9857 英和

9857
2026/03/06
時価
173億円
PER 予
8.64倍
2010年以降
4.26-40.97倍
(2010-2025年)
PBR
0.94倍
2010年以降
0.21-0.94倍
(2010-2025年)
配当 予
2.99%
ROE 予
10.89%
ROA 予
6.04%
資料
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英和(9857)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
5億4495万
2009年3月31日 -1.03%
5億3934万
2009年12月31日
-8755万
2010年3月31日
2億1529万
2010年6月30日
-5182万
2010年9月30日
5574万
2010年12月31日 +169.06%
1億4997万
2011年3月31日 +202.05%
4億5298万
2011年6月30日
-347万
2011年9月30日
2億997万
2011年12月31日 +65.97%
3億4849万
2012年3月31日 +99.51%
6億9527万
2012年6月30日 -88.06%
8300万
2012年9月30日 +100.51%
1億6643万
2012年12月31日 +32.59%
2億2067万
2013年3月31日 +157.28%
5億6775万
2013年6月30日
-2412万
2013年9月30日
1億947万
2013年12月31日 +147.95%
2億7143万
2014年3月31日 +149.47%
6億7715万
2014年6月30日 -89.27%
7268万
2014年9月30日 +357.03%
3億3219万
2014年12月31日 +85.93%
6億1767万
2015年3月31日 +63.32%
10億879万
2015年6月30日 -94.38%
5674万
2015年9月30日 +362.02%
2億6215万
2015年12月31日 +79.65%
4億7096万
2016年3月31日 +91.18%
9億40万
2016年6月30日 -94.64%
4825万
2016年9月30日 +559.19%
3億1810万
2016年12月31日 +72.61%
5億4906万
2017年3月31日 +81.31%
9億9551万
2017年6月30日
-232万
2017年9月30日
2億3524万
2017年12月31日 +122.55%
5億2353万
2018年3月31日 +103.27%
10億6419万
2018年6月30日 -83.22%
1億7858万
2018年9月30日 +156.66%
4億5834万
2018年12月31日 +95.16%
8億9452万
2019年3月31日 +64.37%
14億7030万
2019年6月30日 -87.21%
1億8812万
2019年9月30日 +244.95%
6億4891万
2019年12月31日 +52.19%
9億8759万
2020年3月31日 +73.08%
17億929万
2020年6月30日 -92.17%
1億3388万
2020年9月30日 +241.99%
4億5786万
2020年12月31日 +72.07%
7億8784万
2021年3月31日 +121.16%
17億4235万
2021年6月30日 -93.5%
1億1325万
2021年9月30日 +225.53%
3億6867万
2021年12月31日 +104.61%
7億5435万
2022年3月31日 +107.06%
15億6195万
2022年6月30日 -95.59%
6893万
2022年9月30日 +553.82%
4億5073万
2022年12月31日 +99.35%
8億9854万
2023年3月31日 +110.8%
18億9412万
2023年6月30日 -80.69%
3億6574万
2023年9月30日 +144.3%
8億9351万
2023年12月31日 +76.81%
15億7986万
2024年3月31日 +47.19%
23億2535万
2024年6月30日 -78.73%
4億9466万
2024年9月30日 +119.82%
10億8736万
2024年12月31日 +73.34%
18億8483万
2025年3月31日 +47.82%
27億8622万
2025年6月30日 -84.8%
4億2347万
2025年9月30日 +169.36%
11億4065万
2025年12月31日 +82.28%
20億7915万

個別

2008年3月31日
4億8713万
2009年3月31日 -0.1%
4億8664万
2010年3月31日 -58.36%
2億262万
2011年3月31日 +127.24%
4億6043万
2012年3月31日 +52.32%
7億132万
2013年3月31日 -22.81%
5億4135万
2014年3月31日 +11.28%
6億241万
2015年3月31日 +60.29%
9億6557万
2016年3月31日 -6.81%
8億9981万
2017年3月31日 +8.28%
9億7435万
2018年3月31日 +5.72%
10億3010万
2019年3月31日 +37.39%
14億1525万
2020年3月31日 +12.82%
15億9668万
2021年3月31日 +3.64%
16億5487万
2022年3月31日 -15.34%
14億97万
2023年3月31日 +22.87%
17億2136万
2024年3月31日 +21.63%
20億9369万
2025年3月31日 +25.72%
26億3212万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況下、当社グループにおきましては、中期3ヵ年経営計画の2年目となる2024年度においても、経営基本方針「持続可能な成長に向けた5Sの強化」を掲げ、不確実性が高まる中でも持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤の構築と安定的な成長を目指した戦略を推し進めてまいりました。具体的には、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、DX(デジタルトランスフォーメーション)、GX(グリーントランスフォーメーション)、社会資本整備の3分野をテーマとして、全国展開した営業拠点網を最大限に活用しながら、お客様に寄り添った課題解決型ソリューション提案による営業戦略の推進に積極的に取組んでまいりました。
その結果、例年より多く持ち越された前年度受注残が売上に転化したことに加え、社会インフラ市場で使用される防災・減災、国土強靭化に関連する特殊車両の販売が好調に推移しました。化学業界や電力業界においては、老朽設備の安定稼働を目的とした更新需要や生産性向上につながるデジタル投資需要を取込んだ他、産業用装置・重電設備業界、製造用機械・電気機器業界、建設・プラント業界向けの販売も堅調に推移しました。また、生産設備の高稼働状況を背景に造船業界向けの販売も増加し、当連結会計年度の売上高は471億36百万円(前連結会計年度比8.9%増)となりました。利益面では、重点戦略に掲げている「コト売り」をはじめとする高付加価値営業の強化に取組んだ結果、収益性が向上し、売上総利益81億85百万円(同9.2%増)、営業利益27億86百万円(同19.8%増)、経常利益28億53百万円(同17.9%増)、特別利益において移転補償金1億25百万円、特別損失において投資有価証券評価損74百万円があったことから親会社株主に帰属する当期純利益19億54百万円(同17.2%増)で増収増益となりました。このことにより、中期3ヵ年経営計画の最終年度の定量目標を前倒しで達成しました。
品目別売上高の状況は次のとおりであります。
2025/06/26 10:32

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