サンデー(7450)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 531億586万
- 2009年11月20日 -29.15%
- 376億2676万
- 2010年2月20日 +30.87%
- 492億4076万
- 2010年5月20日 -76.04%
- 117億9669万
- 2010年8月20日 +107.91%
- 245億2699万
- 2010年11月20日 +45.29%
- 356億3581万
- 2011年2月20日 +32.33%
- 471億5712万
- 2011年5月20日 -72.63%
- 129億486万
- 2011年8月20日 +111.01%
- 272億3041万
- 2011年11月20日 +43.71%
- 391億3354万
- 2012年2月20日 +30.36%
- 510億1276万
- 2012年5月20日 -77.93%
- 112億5619万
- 2012年8月20日 +112.69%
- 239億4114万
- 2012年11月20日 +46.14%
- 349億8736万
- 2012年11月30日 -0%
- 349億8700万
- 2013年2月28日 +34.52%
- 470億6438万
- 2013年5月31日 -74.88%
- 118億2311万
- 2013年8月31日 +106.09%
- 243億6620万
- 2013年11月30日 +47.29%
- 358億8849万
- 2014年2月28日 +30.69%
- 469億301万
- 2014年5月31日 -72.82%
- 127億4875万
- 2014年8月31日 +97.89%
- 252億2841万
- 2014年11月30日 +44.6%
- 364億7958万
- 2015年2月28日 +29.21%
- 471億3525万
- 2015年5月31日 -73.51%
- 124億8731万
- 2015年8月31日 +100.08%
- 249億8420万
個別
- 2009年2月20日
- 405億2257万
- 2010年2月20日 -7.87%
- 373億3428万
- 2011年2月20日 -3.93%
- 358億6838万
- 2012年2月20日 +11.28%
- 399億1461万
- 2013年2月28日 -4.78%
- 380億583万
- 2014年2月28日 +0.49%
- 381億9197万
- 2015年2月28日 +1.09%
- 386億894万
- 2015年11月30日 -17.72%
- 317億6726万
- 2016年2月29日 +33.43%
- 423億8688万
- 2016年5月31日 -70.38%
- 125億5499万
- 2016年8月31日 +99.93%
- 251億166万
- 2016年11月30日 +46.3%
- 367億2390万
- 2017年2月28日 +29.16%
- 474億3110万
- 2017年5月31日 -73.73%
- 124億5910万
- 2017年8月31日 +103.15%
- 253億1060万
- 2017年11月30日 +46.46%
- 370億6972万
- 2018年2月28日 +29%
- 478億1851万
- 2018年5月31日 -73.19%
- 128億2183万
- 2018年8月31日 +98.53%
- 254億5497万
- 2018年11月30日 +47.29%
- 374億9163万
- 2019年2月28日 +30.37%
- 488億7635万
- 2019年5月31日 -73.97%
- 127億2319万
- 2019年8月31日 +100.53%
- 255億1359万
- 2019年11月30日 +48.86%
- 379億7922万
- 2020年2月29日 +29.81%
- 493億182万
- 2020年5月31日 -72.55%
- 135億3561万
- 2020年8月31日 +102.92%
- 274億6702万
- 2020年11月30日 +44.77%
- 397億6416万
- 2021年2月28日 +31.02%
- 521億41万
- 2021年5月31日 -74.38%
- 133億4864万
- 2021年8月31日 +97.1%
- 263億1050万
- 2021年11月30日 +44.92%
- 381億2999万
- 2022年2月28日 +30.44%
- 497億3617万
- 2022年5月31日 -73.97%
- 129億4589万
- 2022年8月31日 +95.48%
- 253億633万
- 2022年11月30日 +47.52%
- 373億3183万
- 2023年2月28日 +31.51%
- 490億9418万
- 2023年5月31日 -74.3%
- 126億1848万
- 2023年8月31日 +97.78%
- 249億5633万
- 2023年11月30日 +45.96%
- 364億2681万
- 2024年2月29日 +30.06%
- 473億7702万
- 2024年5月31日 -73.7%
- 124億6135万
- 2024年8月31日 +97.8%
- 246億4900万
- 2024年11月30日 +44.57%
- 356億3440万
- 2025年2月28日 +30.74%
- 465億8747万
- 2025年5月31日 -73.71%
- 122億4729万
- 2025年8月31日 +102.88%
- 248億4779万
- 2025年11月30日 +45.54%
- 361億6355万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- 当事業年度における四半期情報等2025/05/16 16:20
(累計期間) 第1四半期 中間会計期間 第3四半期 当事業年度 売上高(千円) 12,461,356 24,649,009 35,634,406 46,587,476 税引前中間(当期)(四半期)純利益(△は損失)(千円) 77,304 153,394 △251,199 △1,552,848 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社は、「気候変動」、「少子高齢化及び人口減少」、「人材確保及び人材育成」、「ガバナンス」を経営におけるマテリアリティ(重要課題)と位置付け、下表のとおり、重要課題が経営に影響を与え得るリスク及び機会を的確に認識した上で、継続的な取組を実施しております。2025/05/16 16:20
(3)リスク管理マテリアリティ リスク 機会 具体的な取組 ・自然災害による店舗、物流機能の低下または寸断 ・地域住民の安全・安心の確保・災害時における店舗の営業継続・生活物資の安定した供給体制の構築 ・自社物流センターでの、災害支援物資の備蓄・自治体との協定締結にもとづく連携体制の構築・非常時に備えた避難・誘導訓練の定期的な実施・本社及び店舗での定期的な設備メンテナンスの実施 人材確保及び人材育成 ・人口減少による採用人員確保の難化及び店舗への来店客数減少による売上高の減少・有資格従業員の不足による接客レベルの低下・結婚や出産、育児等を理由とする退職者の増加による人員不足 ・新卒及び中途採用における人材の確保・接客レベルをより高い水準とすることによる来店客数の増加・性別に関わりなく長く働き続けられる職場環境の構築 ・U&Iターンを促進する企業説明会への積極参加による採用人材の確保・有資格者育成や各種研修を通じた接客レベルの向上・育児・介護休暇制度等福利厚生の充実による働き続けられる環境の構築 少子高齢化及び人口減少 ・少子高齢化の進行による買い物困難者の増加 ・買い物困難者の生活物資等の調達先の確保 ・SUN急便による、お買い上げ商品の商品無料配送
当社では、内部統制委員会の下部組織として、総務部を事務局とするリスクマネジメント部会を設置し、環境、社会、ガバナンス等の様々な側面において、リスクを未然防止する体制の構築を推進しております。また、万が一リスクが発生した際には迅速かつ的確な初期対応並びに二次被害の回避に努めてまいります。リスクマネジメント部会での活動状況につきましては、年2回、取締役会にて活動内容の妥当性等について議論する場を設けており、お客さま及び従業員とその家族の安全・安心を確保するとともに、企業価値の毀損を防止するための行動を全事業所にて徹底しております。 - #3 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/05/16 16:20
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/05/16 16:20
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%を占める相手先が無いため、記載しておりません。 - #5 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略(連結)
- 当社は、「気候変動」、「少子高齢化及び人口減少」、「人材確保及び人材育成」、「ガバナンス」を経営におけるマテリアリティ(重要課題)と位置付け、下表のとおり、重要課題が経営に影響を与え得るリスク及び機会を的確に認識した上で、継続的な取組を実施しております。2025/05/16 16:20
マテリアリティ リスク 機会 具体的な取組 ・自然災害による店舗、物流機能の低下または寸断 ・地域住民の安全・安心の確保・災害時における店舗の営業継続・生活物資の安定した供給体制の構築 ・自社物流センターでの、災害支援物資の備蓄・自治体との協定締結にもとづく連携体制の構築・非常時に備えた避難・誘導訓練の定期的な実施・本社及び店舗での定期的な設備メンテナンスの実施 人材確保及び人材育成 ・人口減少による採用人員確保の難化及び店舗への来店客数減少による売上高の減少・有資格従業員の不足による接客レベルの低下・結婚や出産、育児等を理由とする退職者の増加による人員不足 ・新卒及び中途採用における人材の確保・接客レベルをより高い水準とすることによる来店客数の増加・性別に関わりなく長く働き続けられる職場環境の構築 ・U&Iターンを促進する企業説明会への積極参加による採用人材の確保・有資格者育成や各種研修を通じた接客レベルの向上・育児・介護休暇制度等福利厚生の充実による働き続けられる環境の構築 少子高齢化及び人口減少 ・少子高齢化の進行による買い物困難者の増加 ・買い物困難者の生活物資等の調達先の確保 ・SUN急便による、お買い上げ商品の商品無料配送 - #6 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/05/16 16:20
品目別に分解した売上高は以下のとおりであります。
- #7 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2025/05/16 16:20
本邦以外の外部顧客への売上高が無いため、記載を省略しております。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ③ 目標とする経営指標2025/05/16 16:20
当社は、さらなる成長を目指し、資本効率と採算重視の経営を行ってまいります。経営の効率化を進めるにあたり、重視する経営指標と中長期的な目標数値は、ROE(株主資本利益率)10%、売上高営業利益率は5%であります。業種・業態を越えた競争激化など、経営環境は厳しさを増しますが、今後さらに重要指標の向上に向け、一層の生産性改善に取り組んでまいります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度(2024年3月1日~2025年2月28日)におけるわが国経済は、世界情勢の不安定化によるエネルギー価格や原材料価格の高止まり、人件費・光熱費上昇といったコスト圧力が高まるなど、依然として先行き不透明な経営環境が続いております。また、業態の垣根を越えた競争が激化している中、度重なる光熱費や生活必需品等の値上げにより、消費者の節約志向は高まった状態が続いており、当社においても客数や買い上げ点数が伸び悩むなど、厳しい経営状況が続いております。2025/05/16 16:20
このような環境の中、変化するお客さまのニーズに対応した商品提案や売場づくりを進め、当事業年度においてホームセンター4店舗を全面活性化するなど、お客さま満足の追求に向けて取り組んでまいりました。しかしながら、長引く物価高の影響による耐久消費財の買い控えが見られたことに加え、春先の低温や夏季の東北地方への台風上陸、長引く猛暑の影響等により、DIY関連用品やガーデニング、レジャー・アウトドアなど、季節商品の需要が低下し、売上高は低調に推移いたしました。また、これらの商品群は、当社において比較的荒利益率が高く、低調に推移したことで全体の荒利益率を押し下げる結果となりました。冬期間においては、特に年末から2月にかけて東北各地で低温や記録的大雪となったことで、除雪用品や防寒作業衣料、車載用のスノーブラシなど雪対策に関連する商品群が伸長し、第4四半期期間(12月~2月)は増収に転じました。しかしながら、第3四半期累計期間(3月~11月)までのマイナス分をカバーするには至りませんでした。
一方、当社が注力しているペット専門店Zoomore(ズーモア)については、専門店ならではの品揃えやサービス、ペットと共にお客さまに楽しんでいただけるイベントの開催等が奏功し、売上高、営業利益ともに前年を上回りました。また、当社で購入した商品を宅配するだけでなく、DIYアドバイザーの資格をもつ従業員が補修・修繕・取付まで実施するSUN急便についても、少子高齢化・過疎化により買い物に不便を感じている方々の支援や、高齢者等の見守りに関する機能を果たすなど、地域のお客さまからご好評をいただき、承り件数、取扱い売上高ともに前年を上回りました。 - #10 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/05/16 16:20
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/05/16 16:20
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項 (収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。