日本エム・ディ・エム（7600）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年5月31日: 9億1581万
2009年5月31日 -61.58%: 3億5188万
2009年11月30日 +14.21%: 4億189万
2010年2月28日 +90.04%: 7億6374万
2010年5月31日 +7.17%: 8億1849万
2010年8月31日 -94.75%: 4299万
2010年11月30日 +416.01%: 2億2187万
2011年2月28日 +88.6%: 4億1845万
2011年5月31日 +28.11%: 5億3607万
2011年8月31日 -96.73%: 1753万
2011年11月30日 +925.97%: 1億7992万
2012年3月31日 +90.16%: 3億4214万
2012年6月30日: -5178万
2012年9月30日 -342.56%: -2億2916万
2012年12月31日 -4.5%: -2億3946万
2013年3月31日: -1億5245万
2013年6月30日: -2780万
2013年9月30日: 4278万
2013年12月31日 +624.44%: 3億992万
2014年3月31日 +113.39%: 6億6135万
2014年6月30日 -63.78%: 2億3956万
2014年9月30日 +105.58%: 4億9250万
2014年12月31日 +109.16%: 10億3009万
2015年3月31日 +25.76%: 12億9541万
2015年6月30日 -74.54%: 3億2987万
2015年9月30日 +109.75%: 6億9191万
2015年12月31日 +75.86%: 12億1680万
2016年3月31日 +40.35%: 17億778万
2016年6月30日 -80%: 3億4152万
2016年9月30日 +152.13%: 8億6108万
2016年12月31日 +71.04%: 14億7275万
2017年3月31日 +29.68%: 19億988万
2017年6月30日 -75.94%: 4億5961万
2017年9月30日 +77.11%: 8億1401万
2017年12月31日 +86.38%: 15億1714万
2018年3月31日 +34.82%: 20億4534万
2018年6月30日 -77.6%: 4億5811万
2018年9月30日 +87.56%: 8億5924万
2018年12月31日 +87.8%: 16億1367万
2019年3月31日 +38.5%: 22億3497万
2019年6月30日 -71.08%: 6億4638万
2019年9月30日 +95.93%: 12億6647万
2019年12月31日 +61.81%: 20億4930万
2020年3月31日 +29.05%: 26億4453万
2020年6月30日 -90.84%: 2億4215万
2020年9月30日 +240.21%: 8億2386万
2020年12月31日 +90.53%: 15億6973万
2021年3月31日 +38.17%: 21億6895万
2021年6月30日 -74.44%: 5億5444万
2021年9月30日 +90.86%: 10億5820万
2021年12月31日 +88.22%: 19億9175万
2022年3月31日 +33.63%: 26億6152万
2022年6月30日 -81.26%: 4億9865万
2022年9月30日 +85.91%: 9億2704万
2022年12月31日 +62.97%: 15億1077万
2023年3月31日 +34.02%: 20億2467万
2023年6月30日 -82.89%: 3億4638万
2023年9月30日 +78.35%: 6億1779万
2023年12月31日 +91.59%: 11億8365万
2024年3月31日 +47.59%: 17億4691万
2024年6月30日 -79.03%: 3億6628万
2024年9月30日 +82.71%: 6億6923万
2024年12月31日 +83.72%: 12億2951万
2025年3月31日 +26.55%: 15億5593万
2025年6月30日 -90.33%: 1億5044万
2025年9月30日 +38.34%: 2億813万
2025年12月31日 +148.91%: 5億1805万

個別

2008年5月31日: 5億5779万
2009年5月31日 -90.15%: 5491万
2010年5月31日 +365.26%: 2億5549万
2011年5月31日 +50.13%: 3億8357万
2012年3月31日 -16.19%: 3億2146万
2013年3月31日: -2億7712万
2014年3月31日: 1億8567万
2015年3月31日 +196.09%: 5億4977万
2016年3月31日 +80.68%: 9億9330万
2017年3月31日 +6.96%: 10億6242万
2018年3月31日 -9.64%: 9億5997万
2019年3月31日 +16.1%: 11億1452万
2020年3月31日 +5.55%: 11億7640万
2021年3月31日 +18.24%: 13億9098万
2022年3月31日 +32.63%: 18億4479万
2023年3月31日 -33.25%: 12億3143万
2024年3月31日 -11.22%: 10億9325万
2025年3月31日 -27.32%: 7億9454万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2 セグメント資産の調整額△2,078,406千円には、全社資産の金額1,973,414千円(その主なものは、当社の現金・預金であります。)、及び棚卸資産の調整額△1,560,010千円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
2025/06/25 12:02
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 12:02
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/25 12:02
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 売上原価は、円安の影響による調達コストの上昇や自社製造コストの上昇が重なったことなどにより、売上原価率が37.7%(前連結会計年度は36.3%)となりました。販売費及び一般管理費は、円安による米国費用の為替換算の影響や、米国の売上高増加に伴う支払手数料(コミッション・ロイヤリティ)、賃上げによる人件費の増加の結果、全体で14,090百万円(前連結会計年度比8.3%増)となり、売上高販管費率は56.1%(前連結会計年度は56.2%)となりました。
営業利益は、売上高が増加し売上高販管費率が改善したものの、売上原価が増加した結果、1,555百万円(前連結会計年度比10.9%減)となりました。
経常利益は、営業外収益として為替差益63百万円を含む77百万円を計上した一方で、営業外費用として支払利息75百万円及び中国における合弁会社Changzhou Waston Ortho Medical Appliance Co., Limited の持分法適用による投資損失56百万円など、合計144百万円を計上した結果、1,488百万円(前連結会計年度比19.2%減)となりました。
2025/06/25 12:02