有価証券報告書-第158期(2025/04/01-2026/03/31)
<社員エンゲージメント>
<モニタリング指標>
(※)1 社員エンゲージメントに関するサーベイは、当社の国内外地域組織を含むグローバルベースで年1回実施しており、①組織へのコミットメントの度合いや仕事に対する自発的な取り組み意欲を示す社員エンゲージメント、並びに②社員一人ひとりが力を発揮するための職場環境について調査しております。サーベイ結果は社員と共有し、各現場において、結果分析及び議論を行い、その結果を踏まえたアクションプランの策定・実行を通じて、継続的な改善に取り組んでおります。
(※)2 対象者のうち、グループを超えた異動、セグメント(業界)の異なる組織での経験またはより大きなアサインメントに挑戦させる機会の付与といった戦略的配置転換を実施した割合を示しております。
(※)3 2025年度から開始したプログラムのため、2024年度実績はありません。
(※)4 翌期4月1日時点の実績を記載しております。女性活躍推進に向けた取り組みについては、「(4) 人的資本に関する開示 ② 戦略 (d) リスク及び機会への当社の対応」を参照ください。
(※)5 当社は、2025年6月に行われた第157回定時株主総会決議をもって機関設計を「監査役会設置会社」から「監査等委員会設置会社」に移行しております。移行前の2024年度実績は取締役及び監査役を対象としておりますが、移行に伴い、2025年度実績は取締役(監査等委員である取締役を含む)を対象としております。
(※)6 日本経済団体連合会が2021年に公表した「2030年30%へのチャレンジ」に賛同し、設定しております。
(※)7 翌期4月1日時点の実績を記載しております。
| 指標(※)1 | 実績 | 目標 | 対象範囲 | |
| 2024年度 | 2025年度 | |||
| 社員エンゲージメント指数 | 70% | 71% | 前期同水準維持 または改善 | 単体+ 国内外地域組織 |
| 社員を活かす環境指数 | 71% | 72% | ||
<モニタリング指標>
| リスク及び機会への当社の対応 | 指標 | 実績 | 目標 | 対象範囲 | |
| 2024年度 | 2025年度 | ||||
| aプロフェッショナル人財の 確保・育成 | エキスパート職群人数 (一定グレード以上) | 100名 | 90名 | - | 単体 |
| b経営人財とキーポジションのサクセッション | 次世代経営人財の戦略的配置転換率 (※)2 | -(※)3 | 24.5% | 対象者につき 3年以内に戦略的配置転換を実施 | 単体 |
| 経営人財育成プログラム参加者総数 | -(※)3 | 23名 | 参加者数の維持 または増加 | 単体 | |
| c多様な人財の活躍 | 女性活躍推進 (※)4 | 2030年度での 達成目標 | 単体 | ||
| 女性管理職比率 | 10.4% | 11.3% | 20%以上 | ||
| 女性部長級比率 | 2.6% | 2.6% | 10%以上 | ||
| 女性取締役比率(※)5 | 18.8% | 20.0% | 30%以上(※)6 | ||
| 全管理職に占めるキャリア採用比率 (※)7 | 13.7% | 14.6% | 前期同水準維持 または増加 | 単体 | |
| 社内公募制の成約件数 | 38件 | 35件 | - | 単体 | |
(※)1 社員エンゲージメントに関するサーベイは、当社の国内外地域組織を含むグローバルベースで年1回実施しており、①組織へのコミットメントの度合いや仕事に対する自発的な取り組み意欲を示す社員エンゲージメント、並びに②社員一人ひとりが力を発揮するための職場環境について調査しております。サーベイ結果は社員と共有し、各現場において、結果分析及び議論を行い、その結果を踏まえたアクションプランの策定・実行を通じて、継続的な改善に取り組んでおります。
(※)2 対象者のうち、グループを超えた異動、セグメント(業界)の異なる組織での経験またはより大きなアサインメントに挑戦させる機会の付与といった戦略的配置転換を実施した割合を示しております。
(※)3 2025年度から開始したプログラムのため、2024年度実績はありません。
(※)4 翌期4月1日時点の実績を記載しております。女性活躍推進に向けた取り組みについては、「(4) 人的資本に関する開示 ② 戦略 (d) リスク及び機会への当社の対応」を参照ください。
(※)5 当社は、2025年6月に行われた第157回定時株主総会決議をもって機関設計を「監査役会設置会社」から「監査等委員会設置会社」に移行しております。移行前の2024年度実績は取締役及び監査役を対象としておりますが、移行に伴い、2025年度実績は取締役(監査等委員である取締役を含む)を対象としております。
(※)6 日本経済団体連合会が2021年に公表した「2030年30%へのチャレンジ」に賛同し、設定しております。
(※)7 翌期4月1日時点の実績を記載しております。