梅の花グループ（7604）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年9月30日: 67億2165万
2009年9月30日 +0.8%: 67億7534万
2010年9月30日 -0.77%: 67億2345万
2010年12月31日 +4.68%: 70億3815万
2011年3月31日 -2.22%: 68億8169万
2011年6月30日 -1.54%: 67億7592万
2011年9月30日 -2.26%: 66億2275万
2011年12月31日 +5.14%: 69億6292万
2012年3月31日 -1.98%: 68億2478万
2012年6月30日 -1.89%: 66億9554万
2012年9月30日 -2.89%: 65億173万
2012年12月31日 +0.5%: 65億3433万
2013年3月31日 +5.59%: 68億9957万
2013年6月30日 -0.9%: 68億3715万
2013年9月30日 -1.63%: 67億2571万
2013年12月31日 +3.44%: 69億5687万
2014年3月31日 +3.04%: 71億6870万
2014年6月30日 +1.65%: 72億8677万
2014年9月30日 -6.8%: 67億9111万
2014年12月31日 +5.94%: 71億9470万
2015年3月31日 +8.2%: 77億8498万
2015年6月30日 -1.25%: 76億8766万
2015年9月30日 -2.53%: 74億9287万
2015年12月31日 +7.67%: 80億6741万
2016年3月31日 -0.12%: 80億5737万
2016年6月30日 -0.07%: 80億5174万
2016年9月30日 -9.12%: 73億1750万
2016年12月31日 +2.77%: 75億2031万
2017年3月31日 -2.75%: 73億1369万
2017年6月30日 +5.75%: 77億3404万
2017年9月30日 -6.85%: 72億407万
2017年12月31日 +3.81%: 74億7854万
2018年3月31日 -2.33%: 73億431万
2018年6月30日 -2.23%: 71億4134万
2018年9月30日 +28.07%: 91億4625万
2018年12月31日 +2.41%: 93億6712万
2019年4月30日 -11.43%: 82億9620万
2019年7月31日 -0.52%: 82億5320万
2019年10月31日 -2.69%: 80億3088万
2020年1月31日 -0.86%: 79億6143万
2020年4月30日 -4.57%: 75億9773万
2020年7月31日 -1.7%: 74億6888万
2020年10月31日 -1.95%: 73億2307万
2021年1月31日 -1.31%: 72億2740万
2021年4月30日 -3%: 70億1074万
2021年7月31日 -1.57%: 69億38万
2021年10月31日 -3.16%: 66億8260万
2022年1月31日 -0.7%: 66億3578万
2022年4月30日 -3.04%: 64億3432万
2022年7月31日 -1.94%: 63億945万
2022年10月31日 -1.27%: 62億2954万
2023年1月31日 -3.05%: 60億3979万
2023年4月30日 -3.66%: 58億1901万
2023年7月31日 -1.99%: 57億348万
2023年10月31日 -0.09%: 56億9857万
2024年1月31日 -1.95%: 55億8756万
2024年4月30日 +1.58%: 56億7606万
2024年7月31日 -0.59%: 56億4266万
2024年10月31日 -0.98%: 55億8725万
2025年1月31日 -4.25%: 53億4969万
2025年4月30日 -3.5%: 51億6268万
2025年7月31日 -0.92%: 51億1532万
2025年10月31日 -1.21%: 50億5340万
2026年1月31日 -1.97%: 49億5367万

個別

2020年4月30日: 29億69万
2021年4月30日 -6.77%: 27億442万
2022年4月30日 -0.24%: 26億9804万
2023年4月30日 -5.79%: 25億4195万
2024年4月30日 +4.91%: 26億6682万
2025年4月30日 -10.83%: 23億7802万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主要な資産の耐用年数は、建物及び構築物は10～38年、機械装置及び運搬具は3～10年であります。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。

2025/07/28 13:03

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日)

用途	種類	場所	減損損失(千円)
店舗	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、厨房設備、工具器具備品、長期前払費用、リース資産	北陸地区	15,025
		関東地区	71,690
		関西地区	15,935
		その他地区	5,204

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、主に店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ、退店の意思決定をした資産グループ及び遊休状態にあり今後の使用目処がたっていない資産等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物76,442千円、機械装置及び運搬具1,516千円、厨房設備12,442千円、工具器具備品16,744千円、長期前払費用309千円、リース資産399千円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく正味売却価額又は使用価値により測定しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローを4.29%で割り引いて算出しております。

2025/07/28 13:03

#3 特別損失その他に関する注記（連結）

※4.特別損失その他の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日)	当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日)
建物及び構築物除売却損	10千円	634千円
機械装置及び運搬具除売却損	139	-

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