フジプレアム(4237)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 22億9235万
- 2011年3月31日 +22.49%
- 28億780万
- 2012年3月31日 -10.34%
- 25億1745万
- 2013年3月31日 -3.58%
- 24億2742万
- 2014年3月31日 -6.06%
- 22億8022万
- 2015年3月31日 -4.32%
- 21億8172万
- 2016年3月31日 -5.99%
- 20億5098万
- 2017年3月31日 -6.15%
- 19億2493万
- 2018年3月31日 -6.17%
- 18億612万
- 2019年3月31日 -6.17%
- 16億9461万
- 2020年3月31日 -6.16%
- 15億9020万
- 2021年3月31日 +119.54%
- 34億9118万
- 2022年3月31日 +13.64%
- 39億6748万
- 2023年3月31日 -5.01%
- 37億6860万
- 2024年3月31日 -4.83%
- 35億8663万
- 2025年3月31日 -6%
- 33億7140万
個別
- 2008年3月31日
- 24億5995万
- 2009年3月31日 -4.32%
- 23億5362万
- 2010年3月31日 -2.72%
- 22億8955万
- 2011年3月31日 +22.56%
- 28億606万
- 2012年3月31日 -10.35%
- 25億1577万
- 2013年3月31日 -3.58%
- 24億2581万
- 2014年3月31日 -6.07%
- 22億7868万
- 2015年3月31日 -4.32%
- 21億8024万
- 2016年3月31日 -5.99%
- 20億4956万
- 2017年3月31日 -6.15%
- 19億2358万
- 2018年3月31日 -6.17%
- 18億483万
- 2019年3月31日 -6.17%
- 16億9339万
- 2020年3月31日 -6.16%
- 15億8904万
- 2021年3月31日 +119.63%
- 34億9009万
- 2022年3月31日 -5.42%
- 33億90万
- 2023年3月31日 -4.54%
- 31億5115万
- 2024年3月31日 -5.72%
- 29億7107万
- 2025年3月31日 -5.35%
- 28億1226万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 13:33
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。2025/06/24 13:33
建物 光都工場 精密貼合及び高機能複合材部門 31,800千円
機械及び装置 光都工場 精密貼合及び高機能複合材部門 171,402 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 13:33
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(令和6年3月31日) 当連結会計年度(令和7年3月31日) その他有価証券評価差額金 △60,818 △50,897 建物評価差額 △82,173 △73,639 土地評価差額 △112,161 △107,351
前連結会計年度(令和6年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は7,157百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,227百万円の減少となりました。これは主に現金及び預金の減少1,035百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の減少992百万円があったことによるものであります。2025/06/24 13:33
固定資産は8,805百万円となり、前連結会計年度末に比べ245百万円の減少となりました。これは主に建物及び構築物の減少218百万円があったものの、建設仮勘定の増加13百万円があったことによるものであります。
この結果、総資産は15,963百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,473百万円の減少となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/24 13:33
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。