東武ストア（8274）の商品の推移 - 四半期

【期間】

連結

2010年2月28日: 20億2100万
2010年11月30日 +12.96%: 22億8300万
2011年2月28日 -9.24%: 20億7200万
2011年5月31日 +1.88%: 21億1100万
2011年8月31日 -7.82%: 19億4600万
2011年11月30日 +17.99%: 22億9600万
2012年2月29日 -8.75%: 20億9500万
2012年5月31日 +5.78%: 22億1600万
2012年8月31日 -6.77%: 20億6600万
2012年11月30日 +18.64%: 24億5100万
2013年2月28日 -9.42%: 22億2000万
2013年5月31日 +9.19%: 24億2400万
2013年8月31日 -5.78%: 22億8400万
2013年11月30日 +11.73%: 25億5200万
2014年2月28日 -9.44%: 23億1100万
2014年5月31日 +1.3%: 23億4100万
2014年8月31日 -11.49%: 20億7200万
2014年11月30日 +9.46%: 22億6800万
2015年2月28日 -9.83%: 20億4500万
2015年5月31日 +2%: 20億8600万
2015年8月31日 -8.58%: 19億700万
2015年11月30日 +17.99%: 22億5000万
2016年2月29日 -10.84%: 20億600万
2016年5月31日 +2.89%: 20億6400万
2016年8月31日 -3.54%: 19億9100万
2016年11月30日 +4.42%: 20億7900万
2017年2月28日 -10.39%: 18億6300万
2017年5月31日 +9.34%: 20億3700万
2017年8月31日 -9.72%: 18億3900万
2017年11月30日 +10.33%: 20億2900万
2018年2月28日 -10.45%: 18億1700万
2018年5月31日 +3.96%: 18億8900万
2018年8月31日 -5.03%: 17億9400万

個別

2009年2月28日: 20億500万
2010年2月28日 +0.5%: 20億1500万
2011年2月28日 +2.48%: 20億6500万
2012年2月29日 +1.16%: 20億8900万
2013年2月28日 +6.03%: 22億1500万
2014年2月28日 +4.06%: 23億500万
2015年2月28日 -11.54%: 20億3900万
2016年2月29日 -1.91%: 20億
2017年2月28日 -7.2%: 18億5600万
2018年2月28日 -2.1%: 18億1700万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	第3四半期会計期間末現在発行数(株)(平成29年11月30日)	提出日現在発行数(株)(平成30年1月11日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	6,362,644	6,362,644	東京証券取引所市場第一部	単元株式数は100株であります
計	6,362,644	6,362,644	―	―

2018/01/11 9:02

#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

[小売業] 売上高 590億80百万円(前年同期比0.6%減)
株式会社東武ストアにおきましては、主な販売施策として、売場の積極的なスペース・アロケーション(お客様のニーズに合った最適な売場スペースや売場構成への変更)の実施、タイムマーチャンダイジング(時間帯によって変わるお客様ニーズに適う商品を適切な数量・容量・タイミング等で提供すること)の強化、売上に見合った適正な仕入と在庫管理の徹底によるチャンスロス及び商品ロスの低減などにより粗利益率の改善を図り利益重視の施策を徹底しました。また、主な商品施策として、伸長しているカテゴリー(商品群)、嗜好性の高い商品の拡大並びに売上減少カテゴリーの縮小、名物商品及び地産地消商品の開発を行うとともに改装店舗を中心に「100円ベーカリー」の導入を積極的に行いました。
その他の施策として、人件費上昇の対策としてお支払いセルフレジを導入する一方、店舗オペレーションの見直し等による作業効率の向上により増加する人件費の圧縮に努めました。

2018/01/11 9:02