デリカフーズ HD(3392)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億5470万
- 2009年3月31日 -3.41%
- 6億3234万
- 2010年3月31日 -24.65%
- 4億7649万
- 2011年3月31日 -45.17%
- 2億6124万
- 2012年3月31日 +135.85%
- 6億1614万
- 2013年3月31日 +9.83%
- 6億7673万
- 2014年3月31日 -25.82%
- 5億202万
- 2015年3月31日 +48.6%
- 7億4602万
- 2016年3月31日 -8.41%
- 6億8325万
- 2017年3月31日 -18.35%
- 5億5785万
- 2018年3月31日 +24.47%
- 6億9435万
- 2019年3月31日 -1.24%
- 6億8576万
- 2020年3月31日 -16.64%
- 5億7167万
- 2021年3月31日
- -14億6732万
- 2022年3月31日
- -3億9712万
- 2023年3月31日
- 6億3591万
- 2024年3月31日 +78.44%
- 11億3469万
- 2025年3月31日 -29%
- 8億563万
- 2026年3月31日 +161.86%
- 21億965万
個別
- 2008年3月31日
- 1億870万
- 2009年3月31日 +87.68%
- 2億401万
- 2010年3月31日 -30.54%
- 1億4171万
- 2011年3月31日 -5.2%
- 1億3433万
- 2012年3月31日 -25.45%
- 1億14万
- 2013年3月31日 +29.83%
- 1億3001万
- 2014年3月31日 -19.65%
- 1億446万
- 2015年3月31日 -9.98%
- 9404万
- 2016年3月31日 +48.24%
- 1億3940万
- 2017年3月31日 -4.37%
- 1億3331万
- 2018年3月31日 +31.77%
- 1億7566万
- 2019年3月31日 -5.53%
- 1億6594万
- 2020年3月31日 +69.29%
- 2億8092万
- 2021年3月31日 -57.94%
- 1億1814万
- 2022年3月31日 +20.74%
- 1億4265万
- 2023年3月31日 -28.74%
- 1億164万
- 2024年3月31日 +27.25%
- 1億2935万
- 2025年3月31日 -30.77%
- 8954万
- 2026年3月31日 +153.97%
- 2億2741万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは外食需要の堅調な推移や省力化ニーズの高まりを捉えることで、引き続き着実に売上を伸ばしました。主業である青果物流通事業を担うデリカフーズ㈱において、継続的に取引業種バランスの最適化を図りながら、新たな取引先ニーズへの積極的な対応を進めました。また、消費者向けミールキットを手掛ける楽彩㈱を中心に、BtoC事業の拡充も推し進めました。物流部門を担うエフエスロジスティックス㈱も、グループ向け売上が順調に拡大したことに加え、新規開拓によるグループ外売上の拡大に努めました。以上の結果、当連結会計年度における売上高は、62,219百万円(前期比5.9%増)と4年連続で過去最高を更新しました。2026/06/25 16:00
一方、損益面も増収に伴い堅調な推移を続けました。青果物事業では、一部品目で猛暑を背景とする価格高騰の影響はあったものの、今年度から始まった本部集中仕入制度の奏功もあり調達コスト・在庫の厳格管理、廃棄ロスの削減が進んだこと、人員配置・物流の最適化など現場オペレーションの効率化を一層図ったことで市況変動に適切に対応いたしました。以上の結果、当連結会計年度の営業利益は2,109百万円(前期比161.9%増)、経常利益は2,172百万円(前期比145.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,515百万円(前期比179.6%増)と、いずれも大幅な増益となり過去最高を更新しました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- また、関係会社貸付金については、財政状態及び経営成績の悪化等により債権の実質価額の減少が認められた場合に、個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込み額を貸倒引当金として計上することとしております。2026/06/25 16:00
関係会社投融資の評価は、関係会社の事業計画に基づく将来売上予測及び営業利益予測等に基づいて検討を行っております。
なお、当該見積りは不確実性を伴うため、経営環境の著しい変化があった場合には、翌事業年度において関係会社投融資に関連する損失の計上が必要となる可能性があります。