マックスバリュ中部(8171)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 1123億5209万
- 2009年10月31日 -24.31%
- 850億3466万
- 2010年1月31日 +34.11%
- 1140億3941万
- 2010年4月30日 -76.34%
- 269億8191万
- 2010年7月31日 +108.1%
- 561億4987万
- 2010年10月31日 +52.97%
- 858億9469万
- 2011年1月31日 +34.47%
- 1155億17万
- 2011年4月30日 -75.58%
- 282億782万
- 2011年7月31日 +104%
- 575億4449万
- 2011年10月31日 +53.19%
- 881億5496万
- 2012年1月31日 +35.44%
- 1193億9404万
- 2012年4月30日 -75.26%
- 295億4012万
- 2012年7月31日 +104.31%
- 603億5254万
- 2012年10月31日 -99.85%
- 9121万
- 2013年2月28日 +999.99%
- 1315億4842万
- 2013年5月31日 -72.35%
- 363億7277万
- 2013年8月31日 +103.55%
- 740億3666万
- 2013年11月30日 +50.05%
- 1110億9231万
- 2014年2月28日 +34.21%
- 1491億195万
- 2014年5月31日 -74.15%
- 385億4407万
- 2014年8月31日 +106.23%
- 794億8778万
- 2014年11月30日 +50.41%
- 1195億5611万
- 2015年2月28日 +34.28%
- 1605億4563万
- 2015年5月31日 -74.22%
- 413億8315万
- 2015年8月31日 +104%
- 844億2370万
- 2015年11月30日 +49.55%
- 1262億5815万
- 2016年2月29日 +34.17%
- 1693億9804万
- 2016年5月31日 -74.52%
- 431億6639万
- 2016年8月31日 +100.99%
- 867億5957万
- 2016年11月30日 +49.06%
- 1293億2654万
- 2017年2月28日 +33.68%
- 1728億8199万
- 2017年5月31日 -75.06%
- 431億2300万
- 2017年8月31日 +101.19%
- 867億5900万
- 2017年11月30日 +49.22%
- 1294億6200万
- 2018年2月28日 +34.28%
- 1738億4800万
- 2018年5月31日 -75.41%
- 427億5000万
- 2018年8月31日 +103.88%
- 871億5800万
- 2018年11月30日 +49.75%
- 1305億1900万
- 2019年2月28日 +33.37%
- 1740億6700万
- 2019年5月31日 -75.05%
- 434億2900万
個別
- 2009年1月31日
- 1123億3885万
- 2010年1月31日 +1.5%
- 1140億2781万
- 2011年1月31日 +1.28%
- 1154億9226万
- 2012年1月31日 +3.34%
- 1193億5121万
- 2013年2月28日 +9.88%
- 1311億3911万
- 2014年2月28日 +13.2%
- 1484億4517万
- 2015年2月28日 +7%
- 1588億3094万
- 2016年2月29日 +5.27%
- 1671億9574万
- 2017年2月28日 +2.41%
- 1712億2065万
- 2018年2月28日 +0.67%
- 1723億6300万
- 2019年2月28日 +0.29%
- 1728億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2019/05/17 9:30
単一の製品及びサービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- (3) 顧客情報の漏洩に関するリスク2019/05/17 9:30
当社グループは、個人情報の利用・保管などに関して社内ルールを設け、一般財団法人日本情報経済社会推進協会認定の「プライバシーマーク」を取得し、その管理を徹底し万全を期しておりますが、コンピューターシステムのトラブルによる情報流出や犯罪行為等による情報漏洩が発生する可能性があり、その場合、当社グループの社会的信用を失うとともに、企業イメージを損ない、売上高の減少、損害賠償の発生等、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(4) 法的規制及び品質管理に関するリスク - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 政状態及び経営成績の状況2019/05/17 9:30
当連結会計年度の営業収益(売上高とその他の営業収入の合計)は、1,785億43百万円(前年同期比0.1%増)と11期連続の増収となりましたが、人手不足による人件費の上昇、電気料金の高騰、競争激化による販売促進費の増加など販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は31億37百万円(前年同期比8.6%減)、経常利益は33億94百万円(前年同期比8.5%増)となりました。また、特別損失で減損損失5億53百万円を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は18億6百万円(前年同期比5.5%増)となりました。
なお、当社グループは、商品小売事業及びこれに付随する業務の単一事業であるため、セグメント情報の記載は省略しております。 - #4 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 2019/05/17 9:30