三洋堂 HD（3058）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 279億8353万
- 2011年6月30日 -75.7%
- 68億84万
- 2011年9月30日 +100.12%
- 136億1013万
- 2011年12月31日 +52.24%
- 207億2019万
- 2012年3月31日 +33.37%
- 276億3552万
- 2012年6月30日 -76.81%
- 64億914万
- 2012年9月30日 +99.75%
- 128億238万
- 2012年12月31日 +53.97%
- 197億1154万
- 2013年3月31日 +32.95%
- 262億675万
- 2013年6月30日 -76.7%
- 61億626万
- 2013年9月30日 +102.56%
- 123億6905万
- 2013年12月31日 +52.89%
- 189億1045万
- 2014年3月31日 +33.86%
- 253億1297万
- 2014年6月30日 -77.17%
- 57億7842万
- 2014年9月30日 +103.44%
- 117億5570万
- 2014年12月31日 +54.01%
- 181億469万
- 2015年3月31日 +33.69%
- 242億419万
- 2015年6月30日 -77.2%
- 55億1774万
- 2015年9月30日 +103.66%
- 112億3752万
- 2015年12月31日 +53.9%
- 172億9443万
- 2016年3月31日 +34.04%
- 231億8088万
- 2016年6月30日 -76.97%
- 53億3790万
- 2016年9月30日 +100.36%
- 106億9508万
- 2016年12月31日 +55.46%
- 166億2663万
- 2017年3月31日 +33.06%
- 221億2422万
- 2017年6月30日 -76.72%
- 51億5048万
- 2017年9月30日 +102.7%
- 104億4024万
- 2017年12月31日 +54.24%
- 161億340万
- 2018年3月31日 +32.44%
- 213億2783万
- 2018年6月30日 -77.11%
- 48億8134万
- 2018年9月30日 +102.54%
- 98億8677万
- 2018年12月31日 +53.82%
- 152億748万
- 2019年3月31日 +34.14%
- 204億5万
- 2019年6月30日 -76.74%
- 47億4486万
- 2019年9月30日 +100.84%
- 95億2981万
- 2019年12月31日 +54.04%
- 146億7992万
- 2020年3月31日 +36%
- 199億6519万
- 2020年6月30日 -73.98%
- 51億9574万
- 2020年9月30日 +96.38%
- 102億330万
- 2020年12月31日 +53.54%
- 156億6655万
- 2021年3月31日 +33.31%
- 208億8532万
- 2021年6月30日 -77.63%
- 46億7147万
- 2021年9月30日 +99.43%
- 93億1643万
- 2021年12月31日 +52.21%
- 141億8081万
- 2022年3月31日 +32.95%
- 188億5378万
- 2022年6月30日 -77.88%
- 41億7095万
- 2022年9月30日 +103.91%
- 85億508万
- 2022年12月31日 +56.04%
- 132億7156万
- 2023年3月31日 +34.11%
- 177億9843万
- 2023年6月30日 -76.6%
- 41億6468万
- 2023年9月30日 +100.21%
- 83億3825万
- 2023年12月31日 +54.06%
- 128億4614万
- 2024年3月31日 +34.65%
- 172億9740万
- 2024年6月30日 -77.1%
- 39億6115万
- 2024年9月30日 +100.41%
- 79億3841万
- 2024年12月31日 +54.51%
- 122億6572万
- 2025年3月31日 +35.38%
- 166億508万
- 2025年6月30日 -76.81%
- 38億5100万
- 2025年9月30日 +105.48%
- 79億1315万
- 2025年12月31日 +58.35%
- 125億3038万
個別
- 2008年3月31日
- 273億9399万
- 2009年3月31日 +4.03%
- 284億9728万
- 2009年12月31日 -26.66%
- 209億102万
- 2010年3月31日 +33.85%
- 279億7531万
- 2010年12月31日 -25.49%
- 208億4362万
- 2011年3月31日 +34.25%
- 279億8253万
- 2012年3月31日 -1.26%
- 276億2929万
- 2013年3月31日 -87.03%
- 35億8300万
- 2014年3月31日 -11.33%
- 31億7700万
- 2015年3月31日 -7.05%
- 29億5300万
- 2016年3月31日 -7.82%
- 27億2200万
- 2017年3月31日 -2.83%
- 26億4500万
- 2018年3月31日 -5.67%
- 24億9500万
- 2019年3月31日 -4.25%
- 23億8900万
- 2020年3月31日 -3.35%
- 23億900万
- 2021年3月31日 -3.85%
- 22億2000万
- 2022年3月31日 -2.39%
- 21億6700万
- 2023年3月31日 -3.88%
- 20億8300万
- 2024年3月31日 -3.65%
- 20億700万
- 2025年3月31日 -2.74%
- 19億5200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 12:37
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 7,938,414 16,605,085 税金等調整前当期純利益又は税金等調整前中間純損失(△)(千円) △257 125,332 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2025/06/25 12:37
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/25 12:37
外部顧客への売上高について、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める特定の顧客への売上高はなく、該当事項はありません。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2025/06/25 12:37
(注)「その他の収益」は、企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」に基づく収益(サービス販売部門)であります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の収益 (注)1 191,978 214,028 外部顧客への売上高 17,297,407 16,605,085
2.収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2025/06/25 12:37
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- オペレーション面では、顔認証入店による「スマート無人営業」の導入を推進しました。「スマート無人営業」を含む24時間営業を9店舗、自動閉店や自動開店による営業時間延長を4店舗で開始し、スマート無人営業店舗は14店舗となりました。2025/06/25 12:37
主要な部門の売上高は、書店部門91億1百万円、トレカ部門20億35百万円、文具・雑貨・食品部門15億37百万円、セルAV部門5億73百万円、古本部門5億31百万円、TVゲーム部門3億79百万円、レンタル部門8億21百万円、新規事業部門12億94百万円、サービス販売部門3億28百万円となりました。
増収部門としては、トレカ部門が10.7%増、新規事業部門が26.7%増、サービス販売部門が5.5%増となりました。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 減損の兆候がある場合には、当該資産グループの将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの合計額が固定資産の帳簿価額を下回る場合に、使用価値又は正味売却価額のいずれか高いほうの金額(回収可能価額)まで帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失として計上しています。2025/06/25 12:37
減損の兆候の有無の判定に際して使用する営業損益の見込み、及び減損損失の認識の要否の検討において使用する割引前将来キャッシュ・フローの算定には、重要な仮定として、各店舗の過去の実績等に基づいた翌期以降の売上高・売上総利益予測、翌期以降の経費削減施策の効果等による営業損益改善予測が含まれております。
固定資産の減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては、入手した情報に基づき慎重に検討しておりますが、固定資産の価格の下落や店舗の継続的な収益の悪化に伴う事業計画の変更、市場環境の変化により、見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じて回収可能価額が減少した場合には、減損損失の計上が必要となり、当社グループの翌連結会計年度の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/06/25 12:37
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
