バンダイナムコ HD(7832)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 350億
- 2009年3月31日 -44.85%
- 193億100万
- 2009年12月31日
- -34億4700万
- 2010年3月31日
- 105億8100万
- 2010年9月30日
- -45億3000万
- 2010年12月31日
- 6億400万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 225億6100万
- 2011年9月30日 -85.07%
- 33億6800万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 391億1200万
- 2012年9月30日 -80.1%
- 77億8500万
- 2013年3月31日 +367.71%
- 364億1100万
- 2013年9月30日 -62.32%
- 137億2100万
- 2014年3月31日 +200.93%
- 412億9100万
- 2014年9月30日 -83.91%
- 66億4400万
- 2015年3月31日 +654.11%
- 501億300万
- 2015年9月30日 -71.96%
- 140億4900万
- 2016年3月31日 +313.19%
- 580億4900万
- 2016年9月30日 -49.35%
- 294億300万
- 2017年3月31日 +118.13%
- 641億3600万
- 2017年9月30日 -90.13%
- 63億3100万
- 2018年3月31日 +770.92%
- 551億3800万
- 2018年9月30日 -65.53%
- 190億800万
- 2019年3月31日 +319.88%
- 798億1100万
- 2019年9月30日
- -2億6300万
- 2020年3月31日
- 431億3100万
- 2020年9月30日
- -400万
- 2021年3月31日
- 604億8300万
- 2021年9月30日 -48.2%
- 313億2900万
- 2022年3月31日 +286.9%
- 1212億1200万
- 2022年9月30日 -74.86%
- 304億7700万
- 2023年3月31日 +213.76%
- 956億2500万
- 2023年9月30日 -88.34%
- 111億4800万
- 2024年3月31日 +697.51%
- 889億600万
- 2024年9月30日 -5.19%
- 842億9300万
- 2025年3月31日 +122.25%
- 1873億3700万
- 2025年9月30日 -75.92%
- 451億1900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の残高は、前連結会計年度末と比べ49,696百万円増加し、360,960百万円となりました。各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2025/06/23 13:44
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は187,337百万円(前期比110.7%増)となりました。これは法人税等の支払額38,030百万円(前期は44,132百万円)等の資金の減少要因がありましたが、税金等調整前当期純利益が184,122百万円(前期は146,640百万円)、減価償却費が40,216百万円(前期は38,364百万円)となったことにより、全体としては資金が増加したことによるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/23 13:44
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に含めて表示しておりました「株式報酬引当金の増減額(△は減少)」及び「株式給付引当金の増減額(△は減少)」、並びに「その他」に含めて表示しておりました「固定資産売却損益(△は益)」及び「関係会社株式評価損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産除却損」及び「繰延報酬制度資産運用損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△314百万円、「固定資産除却損」に表示していた476百万円、「繰延報酬制度資産運用損」に表示していた282百万円及び「その他」に表示していた△3,955百万円は、「株式報酬引当金の増減額(△は減少)」△378百万円、「株式給付引当金の増減額(△は減少)」101百万円、「その他の引当金の増減額(△は減少)」△37百万円、「固定資産売却損益(△は益)」△81百万円、「関係会社株式評価損」284百万円及び「その他」△3,399百万円として組み替えております。