有価証券報告書-第21期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主要な耐用年数は次のとおりです。

建物	10～15年
車両運搬具	2～6年
工具、器具及び備品	4～10年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
見込有効期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
なお、主要な耐用年数は次のとおりです。

商標権	10年
特許権	8年

ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定率法を採用しています。