日本フォームサービス(7869)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年9月30日
- 31億8063万
- 2009年9月30日 +2.16%
- 32億4938万
- 2010年9月30日 -1.36%
- 32億531万
- 2010年12月31日 -0.63%
- 31億8522万
- 2011年3月31日 -0.9%
- 31億5642万
- 2011年6月30日 -0.66%
- 31億3572万
- 2011年9月30日 +3.95%
- 32億5969万
- 2011年12月31日 -0.11%
- 32億5608万
- 2012年3月31日 +1.36%
- 33億52万
- 2012年6月30日 +5.51%
- 34億8251万
- 2012年9月30日 +0.72%
- 35億773万
- 2012年12月31日 -0.49%
- 34億9045万
- 2013年3月31日 +3.11%
- 35億9907万
- 2013年6月30日 -0.45%
- 35億8290万
- 2013年9月30日 -1.29%
- 35億3662万
- 2013年12月31日 +1.26%
- 35億8124万
- 2014年3月31日 -1.34%
- 35億3342万
- 2014年6月30日 -2.04%
- 34億6149万
- 2014年9月30日 -2.37%
- 33億7957万
- 2014年12月31日 +0.26%
- 33億8849万
- 2015年3月31日 +2.87%
- 34億8589万
- 2015年6月30日 -0.21%
- 34億7851万
- 2015年9月30日 +1.66%
- 35億3618万
- 2015年12月31日 +1.09%
- 35億7455万
- 2016年3月31日 -0.33%
- 35億6268万
- 2016年6月30日 -1.64%
- 35億435万
- 2016年9月30日 -20.79%
- 27億7572万
- 2016年12月31日 +0.12%
- 27億7915万
- 2017年3月31日 +0.12%
- 27億8243万
- 2017年6月30日 -0.51%
- 27億6812万
- 2017年9月30日 -1.07%
- 27億3841万
- 2017年12月31日 -0.1%
- 27億3557万
- 2018年3月31日 -0.55%
- 27億2061万
- 2018年6月30日 -2.28%
- 26億5851万
- 2018年9月30日 +0.15%
- 26億6240万
- 2018年12月31日 -0.88%
- 26億3902万
- 2019年3月31日 -0.21%
- 26億3355万
- 2019年6月30日 +0.46%
- 26億4569万
- 2019年9月30日 +0.45%
- 26億5771万
- 2019年12月31日 -2.22%
- 25億9859万
- 2020年3月31日 -2.88%
- 25億2365万
- 2020年6月30日 -2.14%
- 24億6974万
- 2020年9月30日 -4.38%
- 23億6156万
- 2020年12月31日 +0.2%
- 23億6632万
個別
- 2008年9月30日
- 32億2374万
- 2009年9月30日 +2.13%
- 32億9253万
- 2010年9月30日 -1.36%
- 32億4760万
- 2011年9月30日 +3.66%
- 33億6640万
- 2012年9月30日 +1.04%
- 34億128万
- 2013年9月30日 +2.11%
- 34億7296万
- 2014年9月30日 -2.82%
- 33億7500万
- 2015年9月30日 +5.45%
- 35億5881万
- 2016年9月30日 -21.09%
- 28億828万
- 2017年9月30日 -0.63%
- 27億9069万
- 2018年9月30日 -3.12%
- 27億373万
- 2019年9月30日 +0.59%
- 27億1955万
- 2020年9月30日 -9.9%
- 24億5043万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2. 当第1四半期連結累計期間より、従来の「函物及び機械設備関連事業」から「製造事業」並びに「介護関連事業」から「介護事業」へ製品及びサービスの名称を変更しております。この名称変更による製品及びサービスごとの情報への影響はありません。2020/06/17 13:54
2. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の経常利益と一致しております。
2. 当第1四半期連結累計期間より、従来の「函物及び機械設備関連事業」から「製造事業」並びに「介護関連事業」から「介護事業」へ製品及びサービスの名称を変更しております。この名称変更による製品及びサービスごとの情報への影響はありません。
2. 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
各報告セグメントに配分していない全社資産において、遊休資産の減損損失を計上しております。なお、当該
減損損失の計上は、当第2四半期連結累計期間において8百万円であります。2020/06/17 13:54 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2020/06/17 13:54
当第2四半期連結会計期間末の資産の合計は、37億3千3百万円となり、前連結会計年度末に比べて1億1百万円増加いたしました。主な要因は、土地・建物等売却による有形固定資産が1億1千1百万円減少したことに対して、現金及び預金が1億5千3百万円増加したこと等によるものであります。
当第2四半期連結会計期間末の負債の合計は、17億4千3百万円となり、前連結会計年度末に比べて1百万円増加いたしました。 - #4 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、2020年4月7日に政府より緊急事態宣言が発令され、同5月25日には全面解除となりました。緊急事態宣言下では、製造事業の製造現場は概ね通常通り稼働しているものの、納期延長の要請等の事象が発生しております。これにより2020年4月の製品出荷については前年同期比46%減少、2020年5月の製品出荷については前年同期比23%減少するなど売上高の減少リスクが生じております。2020/06/17 13:54
当社は売上高及び営業利益について、2020年6月からは回復基調に進むものの、売上高減少は少なくとも2021年9月期まで当影響が継続するとの仮定を置いて会計上の見積り(主として、継続企業の前提に係る資金繰り、固定資産の減損に係る部門別損益、繰延税金資産の回収可能性等)を実施しております。
なお、当該見積は現時点の最善の見積りであるものの、新型コロナウイルス感染症拡大による経済活動への影響については不確定要素が多く、上記の過程に状況変化が生じた場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に少なからず影響を及ぼす可能性があります。