ほくやく・竹山 HD(3055)の営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億9300万
- 2009年3月31日 -41.76%
- 12億1900万
- 2010年3月31日 +46.92%
- 17億9100万
- 2011年3月31日 -41.99%
- 10億3900万
- 2012年3月31日 +75.17%
- 18億2000万
- 2013年3月31日 +7.53%
- 19億5700万
- 2014年3月31日 +17.99%
- 23億900万
- 2015年3月31日 -25.21%
- 17億2700万
- 2016年3月31日 +38.91%
- 23億9900万
- 2017年3月31日 -13.13%
- 20億8400万
- 2018年3月31日 +19.87%
- 24億9800万
- 2019年3月31日 -1.6%
- 24億5800万
- 2020年3月31日 +20.95%
- 29億7300万
- 2021年3月31日 -51.4%
- 14億4500万
- 2022年3月31日 +47.47%
- 21億3100万
- 2023年3月31日 +23.32%
- 26億2800万
- 2024年3月31日 +7.57%
- 28億2700万
- 2025年3月31日 +3.54%
- 29億2700万
- 2026年3月31日 -42.26%
- 16億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 4億9300万
- 2009年3月31日 +0.61%
- 4億9600万
- 2010年3月31日 -14.72%
- 4億2300万
- 2011年3月31日 +32.39%
- 5億6000万
- 2012年3月31日 +15.54%
- 6億4700万
- 2013年3月31日 -1.08%
- 6億4000万
- 2014年3月31日 -4.22%
- 6億1300万
- 2015年3月31日 -10.6%
- 5億4800万
- 2016年3月31日 +2.74%
- 5億6300万
- 2017年3月31日 -18.47%
- 4億5900万
- 2018年3月31日 +99.13%
- 9億1400万
- 2019年3月31日 +512.25%
- 55億9600万
- 2020年3月31日 -92.62%
- 4億1300万
- 2021年3月31日 +79.42%
- 7億4100万
- 2022年3月31日 -76.52%
- 1億7400万
- 2023年3月31日 +309.2%
- 7億1200万
- 2024年3月31日 -46.35%
- 3億8200万
- 2025年3月31日 -16.23%
- 3億2000万
- 2026年3月31日 -90.31%
- 3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/25 9:30
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 9:30 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 9:30
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 その他の調整額 93 - 連結財務諸表の営業利益 2,927 1,690
- #4 役員報酬(連結)
- a.業績連動報酬の決定基準2026/06/25 9:30
取締役の業績連動報酬額(取締役賞与)の決定にあたっては、「経常利益」実績を基準とする。利益体系においては、本業での利益を示す営業利益のほかに手数料等の営業外収益においても重要な利益要素を占めていることから、それらを含めた経常利益を当社の重要な指標とする。
b.業績連動報酬の決定方法 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度においては、過去最高額の売上を確保いたしましたが、利益面では仕入価格の高騰に加えて経費面での情報セキュリティ体制の強化、全従業員に向けた物価上昇対策のための特別手当の支給もあり減益となりました。2026/06/25 9:30
以上の状況のもと、当連結会計年度における売上高は3,036億67百万円(前年同期比4.9%増)、営業利益は16億90百万円(同42.3%減)、経常利益は24億17百万円(同33.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、16億83百万円(同31.9%減)となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。