山形銀行(8344)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 1兆8480億
- 2009年3月31日 +1.03%
- 1兆8671億
- 2010年3月31日 +8.14%
- 2兆190億
- 2010年12月31日 -0.08%
- 2兆174億
- 2011年3月31日 +1.52%
- 2兆480億
- 2011年6月30日 +2.35%
- 2兆963億
- 2011年12月31日 +0.74%
- 2兆1118億
- 2012年3月31日 +3.98%
- 2兆1959億
- 2012年6月30日 +0.41%
- 2兆2049億
- 2012年12月31日 +1.61%
- 2兆2404億
- 2013年3月31日 +3.21%
- 2兆3124億
- 2013年6月30日 -1.12%
- 2兆2864億
- 2013年9月30日 +0.45%
- 2兆2966億
- 2013年12月31日 +2.03%
- 2兆3432億
- 2014年3月31日 +1.54%
- 2兆3793億
- 2014年6月30日 -0.97%
- 2兆3561億
- 2014年9月30日 +2.05%
- 2兆4045億
- 2014年12月31日 -0.76%
- 2兆3862億
- 2015年3月31日 +3.38%
- 2兆4668億
- 2015年6月30日 -0.31%
- 2兆4591億
- 2015年9月30日 -0.18%
- 2兆4547億
- 2015年12月31日 +0.03%
- 2兆4554億
- 2016年3月31日 +1.96%
- 2兆5036億
- 2016年6月30日 +0.8%
- 2兆5237億
- 2016年9月30日 +1.65%
- 2兆5653億
- 2016年12月31日 +0.86%
- 2兆5873億
- 2017年3月31日 +0.98%
- 2兆6127億
- 2017年6月30日 +1.3%
- 2兆6466億
- 2017年9月30日 -0.75%
- 2兆6268億
- 2017年12月31日 +0.68%
- 2兆6447億
- 2018年3月31日 -1.01%
- 2兆6181億
- 2018年6月30日 +0.09%
- 2兆6206億
- 2018年9月30日 +0.72%
- 2兆6396億
- 2018年12月31日 -1.6%
- 2兆5974億
- 2019年3月31日 -0.79%
- 2兆5769億
- 2019年6月30日 +0.94%
- 2兆6012億
- 2019年9月30日 -1.65%
- 2兆5582億
- 2019年12月31日 +2.24%
- 2兆6156億
- 2020年3月31日 +1.43%
- 2兆6531億
- 2020年6月30日 +5.94%
- 2兆8108億
- 2020年9月30日 +2.98%
- 2兆8945億
- 2020年12月31日 +2.81%
- 2兆9759億
- 2021年3月31日 +5.14%
- 3兆1289億
- 2021年6月30日 +3.65%
- 3兆2430億
- 2021年9月30日 -0.3%
- 3兆2334億
- 2021年12月31日 +8.42%
- 3兆5058億
- 2022年3月31日 +0.93%
- 3兆5383億
- 2022年6月30日 -7.16%
- 3兆2851億
- 2022年9月30日 -8.12%
- 3兆184億
- 2022年12月31日 -1.18%
- 2兆9828億
- 2023年3月31日 +5.42%
- 3兆1444億
- 2023年6月30日 +2.03%
- 3兆2081億
- 2023年9月30日 -2.61%
- 3兆1244億
- 2023年12月31日 -0.64%
- 3兆1043億
- 2024年3月31日 +1.35%
- 3兆1463億
- 2024年6月30日 +2.34%
- 3兆2199億
- 2024年9月30日 -2.79%
- 3兆1301億
- 2024年12月31日 +1.23%
- 3兆1687億
- 2025年3月31日 -0.14%
- 3兆1642億
- 2025年9月30日 -0.12%
- 3兆1604億
- 2025年12月31日 +2.45%
- 3兆2379億
- 2026年3月31日 +1.2%
- 3兆2767億
個別
- 2008年3月31日
- 1兆8294億
- 2009年3月31日 +1.18%
- 1兆8510億
- 2010年3月31日 +8.29%
- 2兆44億
- 2011年3月31日 +1.59%
- 2兆362億
- 2012年3月31日 +7.24%
- 2兆1837億
- 2013年3月31日 +5.34%
- 2兆3003億
- 2014年3月31日 +2.88%
- 2兆3665億
- 2014年9月30日 +1.05%
- 2兆3913億
- 2015年3月31日 +2.56%
- 2兆4526億
- 2015年9月30日 -0.49%
- 2兆4407億
- 2016年3月31日 +2.1%
- 2兆4920億
- 2016年9月30日 +2.5%
- 2兆5543億
- 2017年3月31日 +1.85%
- 2兆6015億
- 2017年9月30日 +0.54%
- 2兆6156億
- 2018年3月31日 -0.37%
- 2兆6061億
- 2018年9月30日 +0.8%
- 2兆6269億
- 2019年3月31日 -2.41%
- 2兆5636億
- 2019年9月30日 -0.78%
- 2兆5437億
- 2020年3月31日 +3.76%
- 2兆6395億
- 2020年9月30日 +9.2%
- 2兆8823億
- 2021年3月31日 +8.06%
- 3兆1146億
- 2021年9月30日 +3.38%
- 3兆2198億
- 2022年3月31日 +9.42%
- 3兆5232億
- 2022年9月30日 -14.71%
- 3兆48億
- 2023年3月31日 +4.19%
- 3兆1307億
- 2023年9月30日 -0.63%
- 3兆1110億
- 2024年3月31日 +0.67%
- 3兆1319億
- 2024年9月30日 -0.46%
- 3兆1174億
- 2025年3月31日 +1.05%
- 3兆1501億
- 2025年9月30日 -0.07%
- 3兆1478億
- 2026年3月31日 +3.66%
- 3兆2629億
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 4. セグメント利益は四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っており、また、セグメント利益の調整額△828百万円は、セグメント間取引消去であります。2024/02/06 12:29
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2024/02/06 12:29
- #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/06 12:29
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ウ.預金等(譲渡性預金含む)2024/02/06 12:29
預金ならびに譲渡性預金については、当第3四半期連結累計期間中200億円減少し、当第3四半期連結会計期間末残高は2兆8,061億円となりました。主に公金預金や金融機関預金が減少しました。また、預かり金融資産については、当第3四半期連結累計期間中208億円増加し、当第3四半期連結会計期間末残高は3,244億円となりました。主に生命保険が増加しました。
② 経営成績 - #5 金融商品関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (※1) その他有価証券には、「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 2021年6月17日)第24-9項の基準価格を時価とみなす取扱いを適用した投資信託は含まれておりません。第24-9項の取扱いを適用した投資信託の連結貸借対照表計上額は8,631百万円であります。2024/02/06 12:29
(※2) その他資産・負債に計上しているデリバティブ取引を一括して表示しております。デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しており、合計で正味の債務となる項目については、( )で表示しております。
(※3) ヘッジ会計が適用されているデリバティブ取引については、ヘッジ対象である貸出金等の相場変動等を相殺するためにヘッジ手段として指定した金利スワップ等であり、繰延ヘッジを適用しております。なお、これらのヘッジ関係に、「LIBORを参照する金融商品に関するヘッジ会計の取扱い」(実務対応報告第40号 2022年3月17日)を適用しております。 - #6 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※1. 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、四半期連結貸借対照表(連結貸借対照表)の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2024/02/06 12:29