オンワード HD(8016)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 474億7500万
- 2010年2月28日 -0.12%
- 474億1700万
- 2010年11月30日 -5.91%
- 446億1500万
- 2011年2月28日 -1.98%
- 437億3100万
- 2011年5月31日 -2.12%
- 428億400万
- 2011年8月31日 -0.08%
- 427億6900万
- 2011年11月30日 -2.29%
- 417億9100万
- 2012年2月29日 -2.39%
- 407億9300万
- 2012年5月31日 +2.52%
- 418億2300万
- 2012年8月31日 -2.59%
- 407億4000万
- 2012年11月30日 -2.42%
- 397億5600万
- 2013年2月28日 -17.57%
- 327億6900万
- 2013年5月31日 -2.36%
- 319億9600万
- 2013年8月31日 -2.22%
- 312億8600万
- 2013年11月30日 -2.6%
- 304億7200万
- 2014年2月28日 -2.4%
- 297億4000万
- 2014年5月31日 -2.81%
- 289億500万
- 2014年8月31日 +0.33%
- 289億9900万
- 2014年11月30日 -2.93%
- 281億4900万
- 2015年2月28日 -5.62%
- 265億6800万
- 2015年5月31日 -3.06%
- 257億5600万
- 2015年8月31日 -2.79%
- 250億3800万
- 2015年11月30日 +13.7%
- 284億6800万
- 2016年2月29日 -45.02%
- 156億5200万
- 2016年5月31日 -1.34%
- 154億4200万
- 2016年8月31日 +5.88%
- 163億5000万
- 2016年11月30日 -5.38%
- 154億7100万
- 2017年2月28日 +19.72%
- 185億2200万
- 2017年5月31日 -4.05%
- 177億7200万
- 2017年8月31日 -2.63%
- 173億500万
- 2017年11月30日 -1.95%
- 169億6800万
- 2018年2月28日 -4.36%
- 162億2800万
- 2018年5月31日 -4.97%
- 154億2200万
- 2018年8月31日 -4.52%
- 147億2500万
- 2018年11月30日 -2.6%
- 143億4200万
- 2019年2月28日 -34.07%
- 94億5500万
- 2019年5月31日 +94.33%
- 183億7400万
- 2019年8月31日 -64.17%
- 65億8400万
- 2019年11月30日 -4.3%
- 63億100万
- 2020年2月29日 -2.76%
- 61億2700万
- 2020年5月31日 -3.43%
- 59億1700万
- 2020年8月31日 -3.63%
- 57億200万
- 2020年11月30日 -3.93%
- 54億7800万
- 2021年2月28日 -4.14%
- 52億5100万
- 2021年5月31日 -1.94%
- 51億4900万
- 2021年8月31日 -3.69%
- 49億5900万
- 2021年11月30日 -3.49%
- 47億8600万
- 2022年2月28日 -3.24%
- 46億3100万
- 2022年5月31日 -2.48%
- 45億1600万
- 2022年8月31日 -1.24%
- 44億6000万
- 2022年11月30日 -2.87%
- 43億3200万
- 2023年2月28日 -7.09%
- 40億2500万
- 2023年5月31日 -4.77%
- 38億3300万
- 2023年8月31日 -2.97%
- 37億1900万
- 2023年11月30日 -4.68%
- 35億4500万
- 2024年2月29日 -7.22%
- 32億8900万
- 2024年5月31日 -4.5%
- 31億4100万
- 2024年8月31日 -5%
- 29億8400万
- 2024年11月30日 +122.92%
- 66億5200万
- 2025年2月28日 -12.28%
- 58億3500万
- 2025年5月31日 -5.16%
- 55億3400万
- 2025年8月31日 -3.9%
- 53億1800万
- 2025年11月30日 -4.74%
- 50億6600万
- 2026年2月28日 -4.9%
- 48億1800万
- 2026年5月31日 +52.43%
- 73億4400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1. 調整額は、以下のとおりです。2026/05/27 14:57
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△416百万円には、のれんの償却額△942百万円およびセグメント間取引消去4,264百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,738百万円が含まれています。全社費用は主にセグメントに帰属しない一般管理費です。
(2) セグメント資産の調整額26,932百万円の主なものは、のれんの未償却残高5,835百万円、純粋持株会社である当社の有形固定資産12,808百万円、投資有価証券9,946百万円となります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりです。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△773百万円には、のれんの償却額△1,076百万円およびセグメント間取引消去4,189百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,886百万円が含まれています。全社費用は主にセグメントに帰属しない一般管理費です。
(2) セグメント資産の調整額21,420百万円の主なものは、のれんの未償却残高4,818百万円、純粋持株会社である当社の有形固定資産12,550百万円、投資有価証券10,484百万円となります。
2. 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用(什器)が含まれています。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しています。2026/05/27 14:57 - #3 事業等のリスク
- ⑨ 事業・資本提携に関するリスク2026/05/27 14:57
当社グループは成長戦略の一環としてM&A等により国内外に投資しています。予想範囲を超える事業環境の変化の影響によって、経営および財務状況の悪化が生じたときは、のれんの減損損失を計上するおそれがあるため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
当社グループでは、投資効率を高めるため、事前に投資効果やリスク等を十分に検討し、設備投資に対する計画を策定した上で投資を実施し、当該リスクを下げる対応を行っています。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却は、個別案件ごとに判断し20年以内の合理的な年数で均等償却しています。2026/05/27 14:57 - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ウィゴーを連結したことに伴う連結開始時の資産および負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/05/27 14:57
流動資産 6,641百万円 固定資産 4,816百万円 のれん 3,384百万円 流動負債 △4,943百万円 - #6 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ウィゴーを連結したことに伴う連結開始時の資産および負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2026/05/27 14:57
※3 株式の売却により連結子会社でなくなった会社の資産および負債の主な内訳流動資産 6,641百万円 固定資産 4,816百万円 のれん 3,384百万円 流動負債 △4,943百万円
前連結会計年度 (自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/05/27 14:57
3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 住民税均等割 2.1 % 2.1 % のれん償却額 2.7 % 2.4 % 評価性引当額の増減 △20.2 % △11.7 %
当社及び一部の国内連結子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、積極的な成長投資を含めた成長戦略の推進で、2027年2月期において当期純利益100億円以上を目指します。資本効率については、財務レバレッジの活用などによる資本効率重視の財務戦略を実行し、2027年2月期のROEは10%以上、ROICは7%以上と、それぞれ株主資本コスト、加重平均資本コスト(WACC)を大きく上回る水準を目標としています。また、配当性向の目安を通期で40%以上とし、株主還元の強化を実現していきます。2026/05/27 14:57
また、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的として、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を経営指標としています。
なお、当連結会計年度のEBITDAは171億95百万円(前年同期比11.3%増)となりました。 - #9 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/05/27 14:57
該当事項はありません。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 外貨建ての受注・発注金額に対し、同一通貨建てによる同一金額で同一期日の為替予約を付すことにより、為替予約締結後の外国為替相場の変動による相関関係が確保されるようにしています。2026/05/27 14:57
(7) のれんの償却方法および償却期間
のれんの償却は、個別案件ごとに判断し20年以内の合理的な年数で均等償却しています。 - #11 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 現時点では確定していません。2026/05/27 14:57
(4) 発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
現時点では確定していません。