愛光電気（9909）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年3月20日: 2億5550万
2010年3月20日 -3.17%: 2億4741万
2010年12月20日 -3.09%: 2億3976万
2011年3月20日 -1.76%: 2億3554万
2011年6月20日 -1.59%: 2億3178万
2011年9月20日 -1.33%: 2億2870万
2011年12月20日 -1.74%: 2億2471万
2012年3月20日 -1.78%: 2億2072万
2012年6月20日 -1.66%: 2億1705万
2012年9月20日 -1.71%: 2億1334万
2012年12月20日 -1.71%: 2億968万
2013年3月20日 -7.06%: 1億9488万
2013年6月20日 -0.68%: 1億9355万
2013年9月20日 -1.39%: 1億9087万
2013年12月20日 -1.41%: 1億8818万
2014年3月20日 -2.92%: 1億8268万
2014年6月20日 -1.29%: 1億8033万
2014年9月20日 -1.3%: 1億7799万
2014年12月20日 -1.32%: 1億7564万
2015年3月20日 +0.26%: 1億7610万
2015年6月20日 -1.29%: 1億7383万
2015年9月20日 -1.31%: 1億7156万
2015年12月20日 -1.06%: 1億6975万
2016年3月20日 +0.5%: 1億7059万
2016年6月20日 -1.26%: 1億6845万
2016年9月20日 -1.27%: 1億6630万
2016年12月20日 -1.29%: 1億6416万
2017年3月20日 -16.7%: 1億3675万
2017年6月20日 -1.47%: 1億3475万
2017年9月20日 -1.49%: 1億3274万
2017年12月20日 -1.51%: 1億3074万
2018年3月20日 -0.51%: 1億3007万
2018年6月20日 -1.43%: 1億2822万
2018年9月20日 -1.45%: 1億2636万
2018年12月20日 -1.45%: 1億2453万
2019年3月20日 -1.48%: 1億2268万
2019年6月20日 +11.13%: 1億3633万
2019年9月20日 +0.39%: 1億3687万
2019年12月20日 -1.49%: 1億3482万
2020年3月20日 -1.52%: 1億3278万
2020年6月20日 -1.47%: 1億3083万
2020年9月20日 -1.49%: 1億2888万
2020年12月20日 -1.38%: 1億2711万
2021年3月20日 -1.53%: 1億2516万
2021年6月20日 -1.49%: 1億2329万
2021年9月20日 -1.51%: 1億2142万

有報情報

#1 事業等のリスク

④ 自然災害等の影響について
当社は、営業所、施設の周辺地域において予期せぬ自然災害が発生し、人的な被害・商品への被害及び建物への被害や、流通及び仕入活動に遅延や停止が生じた場合に備え、重要な事業活動継続のための事業継続計画(BCP)を策定しております。
なお、火災、風災等の想定内のリスクについては、損害保険でカバーする対策を講じております。しかしながら、大規模な社会インフラの損害等により、安定的なサービスの提供が困難な場合、経営成績全般に影響を及ぼす可能性があります。

2021/06/17 10:36

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 8～65年
機械及び装置、車両運搬具 17～18年
工具、器具及び備品 3～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/06/17 10:36

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	営業所設備の改修	170千円
工具、器具及び備品	事務機器等の購入	8,151千円
ソフトウエア	基幹システムの更新	2,400千円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2021/06/17 10:36

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/06/17 10:36