日鉄住金物産(9810)の経常利益又は経常損失(△) - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 0
- 2014年3月31日
- -2300万
- 2014年6月30日
- 1500万
- 2014年9月30日 +273.33%
- 5600万
- 2014年12月31日 +37.5%
- 7700万
- 2015年3月31日 +75.32%
- 1億3500万
- 2015年6月30日 -91.11%
- 1200万
- 2015年9月30日 +416.67%
- 6200万
- 2015年12月31日 +54.84%
- 9600万
- 2016年3月31日 +47.92%
- 1億4200万
- 2016年6月30日 -98.59%
- 200万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 5700万
- 2016年12月31日 +54.39%
- 8800万
- 2017年3月31日 +29.55%
- 1億1400万
- 2017年6月30日 -74.56%
- 2900万
- 2017年9月30日 +72.41%
- 5000万
- 2017年12月31日 +32%
- 6600万
- 2018年3月31日 +45.45%
- 9600万
- 2018年6月30日
- -6億700万
- 2018年9月30日
- -2億1900万
- 2018年12月31日
- -4900万
- 2019年3月31日
- 3300万
- 2019年6月30日 -42.42%
- 1900万
- 2019年9月30日 +178.95%
- 5300万
- 2019年12月31日 +67.92%
- 8900万
- 2020年3月31日 +19.1%
- 1億600万
- 2020年6月30日
- -800万
- 2020年9月30日
- 400万
- 2020年12月31日 +150%
- 1000万
- 2021年3月31日 +10%
- 1100万
- 2021年6月30日 -9.09%
- 1000万
- 2021年9月30日 +110%
- 2100万
- 2021年12月31日 +147.62%
- 5200万
- 2022年3月31日 +36.54%
- 7100万
- 2022年6月30日 -59.15%
- 2900万
- 2022年9月30日 +44.83%
- 4200万
- 2022年12月31日 +73.81%
- 7300万
- 2023年3月31日 +31.51%
- 9600万
- 2023年9月30日 -41.67%
- 5600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2023/06/29 13:43
報告セグメントの利益は、経常利益であります。なお、セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業他を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
3 セグメント資産の調整額5,935百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産5,988百万円及びセグメント間取引消去△52百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社の現金及び預金であります。
4 「報告セグメント」及び「その他」のセグメント利益の合計は、調整額を除き、連結損益計算書の経常利益と一致しております。
5 のれん償却額には、特別損失に計上した「のれん償却額」117百万円を含んでおります。2023/06/29 13:43 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、経常利益であります。なお、セグメント間の取引は、会社間の取引であり、市場価格等に基づいております。2023/06/29 13:43 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- り組んでまいりました。2023/06/29 13:43
当期の当社連結業績は、経常利益は35億円の増益となる513億円となり、過去最高益を記録致しました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期にありました繊維事業統合に伴う持分変動利益の剥落等により、19億円の減益となる335億円となりました。事業別の概要は以下のとおりです。
(鉄鋼事業)