有価証券報告書-第29期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループは、今後も更なる業績の向上と持続的な企業価値創出のために、以下の6項目を重点課題と位置付け、取り組んでまいります。
① ヒットコンテンツの創出
当社グループは、市場環境が変化し、消費行動の多様化が進むと予想されるなか、コンテンツホルダーとしてヒットコンテンツを創出することが、最大の命題であると認識しております。世界基準でのアーティスト育成、グループ横断での選択と集中といった従来の取り組みに加え、多様化したユーザーニーズに対応したヒットコンテンツ創出への新たな取り組みを推進してまいります。
② 新たな楽しみ方の提案
当社グループは、デジタル技術の進化に伴うコミュニケーション環境や消費行動の変化を機敏に捉え、新たな感動体験を創造していくことを目指しております。自社プラットフォームにおけるサービスの拡充や利便性の一層の向上を実現するとともに、外部プラットフォームとの連携や潜在的なニーズに応えるサービスの開発に取り組むことで、エンタテインメントの新たな楽しみ方を提案してまいります。
③ アライアンス強化による新たな事業領域への進出
当社グループは、既存ビジネスの市場縮小を補い、またデジタル技術の進化等によるビジネスチャンスを取り込むため、新たな事業領域へ積極的に展開していくことが必要と考えております。国内外の有力企業とのアライアンスにより、新たな事業領域や海外地域における成功確度と成長速度の向上を図ってまいります。
④ 事業間連携の徹底
当社グループは、新たな事業領域への進出を進めていくなかで、事業間の連携徹底が重要な課題であると認識しております。事業間でのリソースやベストプラクティスの共有・活用のための体制・仕組みを構築することで、グループ間シナジーの最大化を図ってまいります。
⑤ 組織・人材の最適化・活性化
当社グループは、事業環境の変化と業容拡大に対応した組織・人材の最適化及び活性化が必要であると認識しております。事業の価値最大化に向けた体制・制度を構築するとともに、現経営層からの権限移譲による次世代の経営層の育成と、常識にとらわれない発想で事業を推進できる従業員の育成に取り組んでまいります。
⑥ 企業風土の醸成
当社グループは、エンタテインメントを通じて世の中に驚きと感動を届けるという創業精神を活かした企業風土の醸成が必要であると考えております。企業理念を再定義し、経営陣と従業員が同じ価値観を共有すべく、社内コミュニケーションを強化し、浸透を図ることで、お客様への提供価値の向上に努めてまいります。
① ヒットコンテンツの創出
当社グループは、市場環境が変化し、消費行動の多様化が進むと予想されるなか、コンテンツホルダーとしてヒットコンテンツを創出することが、最大の命題であると認識しております。世界基準でのアーティスト育成、グループ横断での選択と集中といった従来の取り組みに加え、多様化したユーザーニーズに対応したヒットコンテンツ創出への新たな取り組みを推進してまいります。
② 新たな楽しみ方の提案
当社グループは、デジタル技術の進化に伴うコミュニケーション環境や消費行動の変化を機敏に捉え、新たな感動体験を創造していくことを目指しております。自社プラットフォームにおけるサービスの拡充や利便性の一層の向上を実現するとともに、外部プラットフォームとの連携や潜在的なニーズに応えるサービスの開発に取り組むことで、エンタテインメントの新たな楽しみ方を提案してまいります。
③ アライアンス強化による新たな事業領域への進出
当社グループは、既存ビジネスの市場縮小を補い、またデジタル技術の進化等によるビジネスチャンスを取り込むため、新たな事業領域へ積極的に展開していくことが必要と考えております。国内外の有力企業とのアライアンスにより、新たな事業領域や海外地域における成功確度と成長速度の向上を図ってまいります。
④ 事業間連携の徹底
当社グループは、新たな事業領域への進出を進めていくなかで、事業間の連携徹底が重要な課題であると認識しております。事業間でのリソースやベストプラクティスの共有・活用のための体制・仕組みを構築することで、グループ間シナジーの最大化を図ってまいります。
⑤ 組織・人材の最適化・活性化
当社グループは、事業環境の変化と業容拡大に対応した組織・人材の最適化及び活性化が必要であると認識しております。事業の価値最大化に向けた体制・制度を構築するとともに、現経営層からの権限移譲による次世代の経営層の育成と、常識にとらわれない発想で事業を推進できる従業員の育成に取り組んでまいります。
⑥ 企業風土の醸成
当社グループは、エンタテインメントを通じて世の中に驚きと感動を届けるという創業精神を活かした企業風土の醸成が必要であると考えております。企業理念を再定義し、経営陣と従業員が同じ価値観を共有すべく、社内コミュニケーションを強化し、浸透を図ることで、お客様への提供価値の向上に努めてまいります。