マキヤ(9890)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億3841万
- 2009年3月31日 -11.78%
- 10億9250万
- 2009年12月31日 -40.66%
- 6億4833万
- 2010年3月31日 +15.9%
- 7億5141万
- 2010年6月30日 -61.14%
- 2億9196万
- 2010年9月30日 +69.05%
- 4億9357万
- 2010年12月31日 +107.49%
- 10億2411万
- 2011年3月31日 +23.26%
- 12億6231万
- 2011年6月30日 -66.51%
- 4億2281万
- 2011年9月30日 +47.64%
- 6億2423万
- 2011年12月31日 +51.4%
- 9億4511万
- 2012年3月31日 -3.43%
- 9億1271万
- 2012年6月30日 -82.77%
- 1億5724万
- 2012年9月30日 +94.25%
- 3億544万
- 2012年12月31日 +110.2%
- 6億4206万
- 2013年3月31日 -0.48%
- 6億3896万
- 2013年6月30日 -79.83%
- 1億2886万
- 2013年9月30日 +59%
- 2億489万
- 2013年12月31日 +171.3%
- 5億5588万
- 2014年3月31日 +28.88%
- 7億1640万
- 2014年6月30日 -87.56%
- 8910万
- 2014年9月30日 +122.99%
- 1億9868万
- 2014年12月31日 +212.06%
- 6億2002万
- 2015年3月31日 +3.67%
- 6億4276万
- 2015年6月30日 -84.91%
- 9702万
- 2015年9月30日 +79.45%
- 1億7410万
- 2015年12月31日 +196.59%
- 5億1637万
- 2016年3月31日 +19%
- 6億1447万
- 2016年6月30日 -74.93%
- 1億5403万
- 2016年9月30日 +57.78%
- 2億4303万
- 2016年12月31日 +108.97%
- 5億787万
- 2017年3月31日 -4.02%
- 4億8747万
- 2017年6月30日 -89.31%
- 5212万
- 2017年9月30日 +61.03%
- 8394万
- 2017年12月31日 +446.95%
- 4億5912万
- 2018年3月31日 -9.09%
- 4億1738万
- 2018年6月30日 -60.35%
- 1億6547万
- 2018年9月30日 +107.92%
- 3億4405万
- 2018年12月31日 +121%
- 7億6036万
- 2019年3月31日 +6.97%
- 8億1332万
- 2019年6月30日 -86.77%
- 1億761万
- 2019年9月30日 +156.46%
- 2億7599万
- 2019年12月31日 +126.81%
- 6億2599万
- 2020年3月31日 +33.37%
- 8億3487万
- 2020年6月30日 +3.37%
- 8億6301万
- 2020年9月30日 +66.36%
- 14億3574万
- 2020年12月31日 +49.71%
- 21億4951万
- 2021年3月31日 +7.26%
- 23億564万
- 2021年6月30日 -81.92%
- 4億1678万
- 2021年9月30日 +87.18%
- 7億8014万
- 2021年12月31日 +76.68%
- 13億7837万
- 2022年3月31日 +21.91%
- 16億8038万
- 2022年6月30日 -77.44%
- 3億7913万
- 2022年9月30日 +86.6%
- 7億745万
- 2022年12月31日 +91.94%
- 13億5790万
- 2023年3月31日 +20.47%
- 16億3581万
- 2023年6月30日 -70.28%
- 4億8612万
- 2023年9月30日 +103.08%
- 9億8724万
- 2023年12月31日 +83.56%
- 18億1215万
- 2024年3月31日 +22.94%
- 22億2784万
- 2024年6月30日 -80.29%
- 4億3907万
- 2024年9月30日 +111.93%
- 9億3054万
- 2024年12月31日 +94.59%
- 18億1074万
- 2025年3月31日 +25.18%
- 22億6670万
- 2025年6月30日 -73.4%
- 6億304万
- 2025年9月30日 +63.6%
- 9億8658万
- 2025年12月31日 +72.77%
- 17億448万
個別
- 2008年3月31日
- 9億7589万
- 2009年3月31日 -4.48%
- 9億3222万
- 2010年3月31日 -19.03%
- 7億5484万
- 2011年3月31日 +38.48%
- 10億4532万
- 2012年3月31日 -16.13%
- 8億7668万
- 2013年3月31日 -41.13%
- 5億1608万
- 2014年3月31日 +19.45%
- 6億1647万
- 2015年3月31日 -12.84%
- 5億3733万
- 2016年3月31日 -8.22%
- 4億9314万
- 2017年3月31日 -29.26%
- 3億4885万
- 2018年3月31日 -10.7%
- 3億1154万
- 2019年3月31日 +119.35%
- 6億8336万
- 2020年3月31日 +5.57%
- 7億2143万
- 2021年3月31日 +198.59%
- 21億5412万
- 2022年3月31日 -28.95%
- 15億3046万
- 2023年3月31日 -2.75%
- 14億8832万
- 2024年3月31日 +46.43%
- 21億7939万
- 2025年3月31日 -2.88%
- 21億1664万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント資産の調整額は、その全額が全社資産であります。全社資産は、報告セグメントに帰属しない資産であります。2025/06/30 15:36
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 業収益は、売上高及び営業収入の合計金額であります。なお、連結損益計算書の不動産賃貸収入のうち、当社店舗の敷地内で営業するテナント等の収入については、「小売業」セグメントに含めております。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、その全額が全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント資産の調整額は、その全額が全社資産であります。全社資産は、報告セグメントに帰属しない資産であります。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 15:36 - #3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 当事業年度において、当社の店舗の賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、新たな情報の入手に伴い、原状回復費用に関しての見積りの変更を行ないました。この見積りの変更による増加額648,146千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。2025/06/30 15:36
なお、当該見積りの変更及び減損損失の計上により当事業年度の営業利益、経常利益がそれぞれ40,769千円、税金等調整前当期純利益が63,146千円減少しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2025/06/30 15:36
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の業績は、営業収益は89,448百万円(前期比15.7%増)、営業利益は2,266百万円(前期比1.7%増)、経常利益は2,366百万円(前期比1.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,497百万円(前期比3.0%増)となりました。2025/06/30 15:36
また、来店客数の前期比は3.0%増、一人当たり買上げ点数の前期比は0.3%増、客単価の前期比は3.5%増となりました。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、当社の店舗の賃貸借契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務等について、新たな情報の入手に伴い、原状回復費用に関しての見積りの変更を行ないました。2025/06/30 15:36
この見積りの変更による増加額649,723千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。なお、当該見積りの変更及び減損損失の計上により当連結会計年度の営業利益、経常利益がそれぞれ40,769千円、税金等調整前当期純利益が63,146千円減少しております。 - #7 配当政策(連結)
- 3【配当政策】2025/06/30 15:36
当社は、利益配分につきましては、新規出店投資、災害リスク対策、地域社会等への貢献及び環境対策投資等の将来の事業展望に備え、内部留保による企業体質の強化と、企業価値・株主価値の向上を図ることを、経営の最重要課題として位置づけており、株主の皆様には安定した配当を維持することが望ましいと考えております。また、営業利益率の改善など効率的な企業経営を通じ資本収益性を高めることにより、PBRの改善に取り組みながら利益配分を行っていく方針としております。
また、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針とし、配当の決定機関は、取締役会であります。