- 9857
- 2026/09/16
- 時価
- 168億円
- PER 予
- 8.9倍
- 2010年以降
- 4.26-40.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.21-0.95倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.69%
- ROE 予
- 9.61%
- ROA 予
- 6.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
英和(9857)の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- -8755万
- 2010年12月31日
- 1億4997万
- 2011年12月31日 +132.37%
- 3億4849万
- 2012年12月31日 -36.68%
- 2億2067万
- 2013年12月31日 +23%
- 2億7143万
- 2014年12月31日 +127.56%
- 6億1767万
- 2015年12月31日 -23.75%
- 4億7096万
- 2016年12月31日 +16.58%
- 5億4906万
- 2017年12月31日 -4.65%
- 5億2353万
- 2018年12月31日 +70.86%
- 8億9452万
- 2019年12月31日 +10.4%
- 9億8759万
- 2020年12月31日 -20.23%
- 7億8784万
- 2021年12月31日 -4.25%
- 7億5435万
- 2022年12月31日 +19.12%
- 8億9854万
- 2023年12月31日 +75.82%
- 15億7986万
- 2024年12月31日 +19.3%
- 18億8483万
- 2025年12月31日 +10.31%
- 20億7915万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループにおきましては、2023年4月より新中期3ヵ年経営計画をスタートさせ、経営基本方針「持続可能な成長に向けた5Sの強化」のもと、持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤作りを推し進めてまいりました。具体的には、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)、グリーントランスフォーメーション(GX)、社会資本整備の3分野をテーマに、全国展開した営業拠点網を最大限に活用しながら、経営計画の推進に積極的に取組んでまいりました。2024/02/09 12:04
その結果、商品の長納期化が改善され、積み上がった受注残を着実に売上へ転化したことに加え、設備稼働率の上昇に伴い、造船業界、産業用装置・重電設備業界、製造用機械・電気機器業界向けの販売が増加した他、老朽化した設備の更新需要や環境対策を推進する投資需要を取込み鉄鋼業界や電力・ガス業界向けの販売が堅調に推移したことにより、当第3四半期連結累計期間の売上高は303億22百万円(前年同四半期比10.9%増)となりました。また顧客の課題を解決するコト売りをはじめとする高付加価値営業の強化に取組んだことにより、収益性が向上し、売上総利益52億15百万円(同17.6%増)、営業利益15億79百万円(同75.8%増)、経常利益16億55百万円(同73.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益10億98百万円(同78.2%増)となりました。
②財政状態