- 6961
- 2026/10/02
- 時価
- 1045億円
- PER 予
- 19.42倍
- 2010年以降
- 4.95-150.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.51倍
- 2010年以降
- 0.45-3.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.84%
- ROE 予
- 7.77%
- ROA 予
- 6.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エンプラス(6961)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億9665万
- 2009年3月31日
- -20億838万
- 2010年3月31日
- 6億8326万
- 2011年3月31日 +93.98%
- 13億2539万
- 2012年3月31日 -13.45%
- 11億4709万
- 2013年3月31日 +297.02%
- 45億5423万
- 2014年3月31日 +171.92%
- 123億8388万
- 2015年3月31日 -12.97%
- 107億7777万
- 2016年3月31日 -7.84%
- 99億3300万
- 2017年3月31日 -58.21%
- 41億5100万
- 2018年3月31日 +5.23%
- 43億6800万
- 2019年3月31日 -60.28%
- 17億3500万
- 2020年3月31日 +24.67%
- 21億6300万
- 2021年3月31日 -1.99%
- 21億2000万
- 2022年3月31日 +69.81%
- 36億
- 2023年3月31日 +145%
- 88億2000万
- 2024年3月31日 -47.34%
- 46億4500万
- 2025年3月31日 +13.82%
- 52億8700万
- 2026年3月31日 +16.59%
- 61億6400万
個別
- 2008年3月31日
- -14億8443万
- 2009年3月31日 -58.06%
- -23億4629万
- 2010年3月31日
- -13億5710万
- 2011年3月31日 -24.48%
- -16億8928万
- 2012年3月31日
- -8億7067万
- 2013年3月31日 -20.4%
- -10億4827万
- 2014年3月31日 -71.36%
- -17億9629万
- 2015年3月31日 -45.72%
- -26億1756万
- 2016年3月31日
- -22億3000万
- 2017年3月31日 -39.73%
- -31億1600万
- 2018年3月31日
- -30億5000万
- 2019年3月31日
- -27億5700万
- 2020年3月31日 -3.77%
- -28億6100万
- 2021年3月31日
- -28億5400万
- 2022年3月31日
- -18億8000万
- 2023年3月31日
- -15億9400万
- 2024年3月31日
- -2億1900万
- 2025年3月31日 -125.57%
- -4億9400万
- 2026年3月31日 -651.21%
- -37億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 セグメント利益の合計額は、連結損益計算書上の営業利益と一致しております。2026/06/26 12:09
2 セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益計算書上の営業利益と一致しております。2026/06/26 12:09
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2026/06/26 12:09
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 役員報酬(連結)
- 中長期インセンティブとして、経営執行役員を兼務する業務執行取締役に対し、執行役員部分の報酬の一部として、業績連動型報酬を支給します。業績連動型報酬は、賞与部分から構成されます。2026/06/26 12:09
賞与は、連結売上高営業利益率及び連結ROEをベースとし、取締役部分の報酬と執行役員部分の報酬とを合算した額が株主総会で決議された報酬総額の限度内となるよう、代表取締役が案を作成し、指名・報酬諮問委員会での個別報酬の審議、取締役会への答申及び取締役会の決議により決定いたします。支給の時期は、毎年一定の時期とします。
4.非金銭報酬等に関する方針 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、当社グループは、AIの社会実装に向けた、より良い明日を創ることに貢献するために中期経営計画を策定し、「ソリューションプロバイダーとして顧客価値を創出する」を中期経営方針として掲げ、事業領域の拡大と、ニッチトップ戦略による付加価値の向上に取り組んでおります。当社グループの事業活動を通じて、あらゆる産業が抱えている様々な課題の解決に繋がるソリューションを提供する事で、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に努めてまいります。また、不連続な変化が続く時代において、持続的な成長を実現するために、成長領域に経営資源を集中し、当社グループの重要な経営基盤である人材への投資を積極的に進めてまいります。2026/06/26 12:09
この結果、当連結会計年度の売上高は42,540百万円(前期比11.7%増)となり、営業利益は6,164百万円(前期比16.6%増)、経常利益は6,482百万円(前期比19.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,233百万円(前期比32.7%増)となりました。
各セグメントの業績は次のとおりであります。