日本エアーテック(6291)の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 3億9573万
- 2009年12月31日
- -1億8510万
- 2010年3月31日
- 1億292万
- 2010年6月30日 +5.85%
- 1億894万
- 2010年9月30日 +13.43%
- 1億2358万
- 2010年12月31日 -69.61%
- 3755万
- 2011年3月31日 +86.05%
- 6987万
- 2011年6月30日 +1.65%
- 7102万
- 2011年9月30日 +15.13%
- 8177万
- 2011年12月31日 +31.29%
- 1億736万
- 2012年3月31日 -8.06%
- 9871万
- 2012年6月30日 +69.95%
- 1億6775万
- 2012年9月30日 -12.06%
- 1億4751万
- 2012年12月31日 +28.41%
- 1億8942万
- 2013年3月31日 -79.83%
- 3820万
- 2013年6月30日 -21.97%
- 2981万
- 2013年9月30日 -92.56%
- 221万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 4543万
- 2014年3月31日 +253.96%
- 1億6083万
- 2014年6月30日 -52.42%
- 7651万
- 2014年9月30日 +21.86%
- 9324万
- 2014年12月31日 -12.04%
- 8201万
- 2015年3月31日 +7.4%
- 8808万
- 2015年6月30日 +105.84%
- 1億8131万
- 2015年9月30日 +7.79%
- 1億9544万
- 2015年12月31日 +93.49%
- 3億7817万
- 2016年3月31日 -72.98%
- 1億217万
- 2016年6月30日 +73.3%
- 1億7705万
- 2016年9月30日 +35.97%
- 2億4075万
- 2016年12月31日 +64.52%
- 3億9607万
- 2017年3月31日 -94.69%
- 2104万
- 2017年6月30日 +796.34%
- 1億8859万
- 2017年9月30日 +99.8%
- 3億7681万
- 2017年12月31日 +62.65%
- 6億1287万
- 2018年3月31日 -91.35%
- 5302万
- 2018年6月30日 +113.23%
- 1億1305万
- 2018年9月30日 +11.43%
- 1億2598万
- 2018年12月31日 +239.32%
- 4億2748万
- 2019年3月31日 -76.25%
- 1億153万
- 2019年6月30日 +134.14%
- 2億3774万
- 2019年9月30日 +55.66%
- 3億7008万
- 2019年12月31日 +17.73%
- 4億3570万
- 2020年3月31日 -69.24%
- 1億3400万
- 2020年6月30日 +157.57%
- 3億4516万
- 2020年9月30日 +144.43%
- 8億4369万
- 2020年12月31日 +67.69%
- 14億1478万
- 2021年3月31日 -16.27%
- 11億8460万
- 2021年6月30日 +24.99%
- 14億8068万
- 2021年9月30日 +22.24%
- 18億999万
- 2021年12月31日 +10.01%
- 19億9123万
- 2022年3月31日 -78.85%
- 4億2121万
- 2022年6月30日 +26.14%
- 5億3131万
- 2022年9月30日 +58.16%
- 8億4034万
- 2022年12月31日 +31.53%
- 11億528万
- 2023年3月31日 -62.55%
- 4億1396万
- 2023年6月30日 +22.46%
- 5億693万
- 2023年9月30日 +31.28%
- 6億6552万
- 2023年12月31日 +6.26%
- 7億721万
- 2024年3月31日 -49.14%
- 3億5971万
- 2024年6月30日 +68.66%
- 6億668万
- 2024年9月30日 +39.97%
- 8億4918万
- 2024年12月31日 +29.33%
- 10億9823万
- 2025年3月31日 -66.57%
- 3億6710万
- 2025年6月30日 +98.61%
- 7億2908万
- 2025年9月30日 +29.95%
- 9億4741万
- 2025年12月31日 +22.76%
- 11億6300万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (1) 当該業績連動報酬の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容及び当該業績指標を選定した理由2025/03/27 15:45
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を引き出すため、当該取締役に対し、経営計画で定めた各事業年度の「売上高」「営業利益」「経常利益」「当期純利益」を業績指標とし、金銭報酬として毎年一定の時期に支給しております。
(2) 当該業績連動報酬の額の算定方法 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 続成長が見込まれる半導体を主とした電子工業分野需要の取込み。② CO2削減を目指すEV等への投資及び省エネルギー化推進需要の取込み。③ 顧客ニーズを捉えた潜在的需要の開拓(フィルター交換、定期検査等)。具体的には、市場に必要とされる新製品の開発に注力するとともに、生産性の向上やサービス業務の拡大に取組んでおります。客観的な指標として、「営業利益」及び「経常利益」を重要な経営指標として位置付けており、2028年12月期の「売上高」の目標180億円に対する「営業利益」については14億円(売上高比7.8%)以上を目標とし、「経常利益」については18億円(売上高比10.0%)以上を目標としております。さらに、2024年11月に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた当社の対応について」を公表しました。ROE、PER双方を改善することによりPBRの向上を目指し、中期経営計画(最終年度 2028年12月期)を推進し、その結果としてROE7%以上とすることを目標としております。2025/03/27 15:45
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 製品別の販売状況は、「エアーシャワー」、「パスボックス」等の半導体・電子工業及び自動車分野向け製品が増加しました。また、「クリーンパーティション」、「SS-MAC」、「安全キャビネット」等の機器及び「クリーンルーム」が減少したため、わずかな減収となりました。2025/03/27 15:45
収益面におきましては、原価低減及び経費削減に加え販売価格の改定により全般的なコスト増加分の回収に努めた結果、「クリーンルーム機器」、「据付・保守サービス」等の利益率が向上し、営業利益、海外からの配当金等を加えた経常利益、当期純利益はいずれも前期比増加となりました。
以上の結果、当事業年度における業績は、売上高135億17百万円(前期比0.9%減)、営業利益10億98百万円(同55.3%増)、経常利益15億29百万円(同51.4%増)、当期純利益は11億37百万円(同55.4%増)となりました。