日本エム・ディ・エム(7600)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年5月31日
- 9億1581万
- 2009年5月31日 -61.58%
- 3億5188万
- 2010年5月31日 +132.6%
- 8億1849万
- 2011年5月31日 -34.5%
- 5億3607万
- 2012年3月31日 -36.18%
- 3億4214万
- 2013年3月31日
- -1億5245万
- 2014年3月31日
- 6億6135万
- 2015年3月31日 +95.87%
- 12億9541万
- 2016年3月31日 +31.83%
- 17億778万
- 2017年3月31日 +11.83%
- 19億988万
- 2018年3月31日 +7.09%
- 20億4534万
- 2019年3月31日 +9.27%
- 22億3497万
- 2020年3月31日 +18.33%
- 26億4453万
- 2021年3月31日 -17.98%
- 21億6895万
- 2022年3月31日 +22.71%
- 26億6152万
- 2023年3月31日 -23.93%
- 20億2467万
- 2024年3月31日 -13.72%
- 17億4691万
- 2025年3月31日 -10.93%
- 15億5593万
- 2026年3月31日 -63.11%
- 5億7400万
個別
- 2008年5月31日
- 5億5779万
- 2009年5月31日 -90.15%
- 5491万
- 2010年5月31日 +365.26%
- 2億5549万
- 2011年5月31日 +50.13%
- 3億8357万
- 2012年3月31日 -16.19%
- 3億2146万
- 2013年3月31日
- -2億7712万
- 2014年3月31日
- 1億8567万
- 2015年3月31日 +196.09%
- 5億4977万
- 2016年3月31日 +80.68%
- 9億9330万
- 2017年3月31日 +6.96%
- 10億6242万
- 2018年3月31日 -9.64%
- 9億5997万
- 2019年3月31日 +16.1%
- 11億1452万
- 2020年3月31日 +5.55%
- 11億7640万
- 2021年3月31日 +18.24%
- 13億9098万
- 2022年3月31日 +32.63%
- 18億4479万
- 2023年3月31日 -33.25%
- 12億3143万
- 2024年3月31日 -11.22%
- 10億9325万
- 2025年3月31日 -27.32%
- 7億9454万
- 2026年3月31日 -9.76%
- 7億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額△2,078,406千円には、全社資産の金額1,973,414千円(その主なものは、当社の現金・預金であります。)、及び棚卸資産の調整額△1,560,010千円が含まれております。2025/06/25 12:02
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 12:02
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/25 12:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上原価は、円安の影響による調達コストの上昇や自社製造コストの上昇が重なったことなどにより、売上原価率が37.7%(前連結会計年度は36.3%)となりました。販売費及び一般管理費は、円安による米国費用の為替換算の影響や、米国の売上高増加に伴う支払手数料(コミッション・ロイヤリティ)、賃上げによる人件費の増加の結果、全体で14,090百万円(前連結会計年度比8.3%増)となり、売上高販管費率は56.1%(前連結会計年度は56.2%)となりました。2025/06/25 12:02
営業利益は、売上高が増加し売上高販管費率が改善したものの、売上原価が増加した結果、1,555百万円(前連結会計年度比10.9%減)となりました。
経常利益は、営業外収益として為替差益63百万円を含む77百万円を計上した一方で、営業外費用として支払利息75百万円及び中国における合弁会社Changzhou Waston Ortho Medical Appliance Co., Limited の持分法適用による投資損失56百万円など、合計144百万円を計上した結果、1,488百万円(前連結会計年度比19.2%減)となりました。