神鋼商事(8075)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 92億7900万
- 2009年3月31日 -9.7%
- 83億7900万
- 2009年12月31日 -50.7%
- 41億3100万
- 2010年3月31日 +39.14%
- 57億4800万
- 2010年6月30日 -66.53%
- 19億2400万
- 2010年9月30日 +90.44%
- 36億6400万
- 2010年12月31日 +51.31%
- 55億4400万
- 2011年3月31日 +38.4%
- 76億7300万
- 2011年6月30日 -78.68%
- 16億3600万
- 2011年9月30日 +97.86%
- 32億3700万
- 2011年12月31日 +44.58%
- 46億8000万
- 2012年3月31日 +40.13%
- 65億5800万
- 2012年6月30日 -84.61%
- 10億900万
- 2012年9月30日 +145.49%
- 24億7700万
- 2012年12月31日 +59.1%
- 39億4100万
- 2013年3月31日 +38.42%
- 54億5500万
- 2013年6月30日 -76.46%
- 12億8400万
- 2013年9月30日 +94.24%
- 24億9400万
- 2013年12月31日 +62.47%
- 40億5200万
- 2014年3月31日 +41.56%
- 57億3600万
- 2014年6月30日 -74.02%
- 14億9000万
- 2014年9月30日 +104.36%
- 30億4500万
- 2014年12月31日 +60.03%
- 48億7300万
- 2015年3月31日 +39.3%
- 67億8800万
- 2015年6月30日 -74.97%
- 16億9900万
- 2015年9月30日 +77.34%
- 30億1300万
- 2015年12月31日 +46.63%
- 44億1800万
- 2016年3月31日 +31.98%
- 58億3100万
- 2016年6月30日 -86.4%
- 7億9300万
- 2016年9月30日 +135.44%
- 18億6700万
- 2016年12月31日 +75.52%
- 32億7700万
- 2017年3月31日 +47.06%
- 48億1900万
- 2017年6月30日 -59.08%
- 19億7200万
- 2017年9月30日 +83.82%
- 36億2500万
- 2017年12月31日 +63.23%
- 59億1700万
- 2018年3月31日 +37.21%
- 81億1900万
- 2018年6月30日 -75.3%
- 20億500万
- 2018年9月30日 +77.91%
- 35億6700万
- 2018年12月31日 +79.17%
- 63億9100万
- 2019年3月31日 +23.96%
- 79億2200万
- 2019年6月30日 -70.44%
- 23億4200万
- 2019年9月30日 +53.03%
- 35億8400万
- 2019年12月31日 +63.87%
- 58億7300万
- 2020年3月31日 -17.78%
- 48億2900万
- 2020年6月30日 -88.28%
- 5億6600万
- 2020年9月30日 +143.82%
- 13億8000万
- 2020年12月31日 +102.75%
- 27億9800万
- 2021年3月31日 +59.19%
- 44億5400万
- 2021年6月30日 -53.23%
- 20億8300万
- 2021年9月30日 +96.16%
- 40億8600万
- 2021年12月31日 +79.96%
- 73億5300万
- 2022年3月31日 +36.73%
- 100億5400万
- 2022年6月30日 -65.81%
- 34億3700万
- 2022年9月30日 +86.76%
- 64億1900万
- 2022年12月31日 +53.39%
- 98億4600万
- 2023年3月31日 +36.7%
- 134億5900万
- 2023年6月30日 -81.37%
- 25億700万
- 2023年9月30日 +139.41%
- 60億200万
- 2023年12月31日 +54.65%
- 92億8200万
- 2024年3月31日 +43.24%
- 132億9600万
- 2024年6月30日 -72.28%
- 36億8600万
- 2024年9月30日 +90.56%
- 70億2400万
- 2024年12月31日 +48.75%
- 104億4800万
- 2025年3月31日 +26.56%
- 132億2300万
- 2025年6月30日 -83.18%
- 22億2400万
- 2025年9月30日 +137.1%
- 52億7300万
- 2025年12月31日 +63.3%
- 86億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 71億4500万
- 2009年3月31日 -11.48%
- 63億2500万
- 2010年3月31日 -25.75%
- 46億9600万
- 2011年3月31日 +29.34%
- 60億7400万
- 2012年3月31日 -13.06%
- 52億8100万
- 2013年3月31日 -18.97%
- 42億7900万
- 2014年3月31日 +1.36%
- 43億3700万
- 2015年3月31日 +15.47%
- 50億800万
- 2016年3月31日 -15.95%
- 42億900万
- 2017年3月31日 -8.86%
- 38億3600万
- 2018年3月31日 +22.03%
- 46億8100万
- 2019年3月31日 -7.37%
- 43億3600万
- 2020年3月31日 -1.43%
- 42億7400万
- 2021年3月31日 -17.66%
- 35億1900万
- 2022年3月31日 +56.78%
- 55億1700万
- 2023年3月31日 +37.79%
- 76億200万
- 2024年3月31日 +11.08%
- 84億4400万
- 2025年3月31日 -1.78%
- 82億9400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日)における世界経済は、緩やかな回復基調を維持しつつも、物価上昇による金融政策の引き締め、信用収縮、地政学リスクの高まり、保護主義の拡大、過剰生産能力といった複合的な要因により、不確実性が増した年となりました。我が国経済は、持ち直しの動きの中、円安によるコスト高や人手不足が建設市場に影響を与えたほか、自動車の減産や半導体市場の回復の遅れなどにより経済成長の勢いが抑えられる不透明な状況が続きました。また米国の関税政策による景気悪化の懸念や中国の内需低迷と不動産市場の停滞が、世界経済の方向性を大きく変える可能性もあり、予断を許さない状況です。2025/06/25 10:55
このような環境下において、当連結会計年度では、2024年5月に公表した「中期経営計画2026」の成長戦略を推進し、売上高は617,177百万円(前連結会計年度比4.4%増)、営業利益は13,223百万円(同0.5%減)、経常利益は11,763百万円(同8.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,563百万円(同6.0%減)となりました。
事業セグメント別の主な営業状況は、以下のとおりであります。