東北放送の建物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億1217万
- 2009年3月31日 -3.61%
- 12億6478万
- 2009年9月30日 -0.81%
- 12億5450万
- 2010年3月31日 -1.27%
- 12億3862万
- 2011年3月31日 -4.52%
- 11億8262万
- 2012年3月31日 -5.31%
- 11億1979万
- 2013年3月31日 +5.28%
- 11億7893万
- 2014年3月31日 -1.58%
- 11億6033万
- 2014年9月30日 -3.41%
- 11億2079万
- 2015年3月31日 -2.72%
- 10億9034万
- 2015年9月30日 -1.66%
- 10億7222万
- 2016年3月31日 +0.9%
- 10億8183万
- 2016年9月30日 -3.32%
- 10億4596万
- 2017年3月31日 -1.43%
- 10億3098万
- 2017年9月30日 +2.15%
- 10億5319万
- 2018年3月31日 +4.64%
- 11億207万
- 2018年9月30日 +1.67%
- 11億2049万
- 2019年3月31日 +2.29%
- 11億4620万
- 2019年9月30日 -2.19%
- 11億2105万
- 2020年3月31日 +447.96%
- 61億4298万
- 2020年9月30日 -0.52%
- 61億1074万
- 2021年3月31日 -2.58%
- 59億5330万
- 2021年9月30日 -1.82%
- 58億4498万
- 2022年3月31日 -0.71%
- 58億330万
- 2022年9月30日 -0.42%
- 57億7894万
- 2023年3月31日 -2.45%
- 56億3748万
- 2023年9月30日 -2.6%
- 54億9096万
- 2024年3月31日 -2.01%
- 53億8037万
- 2024年9月30日 -2.7%
- 52億3489万
- 2025年3月31日 -2.33%
- 51億1315万
- 2025年9月30日 -2.89%
- 49億6533万
個別
- 2008年3月31日
- 13億399万
- 2009年3月31日 -3.53%
- 12億5795万
- 2009年9月30日 -0.78%
- 12億4818万
- 2010年3月31日 -1.23%
- 12億3280万
- 2011年3月31日 -4.47%
- 11億7765万
- 2012年3月31日 -5.28%
- 11億1553万
- 2013年3月31日 +5.36%
- 11億7528万
- 2014年3月31日 -1.54%
- 11億5720万
- 2014年9月30日 -3.59%
- 11億1571万
- 2015年3月31日 -2.58%
- 10億8691万
- 2015年9月30日 -1.65%
- 10億6902万
- 2016年3月31日 +0.92%
- 10億7885万
- 2016年9月30日 -3.31%
- 10億4318万
- 2017年3月31日 -1.42%
- 10億2839万
- 2017年9月30日 +2.18%
- 10億5077万
- 2018年3月31日 +4.67%
- 10億9982万
- 2018年9月30日 -0.05%
- 10億9931万
- 2019年3月31日 +2.4%
- 11億2575万
- 2019年9月30日 -2.17%
- 11億132万
- 2020年3月31日 +456.06%
- 61億2396万
- 2020年9月30日 -0.51%
- 60億9244万
- 2021年3月31日 -2.28%
- 59億5330万
- 2021年9月30日 -1.82%
- 58億4498万
- 2022年3月31日 -0.71%
- 58億330万
- 2022年9月30日 -0.42%
- 57億7894万
- 2023年3月31日 -2.45%
- 56億3748万
- 2023年9月30日 -2.6%
- 54億9096万
- 2024年3月31日 -2.01%
- 53億8037万
- 2024年9月30日 -2.7%
- 52億3489万
- 2025年3月31日 -2.33%
- 51億1315万
- 2025年9月30日 -2.89%
- 49億6533万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 一般管理費の主な費目及び金額は次の通りである。2025/06/17 11:21
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 諸税公課 118,171 110,226 建物管理費 220,493 222,068 コンピュータ関係費 36,150 24,641 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法。2025/06/17 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に定める定額法を採用している。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産受贈益の注記（連結）
- ※6 固定資産受贈益等の内容は次の通りである。2025/06/17 11:21
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 -千円 16,204千円 工具、器具及び備品 - 3,664 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※8 固定資産除却損の内容は次の通りである。2025/06/17 11:21
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 0千円 88千円 構築物 - 377 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※1 国庫補助金受入れによる圧縮記帳累計額は、次の通りである。2025/06/17 11:21
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物構築物 46,998千円53,903 46,998千円53,903 機械装置及び運搬具 32,600 32,600 - #6 減損損失累計額の表示に関する注記（連結）
- ※2 減価償却累計額は、減損損失累計額を含めて表記している。2025/06/17 11:21
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物機械装置及び運搬具 17,576千円250 17,576千円2,050 工具、器具及び備品 14,268 14,933 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- 当社グループの親会社は、ハウジング展示場の土地賃借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しているが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、ハウジング展示場を中止する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができない。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上していない。2025/06/17 11:21
当社グループは、親会社の営業事業所及び東京支社、子会社の本社の建物賃借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しているが、当該債務に関連する賃借資産の使用期限が明確でなく、親会社の営業事業所及び東京支社、子会社の本社の移転の予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができない。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上していない。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法。2025/06/17 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、法人税法に定める定額法を採用している。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
