八洲電機（3153）の建物（純額）の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5億6800万
2009年3月31日 -6.51%: 5億3100万
2010年3月31日 -6.78%: 4億9500万
2011年3月31日 -5.05%: 4億7000万
2012年3月31日 +21.7%: 5億7200万
2013年3月31日 -18.53%: 4億6600万
2014年3月31日 -32.83%: 3億1300万
2015年3月31日 -46.96%: 1億6600万
2016年3月31日 +20.48%: 2億
2017年3月31日 +999.99%: 33億6100万
2018年3月31日 -3.03%: 32億5900万
2019年3月31日 +4.97%: 34億2100万
2020年3月31日 +7.45%: 36億7600万
2021年3月31日 -5.44%: 34億7600万
2022年3月31日 +29.75%: 45億1000万
2023年3月31日 -4.99%: 42億8500万
2024年3月31日 -3.76%: 41億2400万
2025年3月31日 -7.1%: 38億3100万

個別

2008年3月31日: 4億4900万
2009年3月31日 -6.46%: 4億2000万
2010年3月31日 -6.9%: 3億9100万
2011年3月31日 -4.86%: 3億7200万
2012年3月31日 +18.01%: 4億3900万
2013年3月31日 -23.46%: 3億3600万
2014年3月31日 -43.75%: 1億8900万
2015年3月31日 -72.49%: 5200万
2016年3月31日 -50%: 2600万
2017年3月31日 +999.99%: 31億4700万
2018年3月31日 -3.24%: 30億4500万
2019年3月31日 +1.48%: 30億9000万
2020年3月31日 +1.75%: 31億4400万
2021年3月31日 -2.39%: 30億6900万
2022年3月31日 -3.75%: 29億5400万
2023年3月31日 -4.47%: 28億2200万
2024年3月31日 -3.08%: 27億3500万
2025年3月31日 -11.92%: 24億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
②無形固定資産

2025/06/25 14:03

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	0百万円	△263百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	6百万円

(注) 同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2025/06/25 14:03

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	2	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	1	百万円	0	百万円

2025/06/25 14:03

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物	2,314	百万円	2,243	百万円
土地	29	百万円	29	百万円

担保付債務

2025/06/25 14:03

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物本社 4階リニューアル工事 42百万円
工具、器具及び備品パソコン 18百万円

2025/06/25 14:03

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。
(2) 無形固定資産

2025/06/25 14:03