鴻池運輸(9025)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億2800万
- 2009年3月31日 -12.93%
- 8億800万
- 2010年3月31日 -14.85%
- 6億8800万
- 2011年3月31日 +10.32%
- 7億5900万
- 2012年3月31日 -14.62%
- 6億4800万
- 2013年3月31日 +1.7%
- 6億5900万
- 2014年3月31日 +0.76%
- 6億6400万
- 2015年3月31日 -0.75%
- 6億5900万
- 2016年3月31日 +109.26%
- 13億7900万
- 2017年3月31日 -1.23%
- 13億6200万
- 2018年3月31日 -11.38%
- 12億700万
- 2019年3月31日 -4.23%
- 11億5600万
- 2020年3月31日 +5.1%
- 12億1500万
- 2021年3月31日 +25.68%
- 15億2700万
- 2022年3月31日 +11.53%
- 17億300万
- 2023年3月31日 -10.45%
- 15億2500万
- 2024年3月31日 +7.34%
- 16億3700万
- 2025年3月31日 -6.9%
- 15億2400万
- 2026年3月31日 -9.78%
- 13億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/22 17:00 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/22 17:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 24百万円 機械装置及び運搬具 27 50 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 17:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 除却損 建物及び構築物 72百万円 22百万円 機械装置及び運搬具 14 12 売却損 建物及び構築物 2 2 機械装置及び運搬具 2 2 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/22 17:00
当社グループは、事業用資産については他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位である営業所若しくは拠点ごとに資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産及び処分予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 ㈱エコイノベーション(茨城県鹿嶋市) 遊休資産 土地、建物、構築物 ASRリサイクリング鹿島㈱(茨城県鹿嶋市) 事業用資産 建物、機械装置
上記の遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、土地166百万円、建物52百万円、構築物0百万円について、減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 17:00
主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 17:00
主として定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。