有価証券報告書-第190期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

※7 構造改革費用
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
国内営業構造改革に伴う国内営業部門・小売販売子会社での要員対策費用、営業拠点の集約に係る資産の減損損失等及び、半導体事業構造改革に伴うヤマハ鹿児島セミコンダクタ㈱での要員対策費用であります。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
国内営業構造改革に伴う小売販売子会社での要員対策費用、店舗・教室の統廃合に係る資産の減損損失等であります。