有価証券報告書-第45期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「役員退職慰労金」及び「災害による損失」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。なお、前連結会計年度の「役員退職慰労金」は43百万円、「災害による損失」は305百万円であります。
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」、「営業外費用」の「賃貸費用」、「特別損失」の「賃貸借契約解約損」は、開示の明瞭性を高めるため、それぞれ「営業外収益」の「その他」、「営業外費用」の「その他」、「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。なお、前連結会計年度の「受取賃貸料」は3,626百万円、「賃貸費用」は3,032百万円、「賃貸借契約解約損」は5,656百万円であります。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「商品保証引当金の増減額(△は減少)」、「賃貸借契約解約損」及び「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「セール・アンド・リースバックによる収入」、「自己株式の処分による収入」は、開示の明瞭性を高めるため、それぞれ「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。なお、前連結会計年度の「商品保証引当金の増減額(△は減少)」は254百万円、「賃貸借契約解約損」は5,656百万円、「セール・アンド・リースバックによる収入」は380百万円、「自己株式の処分による収入」は0百万円であります。