大戸屋 HD(2705)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億721万
- 2009年3月31日 -45.75%
- 3億2940万
- 2010年3月31日 +19.08%
- 3億9224万
- 2011年3月31日 +60.91%
- 6億3118万
- 2012年3月31日 -34.86%
- 4億1112万
- 2013年3月31日 +19.56%
- 4億9153万
- 2014年3月31日 +53.65%
- 7億5521万
- 2015年3月31日 -23.58%
- 5億7714万
- 2016年3月31日 +4.04%
- 6億48万
- 2017年3月31日 +18.22%
- 7億986万
- 2018年3月31日 -10.66%
- 6億3416万
- 2019年3月31日 -34.7%
- 4億1410万
- 2020年3月31日
- -6億4865万
- 2021年3月31日 -415.47%
- -33億4361万
- 2022年3月31日
- -5億9400万
- 2023年3月31日
- 2億7100万
- 2024年3月31日 +507.38%
- 16億4600万
- 2025年3月31日 +0.91%
- 16億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 6億3705万
- 2009年3月31日 -44.87%
- 3億5122万
- 2010年3月31日 +29.53%
- 4億5495万
- 2011年3月31日 +39.02%
- 6億3247万
- 2012年3月31日 -89.69%
- 6520万
- 2013年3月31日 +206.53%
- 1億9987万
- 2014年3月31日 +70.79%
- 3億4136万
- 2015年3月31日 -11.97%
- 3億50万
- 2016年3月31日 +22.53%
- 3億6822万
- 2017年3月31日 -9.88%
- 3億3185万
- 2018年3月31日 +7.18%
- 3億5568万
- 2019年3月31日 +6.3%
- 3億7809万
- 2020年3月31日 -66.02%
- 1億2846万
- 2021年3月31日
- -5億5474万
- 2022年3月31日
- 2億3900万
- 2023年3月31日 +36.4%
- 3億2600万
- 2024年3月31日 +7.06%
- 3億4900万
- 2025年3月31日 +14.9%
- 4億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/06/20 15:30
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の本社又は管理部門に係る費用であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △678 △682 連結財務諸表の営業利益 1,646 1,661
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一であります。2025/06/20 15:30
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- 員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数
(注)1.上表における業績連動報酬等は、前事業年度の業績連動報酬等に相当するものとして当事業年度に支給したものになります。業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容、当該業績指標を選択した理由及び業績連動報酬等の額の算定方法は、「ii.個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針の内容」に記載の通りであります。なお、「指名・報酬諮問委員会」において予め定めた業績指標は営業利益等であり、その実績(前連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日))は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益計算書及び連結包括利益計算書 連結損益計算書」に記載の通りです。
2.取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)に対する非金銭報酬等の総額の内訳は、譲渡制限付株式20百万円であります。2025/06/20 15:30 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)目標とする経営指標2025/06/20 15:30
当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を企図し、2026年3月期の目標値は売上高33,727百万円、営業利益1,732百万円を目指して参ります。当該指標の各数値については当連結会計年度末現在において予測できる事情等を基礎とした合理的な判断に基づくものであり、その達成を保証するものではありません。
(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- サステナビリティの重点課題の一つである「地域・社会への貢献」への取り組みとして、親子で楽しく学べる「食育プロジェクト」を開始し、お子様が楽しみながら「食」について学べるよう、お子様メニューのおもちゃをペーパークラフトに切り替えました。また、「働く仲間の成長と多様性の尊重」への取り組みとして、女性や外国人スタッフがより活躍できるよう、社内外の研修や制度等を見直し、人材育成の強化に取り組んで参りました。2025/06/20 15:30
この結果、当社グループの当連結会計年度の業績は、売上高は313億85百万円(前年同期比12.5%増)、営業利益16億61百万円(前年同期比0.9%増)、経常利益17億23百万円(前年同期比1.4%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は12億24百万円(前年同期比12.7%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。