SRS HD（8163）の商品の推移 - 四半期

【期間】

連結

2013年3月31日: 3477万
2013年6月30日 +1.63%: 3534万
2013年9月30日 +2.38%: 3618万
2013年12月31日 +5.9%: 3831万
2014年3月31日 -9.62%: 3463万
2014年6月30日 +5.03%: 3637万
2014年9月30日 +0.98%: 3673万
2014年12月31日 +2.19%: 3753万
2015年3月31日 -3.04%: 3639万
2015年6月30日 -10.41%: 3260万
2015年9月30日 +15.24%: 3757万
2015年12月31日 +11.74%: 4198万
2016年3月31日 -1.69%: 4127万
2016年6月30日 -0.25%: 4117万
2016年9月30日 -2.29%: 4023万
2016年12月31日 +0.74%: 4053万
2017年3月31日 -5.18%: 3843万
2017年6月30日 +3.6%: 3981万
2017年9月30日 -1.47%: 3923万
2017年12月31日 +1.52%: 3982万
2018年3月31日 -4.78%: 3792万
2018年6月30日 +5.06%: 3984万
2018年9月30日 -5.12%: 3780万
2018年12月31日 +3.14%: 3899万
2019年3月31日 -3.76%: 3752万
2019年6月30日 -8.9%: 3418万
2019年9月30日 +0.56%: 3437万
2019年12月31日 +5.96%: 3642万
2020年3月31日 +24.94%: 4550万
2020年6月30日 +1.65%: 4626万
2020年9月30日 -3.89%: 4446万
2020年12月31日 -1.91%: 4361万
2021年3月31日 +4.23%: 4545万
2021年6月30日 +2.1%: 4641万
2021年9月30日 +1.75%: 4722万
2021年12月31日 -4.76%: 4497万
2022年3月31日 +40.14%: 6302万
2022年6月30日 +3.53%: 6525万
2022年9月30日 -1.45%: 6430万
2022年12月31日 +20.42%: 7743万
2023年3月31日 -24.47%: 5848万
2023年6月30日 +2.44%: 5991万
2023年9月30日 +3.86%: 6222万
2023年12月31日 +21.57%: 7565万
2024年3月31日 -23.13%: 5815万
2024年6月30日 +4.86%: 6098万
2024年9月30日 +1.95%: 6217万
2024年12月31日 +26.77%: 7881万
2025年3月31日 -24.96%: 5914万
2025年6月30日 +6.96%: 6325万
2025年9月30日 -0.64%: 6285万
2025年12月31日 +31.34%: 8255万
2026年3月31日 -35.49%: 5325万

個別

2008年3月31日: 3465万
2013年3月31日 +0.36%: 3477万
2014年3月31日 -0.41%: 3463万
2015年3月31日 +5.09%: 3639万
2016年3月31日 +13.42%: 4127万
2017年3月31日 -6.9%: 3843万
2022年3月31日 -98.99%: 38万
2023年3月31日 +14.69%: 44万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第2四半期会計期間末現在発行数(株)(令和5年9月30日)	提出日現在発行数(株)(令和5年11月10日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	41,470,184	41,470,184	東京証券取引所プライム市場	単元株式数100株
計	41,470,184	41,470,184	―	―

2023/11/10 9:17

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当第2四半期連結累計期間の業績は、令和5年3月のマスク着用ルールの緩和や令和5年5月の新型コロナウイルス感染症の感染法上の分類の5類への引き下げ、訪日外国人の増加や政府や自治体による全国旅行支援の延長、プレミアム付商品券施策の実施等に伴い、社会経済活動の正常化が図られ、来店客数も回復基調となり、売上高は新型コロナウイルス第7波の影響を受けた前年実績を大きく上回りました。一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や為替相場の円安進行、原材料価格やエネルギー価格の高騰、人手不足による人件費コストの上昇等、依然として厳しい経営環境が継続しているものの、前連結会計年度に実施した収益性改善に向けた諸施策の効果や政府による光熱費の負担軽減策の支援もあり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、黒字転換し前年実績に対して大きく増益となりました。
このような状況下、当社グループは、「コロナ影響からの早期回復と既存事業の収益力強化」を基本方針とする中期経営計画の達成に向けて、「天丼・天ぷら本舗さん天」「得得」の既存業態を、より収益性の高い新モデル店舗へ転換を進めたほか、グループアプリの機能の拡充やチェックイン機の導入、配膳ロボット導入店舗の拡大等のDX施策を推進いたしました。また、令和5年2月1日付で子会社化した株式会社NISの仕入や配送、バックオフィス業務の統合に向けた取り組みを継続しPMIを推進いたしました。業態ごとの具体的な取り組みや概況については、次のとおりです。

2023/11/10 9:17