有価証券報告書-第21期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
1.前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めて表示しておりました「機械装置及び運搬具(純額)」、「使用権資産(純額)」及び「建設仮勘定」は、当連結会計年度において資産の総額の100分の1を超えたため、独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた45,589百万円は、「機械装置及び運搬具(純額)」6,497百万円、「使用権資産(純額)」9,989百万円、「建設仮勘定」8,515百万円及び「その他(純額)」20,585百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「株式給付引当金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の引当金」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「株式給付引当金」に表示していた1,176百万円は、「その他の引当金」として組み替えております。
3.前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めて表示しておりました「リース債務」は、当連結会計年度において負債及び純資産の合計額の100分の1を超えたため、独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた24,560百万円は、「リース債務」7,392百万円及び「その他」17,167百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた532百万円は、「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式売却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より、独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「関係会社株式評価損」は、特別損失の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「関係会社株式評価損」に表示していた475百万円及び「その他」に表示していた1,116百万円は、「関係会社株式売却損」114百万円及び「その他」1,477百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1.前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式売却損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式給付引当金の増減額(△は減少)」、「デリバティブ評価損益(△は益)」、「固定資産売却損益(△は益)」及び「関係会社株式評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の引当金の増減額(△は減少)」及び「その他」に、それぞれ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式給付引当金の増減額(△は減少)」に表示していた600百万円、「その他の引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△428百万円、「デリバティブ評価損益(△は益)」に表示していた△178百万円、「固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△517百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた475百万円及び「その他」に表示していた△8,235百万円は、「その他の引当金の増減額(△は減少)」172百万円、「関係会社株式売却損益(△は益)」32百万円及び「その他」△8,488百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「リース債務の返済による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」に表示していた0百万円及び「その他」に表示していた△2,241百万円は、「リース債務の返済による支出」△2,241百万円及び「その他」0百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
1.前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めて表示しておりました「機械装置及び運搬具(純額)」、「使用権資産(純額)」及び「建設仮勘定」は、当連結会計年度において資産の総額の100分の1を超えたため、独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた45,589百万円は、「機械装置及び運搬具(純額)」6,497百万円、「使用権資産(純額)」9,989百万円、「建設仮勘定」8,515百万円及び「その他(純額)」20,585百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「株式給付引当金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の引当金」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「株式給付引当金」に表示していた1,176百万円は、「その他の引当金」として組み替えております。
3.前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めて表示しておりました「リース債務」は、当連結会計年度において負債及び純資産の合計額の100分の1を超えたため、独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた24,560百万円は、「リース債務」7,392百万円及び「その他」17,167百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた532百万円は、「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式売却損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より、独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「関係会社株式評価損」は、特別損失の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「関係会社株式評価損」に表示していた475百万円及び「その他」に表示していた1,116百万円は、「関係会社株式売却損」114百万円及び「その他」1,477百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1.前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「関係会社株式売却損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式給付引当金の増減額(△は減少)」、「デリバティブ評価損益(△は益)」、「固定資産売却損益(△は益)」及び「関係会社株式評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の引当金の増減額(△は減少)」及び「その他」に、それぞれ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式給付引当金の増減額(△は減少)」に表示していた600百万円、「その他の引当金の増減額(△は減少)」に表示していた△428百万円、「デリバティブ評価損益(△は益)」に表示していた△178百万円、「固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△517百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた475百万円及び「その他」に表示していた△8,235百万円は、「その他の引当金の増減額(△は減少)」172百万円、「関係会社株式売却損益(△は益)」32百万円及び「その他」△8,488百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「リース債務の返済による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度において独立掲記しております。また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」に表示していた0百万円及び「その他」に表示していた△2,241百万円は、「リース債務の返済による支出」△2,241百万円及び「その他」0百万円として組み替えております。