ジーイエット(7603)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 7億8700万
- 2009年11月30日
- -27億9500万
- 2010年2月28日 -3.58%
- -28億9500万
- 2010年5月31日
- -4億4400万
- 2010年8月31日 -220.5%
- -14億2300万
- 2010年11月30日 -3.87%
- -14億7800万
- 2011年2月28日 -42.22%
- -21億200万
- 2011年5月31日
- -2億4000万
- 2011年8月31日
- -7900万
- 2011年11月30日
- 7億3400万
- 2012年2月29日 +158.17%
- 18億9500万
- 2012年5月31日 -72.14%
- 5億2800万
- 2012年8月31日 +28.03%
- 6億7600万
- 2012年11月30日 +73.82%
- 11億7500万
- 2013年2月28日 +110.21%
- 24億7000万
- 2013年5月31日 -82.67%
- 4億2800万
- 2013年8月31日 +4.67%
- 4億4800万
- 2013年11月30日 +7.14%
- 4億8000万
- 2014年2月28日 +14.38%
- 5億4900万
- 2014年5月31日 -91.8%
- 4500万
- 2014年8月31日
- -1億7900万
- 2014年11月30日
- -1億1300万
- 2015年2月28日 -8.85%
- -1億2300万
- 2015年5月31日
- 4800万
- 2015年8月31日 +35.42%
- 6500万
- 2015年11月30日 +160%
- 1億6900万
- 2016年2月29日 -7.69%
- 1億5600万
- 2016年5月31日 -32.69%
- 1億500万
- 2016年8月31日
- -1億4500万
- 2016年11月30日
- 5700万
- 2017年2月28日 +133.33%
- 1億3300万
- 2017年5月31日 -98.5%
- 200万
- 2017年8月31日
- -1億300万
- 2017年11月30日
- -7900万
- 2018年2月28日 -183.54%
- -2億2400万
- 2018年5月31日
- -1億9600万
- 2018年8月31日 -300.51%
- -7億8500万
- 2018年11月30日 -128.03%
- -17億9000万
- 2019年2月28日 -58.16%
- -28億3100万
- 2019年5月31日
- -2億7900万
- 2019年8月31日 -183.87%
- -7億9200万
- 2019年11月30日 -60.98%
- -12億7500万
- 2020年2月29日 -66.98%
- -21億2900万
- 2020年5月31日
- -8億300万
- 2020年8月31日 -27.15%
- -10億2100万
- 2020年11月30日 -14.4%
- -11億6800万
- 2021年2月28日 -50.34%
- -17億5600万
- 2021年5月31日
- -1億5600万
- 2021年8月31日 -282.69%
- -5億9700万
- 2021年11月30日 -21.44%
- -7億2500万
- 2022年2月28日 -80.55%
- -13億900万
- 2022年5月31日
- -1億3700万
- 2022年8月31日 -275.91%
- -5億1500万
- 2022年11月30日 -26.8%
- -6億5300万
- 2023年2月28日 -61.72%
- -10億5600万
- 2023年5月31日
- -1億1600万
- 2023年8月31日 -326.72%
- -4億9500万
- 2023年11月30日 -40.2%
- -6億9400万
- 2024年2月29日 -65.85%
- -11億5100万
- 2024年5月31日
- -2億200万
- 2024年8月31日 -187.62%
- -5億8100万
- 2024年11月30日 -58.69%
- -9億2200万
- 2025年2月28日 -59.65%
- -14億7200万
- 2025年5月31日
- -2億1100万
- 2025年8月31日 -180.57%
- -5億9200万
- 2025年11月30日 -109.46%
- -12億4000万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別内訳2025/05/22 16:40
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異については、税引前当期純損失を計上している
ため記載しておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益面におきましては、売上総利益は前年同期比83.5%となりました。経費面におきましては、一般管理費の抑制により、販売費及び一般管理費は前年同期比89.0%となりました。2025/05/22 16:40
これらの結果、当事業年度における売上高は13,119百万円(前年同期比14.9%減)となりました。また、営業損失は1,213百万円(前年同期は営業損失910百万円)、経常損失は1,161百万円(前年同期は経常損失854百万円)、当期純損失は1,472百万円(前年同期は当期純損失1,151百万円)となりました。
② 財政状態の状況 - #3 配当政策(連結)
- 配当政策】
当社は、利益配分につきましては、将来の社内構造改革及び設備投資に必要な内部留保を確保しつつ、配当が株主様への利益還元の重要な手段であるとの認識を持ち、近年の資本市場の動向に鑑み、安定配当主義に加え、総還元性向主義を導入することで、より積極的な利益の株主還元を実施していくことを基本方針としております。
しかしながら、当事業年度の配当につきましては、8期連続で当期純損失を計上しておりますので、誠に遺憾ながら、無配当とさせていただきます。
なお、当社は会社法第454条第5項に規定する、中間配当を行うことができる旨を定款により定めております。2025/05/22 16:40 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2025/05/22 16:40
2 1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。