ジョイフル（9942）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年12月31日: 9606万
2009年12月31日 +12.63%: 1億820万
2010年12月31日 -14.24%: 9278万
2011年12月31日 -15.94%: 7800万
2012年12月31日 -14.1%: 6700万
2013年12月31日 -11.94%: 5900万
2014年12月31日 +13.56%: 6700万
2015年12月31日 +7.46%: 7200万
2016年12月31日 +63.89%: 1億1800万
2017年12月31日 +11.86%: 1億3200万
2018年6月30日 +562.12%: 8億7400万
2019年6月30日 -67.28%: 2億8600万
2020年6月30日 +96.85%: 5億6300万
2021年6月30日 -11.72%: 4億9700万
2022年6月30日 -14.69%: 4億2400万
2023年6月30日 -14.62%: 3億6200万
2024年6月30日 ±0%: 3億6200万
2025年6月30日 +8.29%: 3億9200万

個別

2008年12月31日: 9194万
2009年12月31日 +17.68%: 1億820万
2010年12月31日 -14.24%: 9278万
2011年12月31日 -15.94%: 7800万
2012年12月31日 -14.1%: 6700万
2013年12月31日 -11.94%: 5900万
2014年12月31日 +13.56%: 6700万
2015年12月31日 +7.46%: 7200万
2016年12月31日 +63.89%: 1億1800万
2017年12月31日 +11.86%: 1億3200万
2018年6月30日 +3.03%: 1億3600万
2019年6月30日 +110.29%: 2億8600万
2020年6月30日 +96.85%: 5億6300万
2021年6月30日 -11.72%: 4億9700万
2022年6月30日 -14.69%: 4億2400万
2023年6月30日 -14.39%: 3億6300万
2024年6月30日 -0.28%: 3億6200万
2025年6月30日 +9.12%: 3億9500万

有報情報

#1 事業等のリスク

(10) 固定資産の減損に関するリスク
当社グループは、店舗用資産等として有形固定資産及び無形固定資産を有しており、当連結会計年度末の総資産に占める割合は半分以上となっております。当社グループの店舗用資産等について実質的価値の下落や事業計画の見直し等により個店別収益が著しく低下し、有形固定資産及び無形固定資産の多額の減損処理が今後必要となった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(11) 感染症の流行に関するリスク

2025/09/16 17:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

建物及び構築物 10～47年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2025/09/16 17:00

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは前期比2,060百万円減少して△3,954百万円となりました。投資活動によるキャッシュ・フローの主な内訳は、有形及び無形固定資産の取得による支出△3,018百万円、投資有価証券の取得による支出△1,005百万円、敷金及び保証金の回収による収入30百万円、その他44百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2025/09/16 17:00

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度		当事業年度
有形固定資産		18,466		19,940
無形固定資産		362		395
減損損失		243		212

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)固定資産の減損」の内容と同一であります。

2025/09/16 17:00

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度		当連結会計年度
有形固定資産		19,010		20,602
無形固定資産		362		392
減損損失		246		250

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、事業用資産については主に独立した会計単位である店舗単位で、賃貸用資産及び遊休資産については物件単位で、資産のグルーピングを行っております。ただし、事業用資産のうち工場及び配送センターについては、共用資産としております。固定資産のうち減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/09/16 17:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

構築物 10～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2025/09/16 17:00