英和(9857)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億4495万
- 2009年3月31日 -1.03%
- 5億3934万
- 2009年12月31日
- -8755万
- 2010年3月31日
- 2億1529万
- 2010年6月30日
- -5182万
- 2010年9月30日
- 5574万
- 2010年12月31日 +169.06%
- 1億4997万
- 2011年3月31日 +202.05%
- 4億5298万
- 2011年6月30日
- -347万
- 2011年9月30日
- 2億997万
- 2011年12月31日 +65.97%
- 3億4849万
- 2012年3月31日 +99.51%
- 6億9527万
- 2012年6月30日 -88.06%
- 8300万
- 2012年9月30日 +100.51%
- 1億6643万
- 2012年12月31日 +32.59%
- 2億2067万
- 2013年3月31日 +157.28%
- 5億6775万
- 2013年6月30日
- -2412万
- 2013年9月30日
- 1億947万
- 2013年12月31日 +147.95%
- 2億7143万
- 2014年3月31日 +149.47%
- 6億7715万
- 2014年6月30日 -89.27%
- 7268万
- 2014年9月30日 +357.03%
- 3億3219万
- 2014年12月31日 +85.93%
- 6億1767万
- 2015年3月31日 +63.32%
- 10億879万
- 2015年6月30日 -94.38%
- 5674万
- 2015年9月30日 +362.02%
- 2億6215万
- 2015年12月31日 +79.65%
- 4億7096万
- 2016年3月31日 +91.18%
- 9億40万
- 2016年6月30日 -94.64%
- 4825万
- 2016年9月30日 +559.19%
- 3億1810万
- 2016年12月31日 +72.61%
- 5億4906万
- 2017年3月31日 +81.31%
- 9億9551万
- 2017年6月30日
- -232万
- 2017年9月30日
- 2億3524万
- 2017年12月31日 +122.55%
- 5億2353万
- 2018年3月31日 +103.27%
- 10億6419万
- 2018年6月30日 -83.22%
- 1億7858万
- 2018年9月30日 +156.66%
- 4億5834万
- 2018年12月31日 +95.16%
- 8億9452万
- 2019年3月31日 +64.37%
- 14億7030万
- 2019年6月30日 -87.21%
- 1億8812万
- 2019年9月30日 +244.95%
- 6億4891万
- 2019年12月31日 +52.19%
- 9億8759万
- 2020年3月31日 +73.08%
- 17億929万
- 2020年6月30日 -92.17%
- 1億3388万
- 2020年9月30日 +241.99%
- 4億5786万
- 2020年12月31日 +72.07%
- 7億8784万
- 2021年3月31日 +121.16%
- 17億4235万
- 2021年6月30日 -93.5%
- 1億1325万
- 2021年9月30日 +225.53%
- 3億6867万
- 2021年12月31日 +104.61%
- 7億5435万
- 2022年3月31日 +107.06%
- 15億6195万
- 2022年6月30日 -95.59%
- 6893万
- 2022年9月30日 +553.82%
- 4億5073万
- 2022年12月31日 +99.35%
- 8億9854万
- 2023年3月31日 +110.8%
- 18億9412万
- 2023年6月30日 -80.69%
- 3億6574万
- 2023年9月30日 +144.3%
- 8億9351万
- 2023年12月31日 +76.81%
- 15億7986万
- 2024年3月31日 +47.19%
- 23億2535万
- 2024年6月30日 -78.73%
- 4億9466万
- 2024年9月30日 +119.82%
- 10億8736万
- 2024年12月31日 +73.34%
- 18億8483万
- 2025年3月31日 +47.82%
- 27億8622万
- 2025年6月30日 -84.8%
- 4億2347万
- 2025年9月30日 +169.36%
- 11億4065万
- 2025年12月31日 +82.28%
- 20億7915万
- 2026年3月31日 +43.11%
- 29億7545万
個別
- 2008年3月31日
- 4億8713万
- 2009年3月31日 -0.1%
- 4億8664万
- 2010年3月31日 -58.36%
- 2億262万
- 2011年3月31日 +127.24%
- 4億6043万
- 2012年3月31日 +52.32%
- 7億132万
- 2013年3月31日 -22.81%
- 5億4135万
- 2014年3月31日 +11.28%
- 6億241万
- 2015年3月31日 +60.29%
- 9億6557万
- 2016年3月31日 -6.81%
- 8億9981万
- 2017年3月31日 +8.28%
- 9億7435万
- 2018年3月31日 +5.72%
- 10億3010万
- 2019年3月31日 +37.39%
- 14億1525万
- 2020年3月31日 +12.82%
- 15億9668万
- 2021年3月31日 +3.64%
- 16億5487万
- 2022年3月31日 -15.34%
- 14億97万
- 2023年3月31日 +22.87%
- 17億2136万
- 2024年3月31日 +21.63%
- 20億9369万
- 2025年3月31日 +25.72%
- 26億3212万
- 2026年3月31日 +0.83%
- 26億5407万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループにおきましては、中期経営計画の3年目となる2025年度においても、経営基本方針「持続可能な成長に向けた5Sの強化」を掲げ、不確実性が増す環境下においても持続可能な社会の構築と企業価値向上を目指し、顧客ニーズの多様化に対応できる強固な経営基盤の構築と安定的な成長の実現に取組んでまいりました。具体的には、重点戦略である既存顧客への深耕開発と成長ビジネスへの注力を掲げ、DX(デジタルトランスフォーメーション)、GX(グリーントランスフォーメーション)、社会資本整備の3分野をテーマに、全国に展開する営業拠点網を最大限に活用しながら、お客様の課題に寄り添ったソリューション提案を通じて、営業戦略を推進してまいりました。2026/06/16 15:18
その結果、社会インフラ分野で活用される特殊車両については、トラックシャーシの出荷遅延や架装工程を伴う車両の長納期化の影響を受け販売が減少したほか、製造用機械・電気機器業界向けの販売も減少しました。一方、化学業界、鉄鋼業界においては、定期修理に伴う更新需要に加え、設備保全業務の効率化や設備運営の高度化を目的とした投資需要を取込み、販売は堅調に推移しました。また、生産設備の高稼働状況を背景に造船業界向けの販売が増加したことから、当連結会計年度の売上高は488億46百万円(前連結会計年度比3.6%増)となりました。利益面においても、重点戦略に掲げている「コト売り」をはじめとする高付加価値型の営業を推進した結果、収益性が向上し、売上総利益86億99百万円(同6.3%増)、営業利益29億75百万円(同6.8%増)、経常利益30億44百万円(同6.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益20億70百万円(同5.9%増)で増収増益となりました。
品目別売上高の状況は次のとおりであります。