2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 31～50年
(附属設備は主に15年)
構築物 10～30年
機械及び装置 4～9年
工具、器具及び備品 5～6年
(金型は主に2年)
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数は主に5年を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。