
- 33億90万
- 2023年3月31日 -4.54%
- 31億5115万
- 2024年3月31日 -5.72%
- 29億7107万
- 2025年3月31日 -5.35%
- 28億1226万
- 2026年3月31日 -28.17%
- 20億2006万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 13:34
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2026/06/23 13:34
当社グループは、原則として事業部を基準として資産のグルーピングを行っており、将来の使用が見込まれていない遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) フジプレアム本社(兵庫県姫路市) 共有資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、リース資産、建設仮勘定等 1,185,034 ファインテック事業部(兵庫県たつの市) 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定等 546,711 ELS事業部(兵庫県たつの市) 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等 185,204 メカトロニクス事業部(兵庫県姫路市) 事業用資産 土地 110,272
当連結会計年度において、グルーピングの単位であるELS事業部及びメカトロニクス事業部においては減損の兆候はありませんでしたが、ファインテック事業部において営業損失を継続して計上したこと、また当社(単体)において営業損失を継続して計上したこと等により、それぞれの資産グループについて減損の兆候を認識いたしました。これらについて減損損失の認識の要否を判定した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 13:34
(注)1.評価性引当額が708,095千円増加しております。この増加の主な要因は、当社において、減損損失に係る評価性引当額を399,243千円、当社及び連結子会社において、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を320,892千円追加的に認識したことに伴うものであります。前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) その他有価証券評価差額金 △50,897 114,205 建物評価差額 △73,639 75,164 土地評価差額 △107,351 107,351
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は8,458百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,300百万円の増加となりました。これは主に電子記録債権の減少326百万円があったものの、原材料及び貯蔵品の増加952百万円があったことによるものであります。2026/06/23 13:34
固定資産は6,181百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,624百万円の減少となりました。これは主に建物及び構築物の減少875百万円、機械装置及び運搬具の減少704百万円、土地の減少579百万円等があったことによるものであります。
この結果、総資産は14,639百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,324百万円の減少となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 13:34
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。