Trailhead Global HD(3358)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 13億6827万
- 2009年3月31日 +3.61%
- 14億1761万
- 2010年3月31日 -9.92%
- 12億7703万
- 2011年3月31日 -3.7%
- 12億2980万
- 2012年3月31日 -9.59%
- 11億1191万
- 2013年3月31日 -0.54%
- 11億595万
- 2014年3月31日 -6.6%
- 10億3291万
- 2015年3月31日 +2.74%
- 10億6122万
- 2016年3月31日 -4.49%
- 10億1357万
- 2017年3月31日 -7.09%
- 9億4171万
- 2018年3月31日 -7.64%
- 8億6972万
- 2019年3月31日 -4.79%
- 8億2806万
- 2020年3月31日 -18.88%
- 6億7168万
- 2021年3月31日 -8.18%
- 6億1676万
- 2022年3月31日 -8.6%
- 5億6369万
- 2023年3月31日 -30.36%
- 3億9257万
- 2024年3月31日 -12.03%
- 3億4534万
- 2025年3月31日 -6.14%
- 3億2415万
- 2026年3月31日 -1.9%
- 3億1800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/26 13:18
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/26 13:18
担保付債務は、次のとおりであります。当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 76,609千円 構築物 4,441
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりです。2026/06/26 13:18
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 増加額(千円) 本社工場の設備に係る増加 18,060 本社内部改装工事 4,450 妹尾店の建物改修に係る増加 4,016 資産除去債務の増加 6,296 機械及び装置 本社工場 機械設備購入 304 工具、器具及び備品 大野城店 厨房機器購入等 401 建物 減少額(千円) 子会社への分割継承による減少 119,688 機械装置 子会社への分割継承による減少 19,468 車両運搬具 子会社への分割継承による減少 2,161 工具器具備品 子会社への分割継承による減少 15,194 - #4 減損損失に関する注記
- 前事業年度において、当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/26 13:18
当社は、店舗等については継続的な収支の把握を行っている単位を、遊休資産については各資産単位を一つの資産グループとしております。用途 場所 種類 減損損失 飲食事業店舗等 福岡県 他3店舗 建物・構築物等 14,367千円
飲食事業に係る有形固定資産について、当社の業績への影響を踏まえた将来の回収可能性を慎重に検討した結果、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、減損損失14,367千円を特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 飲食事業の店舗に係る固定資産については、原則として各店舗を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としてグルーピングをしております。飲食事業の店舗には直営店及びFC店があり、直営店は店舗ごとの損益、FC店は賃貸収入及び食材販売等から店舗ごとの損益を算出し、継続してマイナスとなる場合等に減損の兆候があると判断しております。減損の兆候があると判断した店舗については、直営店は損益計画を基に将来キャッシュ・フローを算出し判定、FC店は各店舗の固定資産の帳簿価額と正味売却価額の比較により減損損失の認識の要否を判定し、減損損失の認識が必要と判定された店舗については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を当期の減損損失として計上しております。2026/06/26 13:18
なお、建物及び構築物、土地等の正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等にもとづいた不動産鑑定評価額に基づき測定しており、その他の機械及び装置等の正味売却価額は、目的に適合した市場価格の識別や外部の第三者への販売可能性の判断を考慮したうえで算定しております。
(2) 主要な仮定 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 飲食事業の店舗に係る固定資産については、原則として各店舗を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としてグルーピングをしております。飲食事業の店舗には直営店及びFC店があり、直営店は店舗ごとの損益、FC店は賃貸収入及び食材販売等から店舗ごとの損益を算出し、継続してマイナスとなる場合等に減損の兆候があると判断しております。減損の兆候があると判断した店舗については、直営店は損益計画を基に将来キャッシュ・フローを算出し判定、FC店は各店舗の固定資産の帳簿価額と正味売却価額の比較により減損損失の認識の要否を判定し、減損損失の認識が必要と判定された店舗については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を当期の減損損失として計上しております。2026/06/26 13:18
なお、建物及び構築物、土地等の正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等にもとづいた不動産鑑定評価額に基づき測定しており、その他の機械及び装置等の正味売却価額は、目的に適合した市場価格の識別や外部の第三者への販売可能性の判断を考慮したえで算定しております。
② 主要な仮定 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/26 13:18
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。