オートウェーブ(2666)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 32億5617万
- 2011年3月31日 -1.49%
- 32億781万
- 2012年3月31日 -6.92%
- 29億8597万
- 2013年3月31日 -5%
- 28億3664万
- 2014年3月31日 -3.54%
- 27億3628万
- 2015年3月31日 -4.02%
- 26億2615万
- 2016年3月31日 -1.48%
- 25億8728万
- 2017年3月31日 -3.63%
- 24億9339万
- 2018年3月31日 -2.88%
- 24億2152万
- 2019年3月31日 -5.04%
- 22億9954万
- 2020年3月31日 -4.48%
- 21億9644万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 21億1687万
個別
- 2008年3月31日
- 26億5775万
- 2009年3月31日 -15.53%
- 22億4509万
- 2010年3月31日 +44.89%
- 32億5288万
- 2011年3月31日 -1.47%
- 32億509万
- 2012年3月31日 -6.91%
- 29億8372万
- 2013年3月31日 -4.99%
- 28億3480万
- 2014年3月31日 -3.53%
- 27億3470万
- 2015年3月31日 -4.02%
- 26億2480万
- 2016年3月31日 -1.43%
- 25億8728万
- 2017年3月31日 -3.63%
- 24億9339万
- 2018年3月31日 -2.88%
- 24億2152万
- 2019年3月31日 -5.04%
- 22億9954万
- 2020年3月31日 -4.48%
- 21億9644万
- 2021年3月31日 -3.62%
- 21億1687万
- 2022年3月31日 -4.92%
- 20億1276万
- 2023年3月31日 -2.18%
- 19億6897万
- 2024年3月31日 -4.58%
- 18億7887万
- 2025年3月31日 -3.27%
- 18億1752万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⑦店舗保証金について2025/06/20 12:58
当社は、一部の店舗について建物を賃借して出店しており、出店時に建物所有者に対して保証金の差入れを行っております。建物の所有者である法人、個人が破綻等の状況に陥り建物の継続的使用や債権の回収が困難となった場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
⑧感染症の拡大について - #2 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 12:58
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 349千円 870千円 機械装置及び運搬具 0 590 - #3 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/20 12:58
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 112,666千円 102,737千円 土地 2,454,586 2,454,586
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2025/06/20 12:58
摘 要 科 目 金 額 増加 業務スーパー富津店 内装工事他 建物 31,330 増加 業務スーパー土気店 内装工事他 建物 25,647 増加 柏沼南店 リフト設置 機械及び装置 10,201 - #5 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2025/06/20 12:58
営業店舗用建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当社は、原則として各店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。2025/06/20 12:58
土地・建物等の時価の下落や収益性の低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識します。
当該資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの見積りは、翌期予算を基礎としており、安定した営業収益の計上、将来の修繕計画及び主要な資産の今後の使用見込み等を主要な仮定としております。これらの仮定は不確実性を伴い、今後の経過によっては将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/20 12:58
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。