ミライアル(4238)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 2億8246万
- 2010年1月31日 -2.56%
- 2億7521万
- 2011年1月31日 +5.33%
- 2億8987万
- 2012年1月31日 -0.29%
- 2億8904万
- 2013年1月31日 -18.11%
- 2億3670万
- 2014年1月31日 -2.48%
- 2億3082万
- 2015年1月31日 -26.79%
- 1億6898万
- 2016年1月31日 -13.05%
- 1億4693万
- 2017年1月31日 -7.61%
- 1億3575万
- 2018年1月31日 +21.17%
- 1億6449万
- 2019年1月31日 +17.71%
- 1億9362万
- 2020年1月31日 +14.69%
- 2億2206万
- 2021年1月31日 -0.08%
- 2億2187万
- 2022年1月31日 +16.33%
- 2億5810万
- 2023年1月31日 +17.29%
- 3億274万
- 2024年1月31日 -7.48%
- 2億8011万
- 2025年1月31日 -7.63%
- 2億5874万
- 2026年1月31日 -9.11%
- 2億3518万
個別
- 2009年1月31日
- 2億5924万
- 2010年1月31日 -0.81%
- 2億5714万
- 2011年1月31日 +5.26%
- 2億7067万
- 2012年1月31日 -0.1%
- 2億7041万
- 2013年1月31日 -18.35%
- 2億2079万
- 2014年1月31日 -2.81%
- 2億1459万
- 2015年1月31日 -27.63%
- 1億5530万
- 2016年1月31日 -14.67%
- 1億3252万
- 2017年1月31日 -8.59%
- 1億2114万
- 2018年1月31日 +14.49%
- 1億3869万
- 2019年1月31日 +12.7%
- 1億5631万
- 2020年1月31日 +2.54%
- 1億6028万
- 2021年1月31日 +2.08%
- 1億6361万
- 2022年1月31日 +22.54%
- 2億49万
- 2023年1月31日 +22.13%
- 2億4485万
- 2024年1月31日 -9.77%
- 2億2092万
- 2025年1月31日 -12.14%
- 1億9410万
- 2026年1月31日 -10.08%
- 1億7454万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/04/22 16:18
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 給料 262,641 322,310 賞与引当金繰入額 76,645 71,501 退職給付費用 13,400 16,913 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、当社及び連結子会社は、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しています。なお、当連結会計年度において貸倒実績はなく、貸倒懸念債権等もないため、貸倒引当金を計上していません。2026/04/22 16:18
ロ 賞与引当金
当社及び連結子会社は従業員の賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき当連結会計年度に見合う額を計上しています。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/04/22 16:18
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 194,100 174,540 194,100 174,540 製品保証引当金 4,285 - 4,285 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 16:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年1月31日) 当事業年度(2026年1月31日) 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 60,554千円 54,870千円 未払事業税否認 12,018 2,843
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 16:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 82,578千円 75,534千円 未払事業税否認 20,319 2,704
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年~35年
機械装置 8年
金型 2年2026/04/22 16:18