英和(9857)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億4495万
- 2009年3月31日 -1.03%
- 5億3934万
- 2009年12月31日
- -8755万
- 2010年3月31日
- 2億1529万
- 2010年6月30日
- -5182万
- 2010年9月30日
- 5574万
- 2010年12月31日 +169.06%
- 1億4997万
- 2011年3月31日 +202.05%
- 4億5298万
- 2011年6月30日
- -347万
- 2011年9月30日
- 2億997万
- 2011年12月31日 +65.97%
- 3億4849万
- 2012年3月31日 +99.51%
- 6億9527万
- 2012年6月30日 -88.06%
- 8300万
- 2012年9月30日 +100.51%
- 1億6643万
- 2012年12月31日 +32.59%
- 2億2067万
- 2013年3月31日 +157.28%
- 5億6775万
- 2013年6月30日
- -2412万
- 2013年9月30日
- 1億947万
- 2013年12月31日 +147.95%
- 2億7143万
- 2014年3月31日 +149.47%
- 6億7715万
- 2014年6月30日 -89.27%
- 7268万
- 2014年9月30日 +357.03%
- 3億3219万
- 2014年12月31日 +85.93%
- 6億1767万
- 2015年3月31日 +63.32%
- 10億879万
- 2015年6月30日 -94.38%
- 5674万
- 2015年9月30日 +362.02%
- 2億6215万
- 2015年12月31日 +79.65%
- 4億7096万
- 2016年3月31日 +91.18%
- 9億40万
- 2016年6月30日 -94.64%
- 4825万
- 2016年9月30日 +559.19%
- 3億1810万
- 2016年12月31日 +72.61%
- 5億4906万
- 2017年3月31日 +81.31%
- 9億9551万
- 2017年6月30日
- -232万
- 2017年9月30日
- 2億3524万
- 2017年12月31日 +122.55%
- 5億2353万
- 2018年3月31日 +103.27%
- 10億6419万
- 2018年6月30日 -83.22%
- 1億7858万
- 2018年9月30日 +156.66%
- 4億5834万
- 2018年12月31日 +95.16%
- 8億9452万
- 2019年3月31日 +64.37%
- 14億7030万
- 2019年6月30日 -87.21%
- 1億8812万
- 2019年9月30日 +244.95%
- 6億4891万
- 2019年12月31日 +52.19%
- 9億8759万
- 2020年3月31日 +73.08%
- 17億929万
- 2020年6月30日 -92.17%
- 1億3388万
- 2020年9月30日 +241.99%
- 4億5786万
- 2020年12月31日 +72.07%
- 7億8784万
- 2021年3月31日 +121.16%
- 17億4235万
- 2021年6月30日 -93.5%
- 1億1325万
- 2021年9月30日 +225.53%
- 3億6867万
- 2021年12月31日 +104.61%
- 7億5435万
- 2022年3月31日 +107.06%
- 15億6195万
- 2022年6月30日 -95.59%
- 6893万
- 2022年9月30日 +553.82%
- 4億5073万
- 2022年12月31日 +99.35%
- 8億9854万
- 2023年3月31日 +110.8%
- 18億9412万
- 2023年6月30日 -80.69%
- 3億6574万
- 2023年9月30日 +144.3%
- 8億9351万
- 2023年12月31日 +76.81%
- 15億7986万
- 2024年3月31日 +47.19%
- 23億2535万
- 2024年6月30日 -78.73%
- 4億9466万
- 2024年9月30日 +119.82%
- 10億8736万
- 2024年12月31日 +73.34%
- 18億8483万
- 2025年3月31日 +47.82%
- 27億8622万
- 2025年6月30日 -84.8%
- 4億2347万
- 2025年9月30日 +169.36%
- 11億4065万
- 2025年12月31日 +82.28%
- 20億7915万
個別
- 2008年3月31日
- 4億8713万
- 2009年3月31日 -0.1%
- 4億8664万
- 2010年3月31日 -58.36%
- 2億262万
- 2011年3月31日 +127.24%
- 4億6043万
- 2012年3月31日 +52.32%
- 7億132万
- 2013年3月31日 -22.81%
- 5億4135万
- 2014年3月31日 +11.28%
- 6億241万
- 2015年3月31日 +60.29%
- 9億6557万
- 2016年3月31日 -6.81%
- 8億9981万
- 2017年3月31日 +8.28%
- 9億7435万
- 2018年3月31日 +5.72%
- 10億3010万
- 2019年3月31日 +37.39%
- 14億1525万
- 2020年3月31日 +12.82%
- 15億9668万
- 2021年3月31日 +3.64%
- 16億5487万
- 2022年3月31日 -15.34%
- 14億97万
- 2023年3月31日 +22.87%
- 17億2136万
- 2024年3月31日 +21.63%
- 20億9369万
- 2025年3月31日 +25.72%
- 26億3212万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループにおきましては、中期3ヵ年経営計画の2年目となる2024年度においても、経営基本方針「持続可能な成長に向けた5Sの強化」を掲げ、不確実性が高まる中でも持続可能な社会の実現と企業価値の向上に向け、多様化する顧客ニーズに対応した強固な経営基盤の構築と安定的な成長を目指した戦略を推し進めてまいりました。具体的には、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、DX(デジタルトランスフォーメーション)、GX(グリーントランスフォーメーション)、社会資本整備の3分野をテーマとして、全国展開した営業拠点網を最大限に活用しながら、お客様に寄り添った課題解決型ソリューション提案による営業戦略の推進に積極的に取組んでまいりました。2025/06/26 10:32
その結果、例年より多く持ち越された前年度受注残が売上に転化したことに加え、社会インフラ市場で使用される防災・減災、国土強靭化に関連する特殊車両の販売が好調に推移しました。化学業界や電力業界においては、老朽設備の安定稼働を目的とした更新需要や生産性向上につながるデジタル投資需要を取込んだ他、産業用装置・重電設備業界、製造用機械・電気機器業界、建設・プラント業界向けの販売も堅調に推移しました。また、生産設備の高稼働状況を背景に造船業界向けの販売も増加し、当連結会計年度の売上高は471億36百万円(前連結会計年度比8.9%増)となりました。利益面では、重点戦略に掲げている「コト売り」をはじめとする高付加価値営業の強化に取組んだ結果、収益性が向上し、売上総利益81億85百万円(同9.2%増)、営業利益27億86百万円(同19.8%増)、経常利益28億53百万円(同17.9%増)、特別利益において移転補償金1億25百万円、特別損失において投資有価証券評価損74百万円があったことから親会社株主に帰属する当期純利益19億54百万円(同17.2%増)で増収増益となりました。このことにより、中期3ヵ年経営計画の最終年度の定量目標を前倒しで達成しました。
品目別売上高の状況は次のとおりであります。