建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 30億3739万
- 2016年3月31日 -6.67%
- 28億3487万
- 2017年3月31日 +1.01%
- 28億6350万
- 2018年3月31日 -4.18%
- 27億4392万
- 2019年3月31日 -4.19%
- 26億2906万
- 2020年3月31日 -6.66%
- 24億5401万
- 2021年3月31日 -1.23%
- 24億2380万
- 2022年3月31日 -2.72%
- 23億5790万
- 2023年3月31日 -3.47%
- 22億7612万
- 2024年3月31日 +21.71%
- 27億7016万
個別
- 2008年3月31日
- 20億8758万
- 2009年3月31日 +7.22%
- 22億3823万
- 2010年3月31日 -4.16%
- 21億4512万
- 2011年3月31日 +24.08%
- 26億6169万
- 2012年3月31日 -7.24%
- 24億6901万
- 2013年3月31日 -5.07%
- 23億4385万
- 2014年3月31日 -3.02%
- 22億7302万
- 2015年3月31日 +21.26%
- 27億5632万
- 2016年3月31日 -6.84%
- 25億6784万
- 2017年3月31日 +1.64%
- 26億985万
- 2018年3月31日 -4.11%
- 25億264万
- 2019年3月31日 -4.09%
- 24億39万
- 2020年3月31日 -6.48%
- 22億4478万
- 2021年3月31日 -2.77%
- 21億8253万
- 2022年3月31日 -2.43%
- 21億2942万
- 2023年3月31日 -3.28%
- 20億5959万
- 2024年3月31日 -5.54%
- 19億4548万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2024/06/21 13:22
・建物
主として旧定率法 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2024/06/21 13:22
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物 ―千円 5,054千円 構築物 45千円 ―千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.有形固定資産の当期増加額の主なものは下記のとおりであります。2024/06/21 13:22
2.有形固定資産の当期減少額の主なものは下記のとおりであります。土地 本社隣接地 382,762 千円 建物 淡路営業所改修工事 6,150 千円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- ※5 減損損失の内容は次のとおりであります。2024/06/21 13:22
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物 17,709千円 ―千円 構築物 12千円 ―千円
当連結会計年度において当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 未払社会保険料 19,302 千円 21,271 千円 建物等減価償却超過額 173,862 千円 179,511 千円 投資有価証券評価損 30,193 千円 30,193 千円 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/21 13:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 未払社会保険料 22,559 千円 25,881 千円 建物等減価償却超過額 173,862 千円 179,511 千円 投資有価証券評価損 43,557 千円 32,689 千円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (3) 財政状態2024/06/21 13:22
当連結会計年度末における総資産は425億99百万円となり前連結会計年度末に比べ28億75百万円増加しております。資産につきましては主に、現金及び預金が6億60百万円、売掛金が2億74百万円、電子記録債権が2億39百万円、建物が4億94百万円、土地が3億82百万円、ソフトウエア仮勘定が2億19百万円、投資有価証券が11億52百万円増加する一方で、受取手形が5億10百万円、商品が79百万円減少したためであります。負債は66億41百万円となり前連結会計年度末に比べ7億58百万円増加しております。これは主に買掛金が1億34百万円、繰延税金負債が5億25百万円、未払金が68百万円、未払費用が61百万円増加する一方、未払法人税等が67百万円減少したためであります。また純資産は359億58百万円となり前連結会計年度末に比べ21億16百万円増加しております。これは主に利益剰余金が11億71百万円、その他有価証券評価差額金が8億20百万円、退職給付に係る調整累計額が1億24百万円増加したためであります。この結果、自己資本比率は84.4%となりました。
(4) キャッシュ・フロー - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2024/06/21 13:22
・建物
旧定率法