6291 日本エアーテック

6291
2026/03/06
時価
131億円
PER 予
11.52倍
2009年以降
赤字-172.1倍
(2009-2025年)
PBR
0.84倍
2009年以降
0.31-1.61倍
(2009-2025年)
配当 予
4.41%
ROE 予
7.31%
ROA 予
5.43%
資料
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日本エアーテック(6291)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年12月31日
3億9573万
2009年12月31日
-1億8510万
2010年3月31日
1億292万
2010年6月30日 +5.85%
1億894万
2010年9月30日 +13.43%
1億2358万
2010年12月31日 -69.61%
3755万
2011年3月31日 +86.05%
6987万
2011年6月30日 +1.65%
7102万
2011年9月30日 +15.13%
8177万
2011年12月31日 +31.29%
1億736万
2012年3月31日 -8.06%
9871万
2012年6月30日 +69.95%
1億6775万
2012年9月30日 -12.06%
1億4751万
2012年12月31日 +28.41%
1億8942万
2013年3月31日 -79.83%
3820万
2013年6月30日 -21.97%
2981万
2013年9月30日 -92.56%
221万
2013年12月31日 +999.99%
4543万
2014年3月31日 +253.96%
1億6083万
2014年6月30日 -52.42%
7651万
2014年9月30日 +21.86%
9324万
2014年12月31日 -12.04%
8201万
2015年3月31日 +7.4%
8808万
2015年6月30日 +105.84%
1億8131万
2015年9月30日 +7.79%
1億9544万
2015年12月31日 +93.49%
3億7817万
2016年3月31日 -72.98%
1億217万
2016年6月30日 +73.3%
1億7705万
2016年9月30日 +35.97%
2億4075万
2016年12月31日 +64.52%
3億9607万
2017年3月31日 -94.69%
2104万
2017年6月30日 +796.34%
1億8859万
2017年9月30日 +99.8%
3億7681万
2017年12月31日 +62.65%
6億1287万
2018年3月31日 -91.35%
5302万
2018年6月30日 +113.23%
1億1305万
2018年9月30日 +11.43%
1億2598万
2018年12月31日 +239.32%
4億2748万
2019年3月31日 -76.25%
1億153万
2019年6月30日 +134.14%
2億3774万
2019年9月30日 +55.66%
3億7008万
2019年12月31日 +17.73%
4億3570万
2020年3月31日 -69.24%
1億3400万
2020年6月30日 +157.57%
3億4516万
2020年9月30日 +144.43%
8億4369万
2020年12月31日 +67.69%
14億1478万
2021年3月31日 -16.27%
11億8460万
2021年6月30日 +24.99%
14億8068万
2021年9月30日 +22.24%
18億999万
2021年12月31日 +10.01%
19億9123万
2022年3月31日 -78.85%
4億2121万
2022年6月30日 +26.14%
5億3131万
2022年9月30日 +58.16%
8億4034万
2022年12月31日 +31.53%
11億528万
2023年3月31日 -62.55%
4億1396万
2023年6月30日 +22.46%
5億693万
2023年9月30日 +31.28%
6億6552万
2023年12月31日 +6.26%
7億721万
2024年3月31日 -49.14%
3億5971万
2024年6月30日 +68.66%
6億668万
2024年9月30日 +39.97%
8億4918万
2024年12月31日 +29.33%
10億9823万
2025年3月31日 -66.57%
3億6710万
2025年6月30日 +98.61%
7億2908万
2025年9月30日 +29.95%
9億4741万
2025年12月31日 +22.76%
11億6300万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(1) 当該業績連動報酬の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容及び当該業績指標を選定した理由
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を引き出すため、当該取締役に対し、経営計画で定めた各事業年度の「売上高」「営業利益」「経常利益」「当期純利益」を業績指標とし、金銭報酬として毎年一定の時期に支給しております。
(2) 当該業績連動報酬の額の算定方法
2025/03/27 15:45
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
続成長が見込まれる半導体を主とした電子工業分野需要の取込み。② CO2削減を目指すEV等への投資及び省エネルギー化推進需要の取込み。③ 顧客ニーズを捉えた潜在的需要の開拓(フィルター交換、定期検査等)。具体的には、市場に必要とされる新製品の開発に注力するとともに、生産性の向上やサービス業務の拡大に取組んでおります。客観的な指標として、「営業利益」及び「経常利益」を重要な経営指標として位置付けており、2028年12月期の「売上高」の目標180億円に対する「営業利益」については14億円(売上高比7.8%)以上を目標とし、「経常利益」については18億円(売上高比10.0%)以上を目標としております。さらに、2024年11月に「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた当社の対応について」を公表しました。ROE、PER双方を改善することによりPBRの向上を目指し、中期経営計画(最終年度 2028年12月期)を推進し、その結果としてROE7%以上とすることを目標としております。2025/03/27 15:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
製品別の販売状況は、「エアーシャワー」、「パスボックス」等の半導体・電子工業及び自動車分野向け製品が増加しました。また、「クリーンパーティション」、「SS-MAC」、「安全キャビネット」等の機器及び「クリーンルーム」が減少したため、わずかな減収となりました。
収益面におきましては、原価低減及び経費削減に加え販売価格の改定により全般的なコスト増加分の回収に努めた結果、「クリーンルーム機器」、「据付・保守サービス」等の利益率が向上し、営業利益、海外からの配当金等を加えた経常利益、当期純利益はいずれも前期比増加となりました。
以上の結果、当事業年度における業績は、売上高135億17百万円(前期比0.9%減)、営業利益10億98百万円(同55.3%増)、経常利益15億29百万円(同51.4%増)、当期純利益は11億37百万円(同55.4%増)となりました。
2025/03/27 15:45

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