- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
2021/06/18 15:36- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
取得価額相当額は、有形固定資産の期末残高等に占める未経過リース料期末残高の割合が低いため、「支払利子込み法」により算定しております。
(2) 未経過リース料期末残高相当額
2021/06/18 15:36- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(附属設備は主に15年)
構築物 10～30年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(金型は主に2年)
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/18 15:36 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
連結会計年度における固定資産売却益のうち主なものは、リゾート事業再編による2,182百万円であり、当連結会計年度における固定資産売却益のうち主なものは、土地、工具、器具及び備品によるものであります。
2021/06/18 15:36- #5 固定資産除却損の注記（連結）
連結会計年度における固定資産除却損のうち主なものは、建物及び構築物、土地によるものであり、当連結会計年度における固定資産除却損のうち主なものは、建物、機械及び装置、工具、器具及び備品によるものであります。
2021/06/18 15:36- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
※1 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりであります。
2021/06/18 15:36- #7 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2021/06/18 15:36- #8 構造改革費用に関する注記（連結）
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
リゾート事業再編に伴い発生した損失2,652百万円(内、固定資産減損損失2,004百万円)の他、海外における製造・開発拠点の人員削減を行ったことに伴う割増退職金等による損失が380百万円であります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
2021/06/18 15:36- #9 減損損失に関する注記（連結）
(回収可能価額の算定方法)
遊休資産等の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、価格指標は不動産鑑定評価額または固定資産税評価額等を使用しております。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
2021/06/18 15:36- #10 税効果会計関係、財務諸表（連結）
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 第193期(平成29年3月31日) | 第194期(平成30年3月31日) |
| 減価償却超過額 | 5,358 | 百万円 | 5,143 | 百万円 |
| 固定資産減損額 | 3,310 | 百万円 | 3,276 | 百万円 |
| 投資有価証券等評価減 | 15,123 | 百万円 | 15,466 | 百万円 |
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
| 前連結会計年度(平成29年3月31日) | 当連結会計年度(平成30年3月31日) |
| 減価償却超過額 | 7,214 | 百万円 | 6,962 | 百万円 |
| 固定資産減損額 | 3,616 | 百万円 | 3,534 | 百万円 |
| 投資有価証券等評価減 | 2,011 | 百万円 | 1,963 | 百万円 |
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
- #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
たな卸資産評価において、総平均法単価等と比較すべき時価の一部の算定について、見積りを行っております。
③ 固定資産の減損会計における見積り
減損損失の認識及び回収可能価額の算定に際し、将来キャッシュ・フロー及び割引率について見積りを行っております。
2021/06/18 15:36- #13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2021/06/18 15:36- #14 重要な会計方針、財務諸表（連結）
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2021/06/18 15:36- #15 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(附属設備は主に15年)
構築物 10～30年
機械装置 4～12年
工具、器具及び備品 5～6年
2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものにつ
いては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2021/06/18 15:36
