新潟ケンベイの売上高の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 457億6926万
- 2009年3月31日 -10.11%
- 411億4018万
- 2009年9月30日 -52.74%
- 194億4278万
- 2010年3月31日 +115.89%
- 419億7520万
- 2010年9月30日 -51.8%
- 202億3173万
- 2011年3月31日 +109.09%
- 423億308万
- 2011年9月30日 -56.06%
- 185億8928万
- 2012年3月31日 +127.89%
- 423億6360万
- 2012年9月30日 -50.72%
- 208億7644万
- 2013年3月31日 +120.67%
- 460億6898万
- 2013年9月30日 -54.41%
- 210億78万
- 2014年3月31日 +117.94%
- 457億6970万
- 2014年9月30日 -61.47%
- 176億3508万
- 2015年3月31日 +122.33%
- 392億808万
- 2015年9月30日 -55.85%
- 173億1046万
- 2016年3月31日 +110.82%
- 364億9322万
- 2016年9月30日 -54.68%
- 165億4017万
- 2017年3月31日 +123.11%
- 369億274万
- 2017年9月30日 -54.33%
- 168億5380万
- 2018年3月31日 +133.39%
- 393億3487万
- 2018年9月30日 -54.61%
- 178億5309万
- 2019年3月31日 +126.89%
- 405億728万
- 2019年9月30日 -55.37%
- 180億7716万
- 2020年3月31日 +112.22%
- 383億6384万
- 2020年9月30日 -57.06%
- 164億7453万
- 2021年3月31日 +116.13%
- 356億601万
- 2021年9月30日 -55.51%
- 158億4076万
- 2022年3月31日 +120.3%
- 348億9716万
- 2022年9月30日 -55.34%
- 155億8508万
- 2023年3月31日 +120.06%
- 342億9704万
- 2023年9月30日 -52.43%
- 163億1486万
- 2024年3月31日 +120.16%
- 359億1851万
- 2024年9月30日 -47.1%
- 190億58万
- 2025年3月31日 +138.3%
- 452億7930万
- 2025年9月30日 -39.64%
- 273億2871万
- 2026年3月31日 +107.31%
- 566億5623万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 「米穀部門」は、米穀の製造・販売及び肥料・配合飼料等の販売を行っております。「食料部門」は、食品原材料の販売を行っております。「商事部門」は、LPガスの充填・販売及び石油製品、住設機器等の販売を行っております。2026/06/29 12:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は,営業利益ベースの数値であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/29 12:00
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は,営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/29 12:00 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）
- 4.報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2026/06/29 12:00
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(単位:千円) 売上高 前事業年度 当事業年度 報告セグメント計 45,301,674 56,680,835 セグメント間取引消去 △22,368 △24,604 財務諸表の売上高 45,279,305 56,656,231 - #5 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2026/06/29 12:00
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当事業年度におけるわが国経済は、景気の回復基調を背景に緩やかな改善が見られましたが、物価上昇に伴う節約志向の高まりに加え、穀物・食品原材料・エネルギー価格の変動や地政学的な要因による国際情勢の不確実性などから、依然として先行き不透明な状況が続いております。2026/06/29 12:00
このような環境のなか、当社においては2025年4月から推進している中期経営計画(躍進2025-2027)に基づいて、収益確保に向けてコスト上昇分の適切な価格転嫁などに努めた結果、当事業年度の売上高は566億56百万円(前期比25.1%増)、当期純利益は6億83百万円(前期比1.9%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
