- 9193
- 2026/08/27
- 時価
- 87億円
- PER 予
- 236.19倍
- 2010年以降
- 赤字-27.52倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.2-0.48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.42%
- ROE 予
- 0.13%
- ROA 予
- 0.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京汽船(9193)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 6億3264万
- 2008年3月31日 -48.83%
- 3億2375万
- 2009年3月31日 -84.94%
- 4875万
- 2010年3月31日 +139.65%
- 1億1683万
- 2011年3月31日
- -2420万
- 2012年3月31日
- 456万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億8515万
- 2014年3月31日 +1.17%
- 1億8731万
- 2015年3月31日 +75.16%
- 3億2809万
- 2016年3月31日 -33.9%
- 2億1687万
- 2017年3月31日 +62.2%
- 3億5176万
- 2018年3月31日 -26.8%
- 2億5750万
- 2019年3月31日 -13.48%
- 2億2278万
- 2020年3月31日 -67.22%
- 7304万
- 2021年3月31日 +296.68%
- 2億8973万
- 2022年3月31日 -11.42%
- 2億5665万
- 2023年3月31日 +19.94%
- 3億783万
- 2024年3月31日 +94.16%
- 5億9768万
- 2025年3月31日 +23.81%
- 7億3997万
- 2026年3月31日 +44.95%
- 10億7256万
個別
- 2007年3月31日
- 5億5528万
- 2008年3月31日 -50.4%
- 2億7544万
- 2009年3月31日 -89.27%
- 2955万
- 2010年3月31日 +196.81%
- 8772万
- 2011年3月31日
- -3313万
- 2012年3月31日
- -1213万
- 2013年3月31日
- 1億4343万
- 2014年3月31日 +6.18%
- 1億5230万
- 2015年3月31日 +75.93%
- 2億6794万
- 2016年3月31日 -33.17%
- 1億7906万
- 2017年3月31日 +61.17%
- 2億8860万
- 2018年3月31日 -26.86%
- 2億1108万
- 2019年3月31日 -8.31%
- 1億9353万
- 2020年3月31日 -77.7%
- 4316万
- 2021年3月31日 +435.1%
- 2億3095万
- 2022年3月31日 -14.34%
- 1億9782万
- 2023年3月31日 +25.55%
- 2億4836万
- 2024年3月31日 +115.66%
- 5億3563万
- 2025年3月31日 +26.18%
- 6億7589万
- 2026年3月31日 +48.76%
- 10億546万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (単位:千円)2026/06/23 9:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 208,867 492,209 法人税等及び税効果額 △66,570 △151,111 その他有価証券評価差額金 142,297 332,590 繰延ヘッジ損益 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、前連結会計年度末に比べ、2,069百万円増加し8,535百万円となりました。流動負債の部では、未払法人税等が2,390百万円増加し、環境対策引当金が233百万円増加いたしました。固定負債の部では、長期借入金が369百万円、リース債務が130百万円減少し、割引率の上昇により退職給付に係る負債が144百万円減少いたしました。2026/06/23 9:07
純資産は、前連結会計年度末に比べ、4,549百万円増加し29,344百万円となりました。これは主に親会社株主に帰属する当期純利益が5,046百万円となり、剰余金の配当を497百万円実施したことにより利益剰余金が4,046百万円増加、その他有価証券評価差額金が332百万円増加し、繰延ヘッジ損益が124百万円増加したことによるものです。
この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の76.0%から74.5%と1.5ポイント減少いたしました。