太陽工機（6164）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 7億9238万
2009年3月31日 +27.52%: 10億1044万
2009年12月31日: -11億259万
2010年3月31日 -12.49%: -12億4025万
2010年6月30日: -1億7053万
2010年9月30日 -43.27%: -2億4432万
2010年12月31日: -1億8794万
2011年3月31日: 1億673万
2011年6月30日 -34.04%: 7040万
2011年9月30日 +146.83%: 1億7377万
2011年12月31日 +189.93%: 5億381万
2012年3月31日 +33.15%: 6億7083万
2012年6月30日 -82.81%: 1億1531万
2012年9月30日 +170.28%: 3億1167万
2012年12月31日 +80.7%: 5億6317万
2013年3月31日 +22.42%: 6億8947万
2013年6月30日: -9317万
2013年9月30日: 4800万
2013年12月31日 -19.79%: 3850万
2014年3月31日 +488.76%: 2億2670万
2014年6月30日: -1709万
2014年9月30日: 1億6115万
2014年12月31日 +100.9%: 3億2377万
2015年3月31日 +133.13%: 7億5480万
2015年6月30日 -76.05%: 1億8074万
2015年9月30日 +177.08%: 5億79万
2015年12月31日 +88.79%: 9億4543万
2016年3月31日 -64.77%: 3億3310万
2016年6月30日 +38.79%: 4億6230万
2016年9月30日 +24.04%: 5億7343万
2016年12月31日 +40.65%: 8億653万
2017年3月31日 -77.37%: 1億8249万
2017年6月30日 +131.79%: 4億2300万
2017年9月30日 +57.45%: 6億6603万
2017年12月31日 +45.16%: 9億6678万
2018年3月31日 -52.03%: 4億6378万
2018年6月30日 +74.12%: 8億751万
2018年9月30日 +47.65%: 11億9232万
2018年12月31日 +40.02%: 16億6954万
2019年3月31日 -67.12%: 5億4889万
2019年6月30日 +87.91%: 10億3143万
2019年9月30日 +29.76%: 13億3839万
2019年12月31日 +33.16%: 17億8223万
2020年3月31日 -91.14%: 1億5788万
2020年6月30日 +85.93%: 2億9355万
2020年9月30日 +52.08%: 4億4645万
2020年12月31日 +15.43%: 5億1534万
2021年3月31日 -94.64%: 2760万
2021年6月30日 +367.39%: 1億2900万
2021年9月30日 +91.34%: 2億4684万
2021年12月31日 +142.94%: 5億9966万
2022年3月31日 -58.56%: 2億4851万
2022年6月30日 +95.29%: 4億8532万
2022年9月30日 +0.07%: 4億8564万
2022年12月31日 +28.03%: 6億2177万
2023年3月31日 -80.38%: 1億2196万
2023年6月30日 +114.12%: 2億6114万
2023年9月30日 +39.57%: 3億6446万
2023年12月31日 +52.11%: 5億5439万
2024年3月31日 -76.85%: 1億2835万
2024年6月30日 +91.72%: 2億4608万
2024年9月30日 -31.21%: 1億6929万

有報情報

#1 役員報酬（連結）: (業績連動報酬等に関する事項)
業績連動報酬に係る指標は、業績連動報酬支給後に想定される当期純利益率であり、当該指標を選択した理由は最終的な株主に帰属する利益である当期純利益を高めることが重要であり、当期純利益を高めるための経営努力の成果は営業利益に反映されます。営業利益を高めることで当期純利益を高めて、当期純利益率が上がり、当期純利益率と経営者自らの報酬の一部を連動させることにより株主から期待される利益向上へのインセンティブが働く仕組みとするため、当該指標としています。
なお、当事業年度における業績連動報酬に係る指標は係数3.0として計算し業績連動報酬を支給しております。
2024/03/28 14:36
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (2)目標とする経営指標
当社は成長の過程にあることから、売上高及び営業利益率を重要な指標であると考えております。2024年度の目標値は、売上高100億円、営業利益10億円(営業利益率10.0%)であります。
(3)経営戦略並びに優先的に対処すべき課題
2024/03/28 14:36
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当事業年度における工作機械業界では、工作機械受注総額が3年ぶりに1兆5000億円を下回り、内需外需ともに前年同月比割れが続きましたが、概ね高めの水準を保っており、市場からの根強い設備投資需要に支えられ底堅い動きが継続しました。一般社団法人日本工作機械工業会の発表によると、2023年暦年の研削盤全体の受注額は874億円(前年比24.3%減)となりました。その中で、当社の提供する研削盤は、円筒・平面研削盤を除く「その他NC研削盤」の市場に属しており、その受注額は356億円であります。2023年暦年の工作機械全体の受注額14,865億円の規模に対して2.4%と極めてニッチな市場ではありますが、当社は引き続き独自の技術を開発しつつ、研削盤市場においてニッチ・トップの企業を目指して事業展開を進めてまいりました。
当事業年度における当社売上高は前事業年度比13.2%の増加、営業利益は同比10.8%の減少となりました。販売数量の増加により増収となりましたが、原材料費等の高騰や人件費の増加により営業利益は減益となりました。
2024年度の工作機械業界は、日本工作機械工業会が年間の工作機械受注額を1兆5,000億円になるとの見通しを示しております。2023年実績と比べて0.9%の増加となり、2年ぶりの増加を見込んでおります。年前半は欧米での高金利や経済減速に伴う設備投資の様子見から受注の調整局面が継続しますが、年後半から半導体やEVなどの需要の増加と、人手不足に伴う自動化や脱炭素に向けた環境関連投資が活発になり工作機械需要を下支えするとみており、総じて緩やかな回復局面に入る見通しです。
2024/03/28 14:36