- 8198
- 2026/09/25
- 時価
- 1085億円
- PER 予
- 11.64倍
- 2010年以降
- 8.69-26.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.38-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.5%
- ROE 予
- 9.68%
- ROA 予
- 6%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
マックスバリュ東海(8198)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 4億8775万
- 2013年2月28日 -3.57%
- 4億7032万
- 2013年5月31日 +135.23%
- 11億634万
- 2013年8月31日 -30.75%
- 7億6617万
- 2013年11月30日 -87.9%
- 9267万
- 2014年2月28日 +515.93%
- 5億7082万
- 2014年5月31日 +92.66%
- 10億9973万
- 2014年8月31日 -29.09%
- 7億7982万
- 2014年11月30日 -86.98%
- 1億152万
- 2015年2月28日 +508.39%
- 6億1769万
- 2015年5月31日 +99.07%
- 12億2966万
- 2015年8月31日 -22.94%
- 9億4752万
- 2015年11月30日 -70.42%
- 2億8030万
- 2016年2月29日 +210.16%
- 8億6938万
- 2016年5月31日 +44.47%
- 12億5600万
- 2016年8月31日 -28.42%
- 8億9900万
- 2016年11月30日 -78.53%
- 1億9300万
- 2017年2月28日 +298.45%
- 7億6900万
- 2017年5月31日 +49.8%
- 11億5200万
- 2017年8月31日 -34.38%
- 7億5600万
- 2017年11月30日 -84.66%
- 1億1600万
- 2018年2月28日 +365.52%
- 5億4000万
- 2018年5月31日 +80.37%
- 9億7400万
- 2018年8月31日 -31.11%
- 6億7100万
- 2018年11月30日 -84.2%
- 1億600万
- 2019年2月28日 +423.58%
- 5億5500万
- 2019年5月31日 +81.44%
- 10億700万
- 2019年8月31日 -40.81%
- 5億9600万
- 2019年11月30日 -60.07%
- 2億3800万
- 2020年2月29日 +347.9%
- 10億6600万
- 2020年5月31日 +136.59%
- 25億2200万
- 2020年8月31日 -20.94%
- 19億9400万
- 2020年11月30日 -35.86%
- 12億7900万
- 2021年2月28日 +64.27%
- 21億100万
- 2021年5月31日 -3.09%
- 20億3600万
- 2021年8月31日 -30.7%
- 14億1100万
- 2021年11月30日 -54.5%
- 6億4200万
- 2022年2月28日 +167.29%
- 17億1600万
- 2022年5月31日 +16.38%
- 19億9700万
- 2022年8月31日 -49.32%
- 10億1200万
- 2022年11月30日 -81.32%
- 1億8900万
- 2023年2月28日 +446.56%
- 10億3300万
- 2023年5月31日 +106%
- 21億2800万
- 2023年8月31日 -15.41%
- 18億
- 2023年11月30日 -27.89%
- 12億9800万
- 2024年2月29日 +84.51%
- 23億9500万
- 2024年5月31日 -19.04%
- 19億3900万
- 2024年8月31日 -44.3%
- 10億8000万
- 2024年11月30日 -82.69%
- 1億8700万
- 2025年2月28日 +475.4%
- 10億7600万
- 2025年5月31日 +75.65%
- 18億9000万
- 2025年8月31日 -45.29%
- 10億3400万
- 2025年11月30日 -82.4%
- 1億8200万
- 2026年2月28日 +471.43%
- 10億4000万
- 2026年5月31日 +80.67%
- 18億7900万
個別
- 2009年2月28日
- 4億8775万
- 2010年2月28日 -3.57%
- 4億7036万
- 2010年11月30日 -59.71%
- 1億8952万
- 2011年2月28日 +249.18%
- 6億6179万
- 2011年5月31日 +56.62%
- 10億3653万
- 2011年8月31日 -37.01%
- 6億5292万
- 2011年11月30日 -88.78%
- 7326万
- 2012年2月29日 +603.51%
- 5億1539万
- 2012年5月31日 +91.9%
- 9億8902万
- 2012年8月31日 -36.13%
- 6億3171万
- 2012年11月30日 -88.01%
- 7576万
- 2013年2月28日 +520.75%
- 4億7032万
- 2014年2月28日 +21.37%
- 5億7082万
- 2015年2月28日 +3.46%
- 5億9057万
- 2016年2月29日 +41.94%
- 8億3827万
- 2017年2月28日 -11.96%
- 7億3800万
- 2018年2月28日 -32.93%
- 4億9500万
- 2019年2月28日 +3.64%
- 5億1300万
- 2020年2月29日 +95.52%
- 10億300万
- 2021年2月28日 +102.39%
- 20億3000万
- 2022年2月28日 -18.77%
- 16億4900万
- 2023年2月28日 -40.08%
- 9億8800万
- 2024年2月29日 +135.22%
- 23億2400万
- 2025年2月28日 -55.72%
- 10億2900万
- 2026年2月28日 -0.97%
- 10億1900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/18 11:01
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 従業員給料及び賞与 39,578百万円 40,343百万円 賞与引当金繰入額 1,064 1,027 役員業績報酬引当金繰入額 35 33 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
主として「企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書」第四に定める、売価還元平均原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/05/18 11:01建物及び構築物 (営業店舗) 20年 (建物附属設備) 2~20年 (構築物) 2~20年 工具、器具及び備品 2~20年 機械装置及び運搬具 2~10年 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/05/18 11:01
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金(固定) 7 - - 7 賞与引当金 1,029 1,019 1,029 1,019 役員業績報酬引当金 32 29 32 29 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/18 11:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 未払事業税 136百万円 128百万円 賞与引当金損金算入限度超過額 322 315 減価償却費損金算入限度超過額 1,929 2,016
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/18 11:01
(注)1.評価性引当額が674百万円減少しております。この減少の主な内容は、連結子会社イオンマックスバリュ(広州)商業有限公司において、当該子会社の清算が結了したことにより、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 未払事業税 137 134 賞与引当金損金算入限度超過額 328 323 減価償却費損金算入限度超過額 1,936 2,023
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
「企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書」第四に定める、売価還元平均原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2026/05/18 11:01