有価証券報告書-第150期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、区分掲記していた「固定負債」の「長期未払金」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「長期未払金」1,243百万円は、「その他」に含めております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「支払手数料」を当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた9,426百万円は、「支払手数料」3,240百万円、「その他」6,186百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「車両売却益」を、当連結会計年度より区分掲記しております。また、区分掲記していた「受取賃貸料」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1,763百万円は、「車両売却益」208百万円、「その他」1,555百万円として組み替え、「その他」は「受取賃貸料」296百万円の「その他」への組替えとあわせ、1,851百万円としております。
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「和解金」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「和解金」160百万円は、「その他」に含めております。
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「受取補償金」を当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた37百万円は、「受取補償金」37百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」および「短期借入金の返済による支出」は総額表示しておりました。当連結会計年度において、借入期間が短く、かつ回転が速い短期借入金が増加したことから、キャッシュ・フローの実態をより適切に表示するため、「短期借入金の純増減額(△は減少)」として純額表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において表示した、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」80,797百万円および「短期借入金の返済による支出」△77,518百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」3,279百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、区分掲記していた「固定負債」の「長期未払金」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「長期未払金」1,243百万円は、「その他」に含めております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「支払手数料」を当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた9,426百万円は、「支払手数料」3,240百万円、「その他」6,186百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「車両売却益」を、当連結会計年度より区分掲記しております。また、区分掲記していた「受取賃貸料」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1,763百万円は、「車両売却益」208百万円、「その他」1,555百万円として組み替え、「その他」は「受取賃貸料」296百万円の「その他」への組替えとあわせ、1,851百万円としております。
前連結会計年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「和解金」は、当連結会計年度において、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「和解金」160百万円は、「その他」に含めております。
前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「受取補償金」を当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた37百万円は、「受取補償金」37百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」および「短期借入金の返済による支出」は総額表示しておりました。当連結会計年度において、借入期間が短く、かつ回転が速い短期借入金が増加したことから、キャッシュ・フローの実態をより適切に表示するため、「短期借入金の純増減額(△は減少)」として純額表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において表示した、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「短期借入れによる収入」80,797百万円および「短期借入金の返済による支出」△77,518百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」3,279百万円として組み替えております。