3083 スターシーズ

3083
2026/07/21
時価
80億円
PER 予
13.45倍
2010年以降
赤字-118.1倍
(2010-2026年)
PBR
2.98倍
2010年以降
0.18-8.38倍
(2010-2026年)
配当 予
1.07%
ROE 予
22.13%
ROA 予
8.81%
資料
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スターシーズ(3083)の商品の推移 - 四半期

【期間】

連結

2018年8月31日
9億6573万
2018年11月30日 +47.66%
14億2600万
2022年2月28日 -61.64%
5億4695万
2023年2月28日 +74.44%
9億5410万
2023年5月31日 +11.01%
10億5913万
2023年8月31日 -21.95%
8億2660万
2023年11月30日 +28.08%
10億5870万
2024年2月29日 -23.76%
8億715万
2024年5月31日 +23.84%
9億9955万
2024年8月31日 -20.93%
7億9034万
2024年11月30日 +28.49%
10億1547万
2025年2月28日 -24.45%
7億6721万
2025年5月31日 +14.15%
8億7576万
2025年8月31日 -22.73%
6億7666万
2025年11月30日 +31.25%
8億8813万
2026年2月28日 +34.81%
11億9728万
2026年5月31日 -48.24%
6億1969万

個別

2009年2月28日
7億9205万
2010年2月28日 -15.6%
6億6850万
2011年2月28日 +4.13%
6億9614万
2011年5月31日 +31.43%
9億1494万
2011年8月31日 -21.89%
7億1466万
2011年11月30日 +43.21%
10億2349万
2012年2月29日 -26.13%
7億5607万
2012年5月31日 +27.04%
9億6051万
2012年8月31日 -24.42%
7億2595万
2012年11月30日 +48.49%
10億7793万
2013年2月28日 -26.34%
7億9400万
2013年5月31日 +24.6%
9億8932万
2013年8月31日 -29.37%
6億9871万
2013年11月30日 +40.9%
9億8451万
2014年2月28日 -20.01%
7億8747万
2014年5月31日 +23.37%
9億7147万
2014年8月31日 -22.28%
7億5507万
2014年11月30日 +29.03%
9億7425万
2015年2月28日 -17.59%
8億287万
2015年5月31日 +16.78%
9億3758万
2015年8月31日 -19.72%
7億5265万
2015年11月30日 +22.71%
9億2355万
2016年2月29日 -11.24%
8億1978万
2016年5月31日 +16.06%
9億5147万
2016年8月31日 -19.13%
7億6944万
2016年11月30日 +18.33%
9億1051万
2017年2月28日 -24.39%
6億8847万
2017年5月31日 +14.32%
7億8708万
2017年8月31日 -18.88%
6億3847万
2017年11月30日 +13.26%
7億2312万
2018年2月28日 -32.01%
4億9162万
2018年5月31日 +27.92%
6億2888万
2019年2月28日 -5.16%
5億9644万
2019年5月31日 +9.72%
6億5439万
2019年8月31日 -18.8%
5億3137万
2019年11月30日 +35.55%
7億2025万
2020年2月29日 -31.28%
4億9499万
2020年5月31日 +18.62%
5億8714万
2020年8月31日 -20.24%
4億6833万
2020年11月30日 +30.58%
6億1156万
2021年2月28日 -29.3%
4億3238万
2022年2月28日 -21.11%
3億4112万
2023年2月28日 +64.59%
5億6147万
2024年2月29日 +8.74%
6億1052万
2025年2月28日 -13.46%
5億2835万

有報情報

#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
(棚卸資産の評価方法の変更)
連結子会社における商品の評価方法は、従来、売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりましたが、当第1四半期連結会計期間より、総平均法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更しております。
この変更は、適正な商品の評価及び期間損益計算並びにグループ会計方針の統一の観点から商品の評価方法について、検討したことによるものです。
2024/07/11 15:28
#2 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年5月31日)提出日現在発行数(株)( 2024年7月11日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式4,002,8004,002,800東京証券取引所スタンダード市場単元株式数は100株であります。
4,002,8004,002,800--
(注)2024年3月15日を払込期日とする第三者割当増資により、発行済株式総数が、1,120,000株増加しております。
2024/07/11 15:28
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(株式会社シーズメン)
郊外ショッピングセンターやモールでミドルプライス衣料品の販売を主たる事業として展開する第1事業部では、商品面においては、販売単価の向上を図るためにブランド商品の投入強化と店頭での商品展開を拡充しました。また、雑貨の品揃えを強化し新入学の需要の取り組みを図りました。
販売面におきましては、「春の大予約会」の商品投入による常連のお客様の来店促進を図り、春物新規商品のコーディネート提案を取り組むとともに、ブランド商品の定価販売を強化いたしました。
2024/07/11 15:28
#4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
シーズメンにおいては、各種販売施策を実施する事で来店頻度を高め、ブランド力及び知名度の向上を図ると同時に固定客拡大の施策を継続的に実施する事で、収益構造の改善を目指してまいります。
レディス中心のチチカカにおいては、時代のニーズにあった商品構成を拡充する事により新規顧客の獲得を目指してまいります。
運営体制においては、グループ一体での販売体制の強化、販売物流センターの統合効果や、グループ間での事務管理体制の効率化を推進するなどの施策で販売体制の強化及びコストの削減を進めてまいります。
2024/07/11 15:28

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