梅の花グループ(7604)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 67億2165万
- 2009年9月30日 +0.8%
- 67億7534万
- 2010年9月30日 -0.77%
- 67億2345万
- 2011年9月30日 -1.5%
- 66億2275万
- 2012年9月30日 -1.83%
- 65億173万
- 2013年9月30日 +3.44%
- 67億2571万
- 2014年9月30日 +0.97%
- 67億9111万
- 2015年9月30日 +10.33%
- 74億9287万
- 2016年9月30日 -2.34%
- 73億1750万
- 2017年9月30日 -1.55%
- 72億407万
- 2018年9月30日 +26.96%
- 91億4625万
- 2019年4月30日 -9.29%
- 82億9620万
- 2020年4月30日 -8.42%
- 75億9773万
- 2021年4月30日 -7.73%
- 70億1074万
- 2022年4月30日 -8.22%
- 64億3432万
- 2023年4月30日 -9.56%
- 58億1901万
- 2024年4月30日 -2.46%
- 56億7606万
- 2025年4月30日 -9.04%
- 51億6268万
- 2026年4月30日 -4.8%
- 49億1503万
個別
- 2020年4月30日
- 29億69万
- 2021年4月30日 -6.77%
- 27億442万
- 2022年4月30日 -0.24%
- 26億9804万
- 2023年4月30日 -5.79%
- 25億4195万
- 2024年4月30日 +4.91%
- 26億6682万
- 2025年4月30日 -10.83%
- 23億7802万
- 2026年4月30日 -4.45%
- 22億7210万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/07/28 10:13
主要な資産の耐用年数は、建物及び構築物は10~38年、機械装置及び運搬具は3~10年であります。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2026/07/28 10:13
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。久留米セントラルキッチン 丸平商店(セントラルキッチン) 空調設備改修 建物及び構築物 8,830 千円 本社 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年5月1日 至 2025年4月30日)2026/07/28 10:13
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、主に店舗は各店舗単位とし、遊休資産はそれぞれ個別の物件ごとにグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている資産グループ、退店の意思決定をした資産グループ及び遊休状態にあり今後の使用目処がたっていない資産等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物501,781千円、機械装置及び運搬具123,033千円、厨房設備23,292千円、工具器具備品27,301千円、リース資産616千円、土地19,540千円であります。用途 種類 場所 減損損失(千円) 店舗 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、厨房設備、工具器具備品、リース資産、土地 北海道地区 17,089 北陸地区 47,001 関東地区 174,887 中部地区 18,547 関西地区 128,180 中国地区 72,862 九州地区 1,066
なお、当該資産の回収可能価額は、不動産鑑定評価額等に基づく正味売却価額又は使用価値により測定しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローを3.96%で割り引いて算出しております。 - #4 特別損失その他に関する注記(連結)
- ※5.特別損失その他の主な内訳は、次のとおりであります。2026/07/28 10:13
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 建物及び構築物除売却損 634千円 -千円 その他有形固定資産除売却損 1,159 773 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/07/28 10:13
主要な資産の耐用年数は、建物及び構築物は10~38年、機械装置及び運搬具は3~10年であります。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しており