9890 マキヤ

9890
2026/03/16
時価
130億円
PER 予
8.13倍
2009年以降
4.74-66.2倍
(2009-2025年)
PBR
0.56倍
2009年以降
0.3-0.97倍
(2009-2025年)
配当 予
2.43%
ROE 予
6.94%
ROA 予
3.61%
資料
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マキヤ(9890)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
12億3841万
2009年3月31日 -11.78%
10億9250万
2009年12月31日 -40.66%
6億4833万
2010年3月31日 +15.9%
7億5141万
2010年6月30日 -61.14%
2億9196万
2010年9月30日 +69.05%
4億9357万
2010年12月31日 +107.49%
10億2411万
2011年3月31日 +23.26%
12億6231万
2011年6月30日 -66.51%
4億2281万
2011年9月30日 +47.64%
6億2423万
2011年12月31日 +51.4%
9億4511万
2012年3月31日 -3.43%
9億1271万
2012年6月30日 -82.77%
1億5724万
2012年9月30日 +94.25%
3億544万
2012年12月31日 +110.2%
6億4206万
2013年3月31日 -0.48%
6億3896万
2013年6月30日 -79.83%
1億2886万
2013年9月30日 +59%
2億489万
2013年12月31日 +171.3%
5億5588万
2014年3月31日 +28.88%
7億1640万
2014年6月30日 -87.56%
8910万
2014年9月30日 +122.99%
1億9868万
2014年12月31日 +212.06%
6億2002万
2015年3月31日 +3.67%
6億4276万
2015年6月30日 -84.91%
9702万
2015年9月30日 +79.45%
1億7410万
2015年12月31日 +196.59%
5億1637万
2016年3月31日 +19%
6億1447万
2016年6月30日 -74.93%
1億5403万
2016年9月30日 +57.78%
2億4303万
2016年12月31日 +108.97%
5億787万
2017年3月31日 -4.02%
4億8747万
2017年6月30日 -89.31%
5212万
2017年9月30日 +61.03%
8394万
2017年12月31日 +446.95%
4億5912万
2018年3月31日 -9.09%
4億1738万
2018年6月30日 -60.35%
1億6547万
2018年9月30日 +107.92%
3億4405万
2018年12月31日 +121%
7億6036万
2019年3月31日 +6.97%
8億1332万
2019年6月30日 -86.77%
1億761万
2019年9月30日 +156.46%
2億7599万
2019年12月31日 +126.81%
6億2599万
2020年3月31日 +33.37%
8億3487万
2020年6月30日 +3.37%
8億6301万
2020年9月30日 +66.36%
14億3574万
2020年12月31日 +49.71%
21億4951万
2021年3月31日 +7.26%
23億564万
2021年6月30日 -81.92%
4億1678万
2021年9月30日 +87.18%
7億8014万
2021年12月31日 +76.68%
13億7837万
2022年3月31日 +21.91%
16億8038万
2022年6月30日 -77.44%
3億7913万
2022年9月30日 +86.6%
7億745万
2022年12月31日 +91.94%
13億5790万
2023年3月31日 +20.47%
16億3581万
2023年6月30日 -70.28%
4億8612万
2023年9月30日 +103.08%
9億8724万
2023年12月31日 +83.56%
18億1215万
2024年3月31日 +22.94%
22億2784万
2024年6月30日 -80.29%
4億3907万
2024年9月30日 +111.93%
9億3054万
2024年12月31日 +94.59%
18億1074万
2025年3月31日 +25.18%
22億6670万
2025年6月30日 -73.4%
6億304万
2025年9月30日 +63.6%
9億8658万
2025年12月31日 +72.77%
17億448万

個別

2008年3月31日
9億7589万
2009年3月31日 -4.48%
9億3222万
2010年3月31日 -19.03%
7億5484万
2011年3月31日 +38.48%
10億4532万
2012年3月31日 -16.13%
8億7668万
2013年3月31日 -41.13%
5億1608万
2014年3月31日 +19.45%
6億1647万
2015年3月31日 -12.84%
5億3733万
2016年3月31日 -8.22%
4億9314万
2017年3月31日 -29.26%
3億4885万
2018年3月31日 -10.7%
3億1154万
2019年3月31日 +119.35%
6億8336万
2020年3月31日 +5.57%
7億2143万
2021年3月31日 +198.59%
21億5412万
2022年3月31日 -28.95%
15億3046万
2023年3月31日 -2.75%
14億8832万
2024年3月31日 +46.43%
21億7939万
2025年3月31日 -2.88%
21億1664万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3.セグメント資産の調整額は、その全額が全社資産であります。全社資産は、報告セグメントに帰属しない資産であります。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/30 15:36
#2 セグメント表の脚注(連結)
業収益は、売上高及び営業収入の合計金額であります。なお、連結損益計算書の不動産賃貸収入のうち、当社店舗の敷地内で営業するテナント等の収入については、「小売業」セグメントに含めております。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、その全額が全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント資産の調整額は、その全額が全社資産であります。全社資産は、報告セグメントに帰属しない資産であります。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 15:36
#3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
当事業年度において、当社の店舗の賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、新たな情報の入手に伴い、原状回復費用に関しての見積りの変更を行ないました。この見積りの変更による増加額648,146千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。
なお、当該見積りの変更及び減損損失の計上により当事業年度の営業利益、経常利益がそれぞれ40,769千円、税金等調整前当期純利益が63,146千円減少しております。
2025/06/30 15:36
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
2025/06/30 15:36
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、当連結会計年度の業績は、営業収益は89,448百万円(前期比15.7%増)、営業利益は2,266百万円(前期比1.7%増)、経常利益は2,366百万円(前期比1.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,497百万円(前期比3.0%増)となりました。
また、来店客数の前期比は3.0%増、一人当たり買上げ点数の前期比は0.3%増、客単価の前期比は3.5%増となりました。
2025/06/30 15:36
#6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、当社の店舗の賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務等について、新たな情報の入手に伴い、原状回復費用に関しての見積りの変更を行ないました。
この見積りの変更による増加額649,723千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。なお、当該見積りの変更及び減損損失の計上により当連結会計年度の営業利益、経常利益がそれぞれ40,769千円、税金等調整前当期純利益が63,146千円減少しております。
2025/06/30 15:36
#7 配当政策(連結)
3【配当政策】
当社は、利益配分につきましては、新規出店投資、災害リスク対策、地域社会等への貢献及び環境対策投資等の将来の事業展望に備え、内部留保による企業体質の強化と、企業価値・株主価値の向上を図ることを、経営の最重要課題として位置づけており、株主の皆様には安定した配当を維持することが望ましいと考えております。また、営業利益率の改善など効率的な企業経営を通じ資本収益性を高めることにより、PBRの改善に取り組みながら利益配分を行っていく方針としております。
また、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針とし、配当の決定機関は、取締役会であります。
2025/06/30 15:36

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