- 9012
- 2026/10/08
- 時価
- 32億円
- PER 予
- 14.08倍
- 2010年以降
- 赤字-52.67倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.57倍
- 2010年以降
- 0.26-0.85倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 4.04%
- ROA 予
- 1.39%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
秩父鉄道(9012)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 240億7221万
- 2009年3月31日 -1.94%
- 236億546万
- 2010年3月31日 -0.62%
- 234億5845万
- 2010年12月31日 -2.31%
- 229億1682万
- 2011年3月31日 +0.8%
- 231億35万
- 2011年6月30日 -0.66%
- 229億4728万
- 2011年9月30日 -0.47%
- 228億4032万
- 2011年12月31日 +1.46%
- 231億7442万
- 2012年3月31日 +0.28%
- 232億3819万
- 2012年6月30日 -1.13%
- 229億7468万
- 2012年9月30日 -0.27%
- 229億1348万
- 2012年12月31日 +1.23%
- 231億9548万
- 2013年3月31日 +1.29%
- 234億9357万
- 2013年6月30日 -1.07%
- 232億4165万
- 2013年9月30日 +0.15%
- 232億7686万
- 2013年12月31日 +1.74%
- 236億8166万
- 2014年3月31日 -0.01%
- 236億8013万
- 2014年6月30日 -0.16%
- 236億4246万
- 2014年9月30日 -0.94%
- 234億1926万
- 2014年12月31日 +0.45%
- 235億2551万
- 2015年3月31日 +0.21%
- 235億7562万
- 2015年6月30日 -1.8%
- 231億5096万
- 2015年9月30日 +0.15%
- 231億8676万
- 2015年12月31日 +0.68%
- 233億4460万
- 2016年3月31日 -1.66%
- 229億5822万
- 2016年6月30日 -0.1%
- 229億3531万
- 2016年9月30日 -0.03%
- 229億2920万
- 2016年12月31日 +1.57%
- 232億8817万
- 2017年3月31日 +1.37%
- 236億718万
- 2017年6月30日 -1.32%
- 232億9624万
- 2017年9月30日 +0.3%
- 233億6598万
- 2017年12月31日 +0.71%
- 235億3244万
- 2018年3月31日 +2.7%
- 241億6889万
- 2018年6月30日 -4.66%
- 230億4233万
- 2018年9月30日 +0.43%
- 231億4028万
- 2018年12月31日 -0.19%
- 230億9653万
- 2019年3月31日 +0.79%
- 232億7932万
- 2019年6月30日 -0.66%
- 231億2550万
- 2019年9月30日 -1.26%
- 228億3375万
- 2019年12月31日 +0.79%
- 230億1443万
- 2020年3月31日 +1.85%
- 234億3972万
- 2020年6月30日 +0.04%
- 234億4969万
- 2020年9月30日 -0.14%
- 234億1781万
- 2020年12月31日 +0.41%
- 235億1404万
- 2021年3月31日 -0.27%
- 234億4996万
- 2021年6月30日 +0.01%
- 234億5280万
- 2021年9月30日 -1.48%
- 231億531万
- 2021年12月31日 +0.63%
- 232億5176万
- 2022年3月31日 +1.94%
- 237億316万
- 2022年6月30日 -4.35%
- 226億7152万
- 2022年9月30日 +1.47%
- 230億509万
- 2022年12月31日 -0.37%
- 229億1956万
- 2023年3月31日 -26.03%
- 169億5439万
- 2023年6月30日 -3.35%
- 163億8596万
- 2023年9月30日 +1.17%
- 165億7809万
- 2023年12月31日 -0.23%
- 165億3970万
- 2024年3月31日 -0.52%
- 164億5315万
- 2024年6月30日 -1.7%
- 161億7318万
- 2024年9月30日 +0.86%
- 163億1177万
- 2024年12月31日 +2.03%
- 166億4368万
- 2025年3月31日 +1.54%
- 168億9981万
- 2025年6月30日 -2.82%
- 164億2301万
- 2025年9月30日 +2.55%
- 168億4119万
- 2025年12月31日 +0.6%
- 169億4189万
- 2026年3月31日 +4.44%
- 176億9436万
- 2026年6月30日 -6.32%
- 165億7675万
個別
- 2008年3月31日
- 231億8264万
- 2009年3月31日 -1.42%
- 228億5294万
- 2010年3月31日 -0.57%
- 227億2362万
- 2011年3月31日 -1%
- 224億9598万
- 2012年3月31日 +0.39%
- 225億8270万
- 2013年3月31日 +1.02%
- 228億1360万
- 2014年3月31日 +0.86%
- 230億924万
- 2015年3月31日 -0.74%
- 228億3881万
- 2016年3月31日 -3.05%
- 221億4257万
- 2017年3月31日 +2.33%
- 226億5852万
- 2018年3月31日 +2.61%
- 232億4912万
- 2019年3月31日 -3.5%
- 224億3571万
- 2020年3月31日 +1.43%
- 227億5715万
- 2021年3月31日 +0.5%
- 228億7095万
- 2022年3月31日 +0.84%
- 230億6304万
- 2023年3月31日 -28.88%
- 164億357万
- 2024年3月31日 -3.76%
- 157億8687万
- 2025年3月31日 +1.7%
- 160億5540万
- 2026年3月31日 +7.68%
- 172億8813万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/02/09 16:41
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、バス事業、建設・電気工事業及び旅行業を含んでおります。2024/02/09 16:41
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額4,284千円には、固定資産未実現損益の消去額2,978千
円、セグメント間取引消去1,305千円が含まれております。 - #3 事業等のリスク
- ・安定的で収益力の高い不動産事業への転換2024/02/09 16:41
・資金残高を踏まえた資産の有効活用と金融機関との関係の強化
これらの施策により、翌1年間の資金繰りは安定すると考えられることから、現時点において今後の事業継続に関して重要な不確実性は認められないものと判断しております。 - #4 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2024/02/09 16:41
- #5 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/09 16:41
(固定資産に係る重要な減損損失) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況2024/02/09 16:41
当第3四半期連結会計期間末における財政状態について、総資産は、前連結会計年度末に比べ414百万円減少し16,539百万円となりました。流動資産は前連結会計年度末に比べ272百万円増加し1,854百万円、固定資産は687百万円減少し14,685百万円となりました。流動資産増加の主な要因は、現金及び預金が増加したことによるものです。固定資産減少の主な要因は、投資有価証券の売却及び固定資産の減損損失によるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ538百万円減少し11,385百万円となりました。流動負債は前連結会計年度末に比べ372百万円減少し3,389百万円、固定負債は165百万円減少し7,996百万円となりました。流動負債減少の主な要因は、その他に含まれる設備未払金及び資産撤去引当金がそれぞれ減少したことによるものです。固定負債減少の主な要因は、長期借入金の減少等によるものです。